翌連結会計年度の生産増強・合理化投資
FY2016に初出。26回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-28。
- 2026-10-28前進決算
「投資活動によるキャッシュ・フローは、主として新製品生産用設備を中心とした有形固定資産取得による支出などから、126億12百万円のマイナス（前年同期は116億26百万円のマイナス）となりました。」
新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得が前年同期を上回り、設備投資の実行が進んだ。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は、コネクタ事業を中心に23,746百万円（前連結会計年度比5,699百万円増）となりました。」
設備投資実績は前年度の180億47百万円から237億46百万円へ増加した。翌連結会計年度も210億円を計画している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、主として新製品生産用設備を中心とした有形固定資産取得による支出などから、116億26百万円のマイナス（前年同期は83億９百万円のマイナス）となりました。」
新製品生産用設備を中心とする投資支出が前年同期の83億09百万円から116億26百万円へ増加し、成長向け設備投資が実行段階で進展した。 - FY2025後退有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は、コネクタ事業を中心に18,047百万円（前連結会計年度比2,322百万円減）となりました。」
設備投資実績は前年度から減少し、投資抑制と総資産圧縮の流れを確認できる。一方、翌連結会計年度は210億円を計画している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「総資産は、現金及び預金の減少に加え、投資抑制による有形固定資産の減少などから、2,186億87百万円となり、前連結会計年度末に比べ、173億54百万円のスリム化（圧縮）を図ることができました。」
生産増強・合理化投資を拡大してきた流れに対し、当中間期は投資抑制による有形固定資産の減少と総資産圧縮を記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「主力のコネクタ事業において、今後拡大が見込まれるEV自動車向け製品の生産増強を目的に実施した国内生産子会社（山形航空電子株式会社）の工場増設による有形固定資産の増加等により、前連結会計年度末に比べ69億27百万円増加の2,335億53百万円となりました。」
EV向け製品の生産増強を目的とした山形航空電子の工場増設が進展し、有形固定資産の増加として確認された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「主として、コネクタ事業における新製品用生産設備の取得及び国内主力生産子会社（山形航空電子株式会社）にて実施した今後拡大するEV自動車向け製品の生産体制強化のための工場増設により、有形固定資産が増加し、前連結会計年度末に比べ99億44百万円増加の2,365億70百万円となりました。補助金収入は、令和５年度山形県企業立地促進補助金の交付によるものであり、固定資産圧縮損は、当該補助金収入を固定資産の取得価額から直接減額したことによるものであります。」
新製品用生産設備の取得と、EV向け製品の生産体制強化を目的とする山形航空電子の工場増設が進展した。山形県の企業立地促進補助金と固定資産圧縮処理も開示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、現金及び預金の減少に対し、コネクタ事業の国内主力生産子会社（山形航空電子株式会社）での工場増設に伴う有形固定資産が増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ21億64百万円増加の2,287億90百万円となりました。」
山形航空電子の工場増設に伴う有形固定資産の増加が当四半期にも確認され、生産増強投資が進行している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、国内生産強化によってサプライチェーン強靭化を図るため、山形航空電子において新棟を建設(2023年5月竣工)しました。この結果、当連結会計年度の設備投資総額は、コネクタ事業を中心に22,569百万円（前連結会計年度比3,617百万円増）となりました。」
山形航空電子の新棟建設と設備投資22,569百万円が示され、生産増強投資が具体的な建設・支出実績に進展した。翌連結会計年度は230億円を計画している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、棚卸資産の増加やコネクタ事業の国内主力生産子会社（山形航空電子）での工場増設に伴う建設仮勘定等の増加などから、前連結会計年度末に比べ49億76百万円増加の2,303億19百万円となりました。」
国内主力生産子会社である山形航空電子の工場増設に伴う建設仮勘定の増加が確認され、生産増強投資が具体的に進展している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得による支出などから、97億95百万円のマイナス（前年同期は102億76百万円のマイナス）となりました。」
新製品生産用設備を中心とする設備投資を継続しており、当第2四半期累計期間の投資支出は97億95百万円となった。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「これらの設備投資の2022年３月31日現在における翌連結会計年度の投資総額は、主としてコネクタ事業の投資を中心に250億円を計画しており、自己資金をもって充当する予定であります。」
翌連結会計年度の設備投資計画を250億円へ引き上げた。前年度に示されていた210億円計画から増額され、コネクタ事業中心・自己資金充当の方針を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得による支出などから、102億76百万円のマイナス（前年同期は98億49百万円のマイナス）となりました。」
新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得を継続し、当第2四半期累計期間の投資支出は102億76百万円となった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は、コネクタ事業を中心に18,189百万円（前連結会計年度比6,359百万円減）となりました。」
当年度の設備投資実績は181億89百万円で前年度から減少した一方、翌連結会計年度の投資計画は主としてコネクタ事業を中心に210億円へ設定され、前回の200億円計画から増額された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの設備投資は、将来の持続的成長と収益向上を目的とし、中長期的視野に立った生産増強投資、新製品開発、品質向上やコストダウンを図るための生産の自動化・省力化等の合理化投資を主体に実施しております。前連結会計年度末において未定としておりました当連結会計年度の設備投資総額について、主としてコネクタ事業の投資を中心に200億円を計画しており、自己資金をもって充当する予定であります。」
コネクタ事業中心の当年度設備投資計画200億円と、増産・新製品・自動化等を主体とする投資方針を継続している。一方、期末の総資産分析では設備投資抑制による有形固定資産減少も記載された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度末において未定としておりました当連結会計年度の設備投資総額について、主としてコネクタ事業の投資を中心に200億円を計画しており、自己資金をもって充当する予定であります。」
前連結会計年度末に未定としていた当年度の設備投資額を200億円と具体化し、コネクタ事業中心・自己資金充当の計画を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は、コネクタ事業を中心に24,549百万円（前連結会計年度比2,365百万円増）となりました。」
設備投資実績が前年度の22,183百万円から24,549百万円へ増加し、生産増強・新製品・合理化投資の実行が進んだ。翌連結会計年度の具体的投資額は未定とされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度末に計画中であった設備の新設、改修等に係る当連結会計年度の投資額は195億円でありましたが、第２四半期連結会計期間末において見直しを行い、自動車及び携帯機器市場向け新製品対応により、240億円に修正しております。なお、その所要資金につきましては、自己資金をもって充当する予定であります。」
自動車・携帯機器市場向け新製品対応のため、当連結会計年度の設備投資計画を240億円とした内容を継続して記載している。資金は自己資金で充当する予定としている。 - FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書
「前連結会計年度末に計画中であった設備の新設、改修等に係る当連結会計年度の投資額は195億円でありましたが、当第２四半期連結会計期間末において見直しを行い、自動車及び携帯機器市場向け新製品対応により、240億円に修正しております。なお、その所要資金につきましては、自己資金をもって充当する予定であります。」
当連結会計年度の設備投資計画を195億円から240億円へ増額した。自動車・携帯機器市場向け新製品への対応が増額理由で、自己資金を充当する予定としている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は、コネクタ事業を中心に22,183百万円（前連結会計年度比4,633百万円増）となりました。」
コネクタ事業を中心とした設備投資が実績として22,183百万円に達し、前年度から4,633百万円増加した。翌連結会計年度については195億円の投資計画も示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、売上債権等の回収に伴う現金及び預金の増加、新製品生産用設備投資や主力生産拠点における工場増設による有形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ16億53百万円増加の1,914億71百万円となりました。」
新製品生産用設備投資に加え、主力生産拠点の工場増設による有形固定資産の増加が確認され、生産増強投資が進展している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得による支出などから、113億２百万円のマイナス（前年同期は88億33百万円のマイナス）となりました。」
新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得を継続し、投資活動による支出は前年同期の88億33百万円から113億02百万円へ増加した。生産増強投資の実行が進んでいる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得による支出などから、88億33百万円のマイナス（前年同期124億97百万円のマイナス）となりました。」
新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得を継続しており、当第２四半期連結累計期間の投資活動によるキャッシュ・フローは88億33百万円のマイナスとなった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上増加に伴う売上債権、たな卸資産の増加や新製品生産増強投資による有形固定資産の増加などから、前連結会計年度末に比べ173億77百万円増加の1,832億10百万円となりました。」
新製品生産増強投資による有形固定資産の増加が確認され、生産増強投資を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、新製品生産用設備を中心とする有形固定資産取得による支出などから、124億97百万円のマイナス」
新製品生産用設備を中心に、当第２四半期連結累計期間に120億09百万円の有形固定資産を取得した。生産増強投資が実行段階に進んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの設備投資の平成28年３月31日現在における翌連結会計年度の投資総額は、主としてコネクタ事業の投資を中心に220億円を計画しており、自己資金をもって充当する予定であります。」
翌連結会計年度に220億円を計画し、自己資金で賄うとしている。