Komori
日本航空電子工業(6807)・リスク悪化

油田掘削関連製品の海外需要低迷

FY2017-Q2に初出。29回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。

29記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2019-Q1 – FY2020-Q2対処FY2022-Q2 – FY2024-Q2悪化FY2025-H1 – FY20262016: 12017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
シェール・オイル&ガス・農業市場の低迷による販売減少5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社

日本航空電子工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「産機・インフラ市場において、油田掘削向けセンサなどの需要低迷が継続しました」

    これまで回復・堅調推移としていた油田掘削向けセンサについて、需要低迷が継続し、航機事業の収益を押し下げた。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「産機・インフラ市場において、油田掘削向けセンサの需要低迷が継続したことなどにより」

    これまで回復・堅調推移としていた油田掘削向けセンサについて、当中間期は需要低迷の継続が業績に影響した。
  3. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、油田掘削向けセンサの需要が減少したことに加え、半導体製造装置向け製品が前期の先行取込みにより反動減となりました。」

    これまで需要回復・堅調推移としていた油田掘削向けセンサについて、当中間期は需要減少が実績として記載された。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、油田掘削向けセンサの需要が堅調に推移したことから、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高140億53百万円(前年同期比104%)、セグメント利益26億77百万円(前年同期比101%)となりました。」

    従来顕在化していた油田掘削関連製品の海外需要低迷に対し、油田掘削向けセンサの需要は引き続き堅調に推移している。
  5. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、油田掘削向けセンサの需要が堅調に推移したことから、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高98億7百万円(前年同期比111%)、セグメント利益19億92百万円(前年同期比125%)となりました。」

    従来顕在化していた油田掘削関連製品の海外需要低迷に対し、油田掘削向けセンサの需要は堅調に推移し、関連事業の業績改善が続いている。
  6. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、油田掘削向けセンサの需要が堅調に推移したことから、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高42億57百万円(前年同期比112%)、セグメント利益7億92百万円(前年同期比148%)となりました。」

    従来顕在化していた油田掘削関連製品の海外需要低迷に対し、油田掘削向けセンサ需要は堅調に推移し、関連事業の改善が続いている。
  7. FY2023対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、原油価格高騰による油田掘削向けセンサの需要が拡大したこと、また、半導体製造装置向け製品も好調が継続した」

    油田掘削関連製品の需要低迷リスクに対し、原油価格高騰を背景にセンサ需要が拡大し、関連事業の改善が続いている。
  8. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、油田掘削向けセンサの需要が拡大したこと、また、半導体製造装置向け製品も好調が継続したことから、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高135億68百万円(前年同期比136%)、セグメント利益26億57百万円(前年同期比368%)となりました。」

    油田掘削関連製品の海外需要低迷に対し、油田掘削向けセンサの需要拡大が続き、関連事業は増収増益となった。
  9. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、油田掘削向けセンサの需要が拡大したこと、また、半導体製造装置向け製品も好調が継続したことから、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高88億37百万円(前年同期比141%)、セグメント利益15億89百万円(前年同期比510%)となりました。」

    油田掘削関連製品の需要低迷リスクに対し、油田掘削向けセンサ需要が拡大し、関連事業の業績改善が続いている。
  10. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、油田掘削向けセンサの需要が拡大したこと、また、半導体製造装置向け製品も好調が継続したことから、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高38億17百万円(前年同期比148%)、セグメント利益5億34百万円(前年同期はセグメント損失81百万円)となりました。」

    前年度に顕在化していた油田掘削向け需要低迷に対し、油田掘削向けセンサの需要が拡大し、航機事業の業績が損失から利益へ改善した。
  11. FY2022対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において、原油価格の上昇に伴い、油田掘削向け製品の需要が回復したことから、当連結会計年度の売上高は152億51百万円(前連結会計年度比115%)、セグメント利益は16億28百万円(前連結会計年度比560%)となりました。」

    前年度まで顕在化していた油田掘削向け需要低迷に対し、原油価格上昇を背景に需要が回復し、航機事業の業績への悪影響は緩和された。
  12. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において原油価格の上昇に伴って油田掘削向け製品の需要が回復した」

    前年度に顕在化していた油田掘削向け需要低迷に対し、原油価格上昇に伴う需要回復が続き、リスクの影響は緩和されている。
  13. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「産機・インフラ分野において油田掘削向け製品は原油価格の上昇に伴い需要が回復しました」

    前年度まで顕在化していた油田掘削向け需要低迷に対し、原油価格上昇に伴う需要回復が記載され、リスクの影響は一部緩和された。
  14. FY2021悪化有価証券報告書

    「防衛・宇宙向け製品は前年並みに推移しましたが、産機分野において、油田掘削向け製品の需要が大きく減少したことから、当連結会計年度の売上高は132億91百万円(前連結会計年度比89%)、セグメント利益は2億90百万円(前連結会計年度比23%)となりました。」

    前年度まで業績改善に寄与していた油田向け製品が、当年度は需要大幅減少に転じ、航機事業の業績を押し下げた。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「産機分野において、油田掘削向け製品の需要が大きく減少したことから、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高92億84百万円(前年同期比88%)、セグメント利益2億7百万円(前年同期比20%)となりました。」

    前年度まで緩和されていた油田掘削関連製品の海外需要リスクが、当四半期も大幅な需要減少として業績に影響している。
  16. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「油田掘削向け製品の需要が大きく減少したことから、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高67億25百万円(前年同期比90%)、セグメント利益2億54百万円(前年同期比27%)となりました。」

    前年度まで改善に寄与していた油田掘削向け製品が、当四半期も大幅な需要減少となり、航機事業の業績を押し下げている。
  17. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「防衛・宇宙向け製品で納入が増加したほか、産機分野においても国内半導体製造装置市場向け製品の需要は回復基調となりましたが、油田掘削向け製品の需要が大きく減少したことから、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高29億42百万円(前年同期比77%)、セグメント損失65百万円(前年同期はセグメント利益6億83百万円)となりました。」

    前年度まで業績改善に寄与していた油田掘削向け製品が、当四半期には需要大幅減少に転じ、航機事業の利益を押し下げた。
  18. FY2020悪化有価証券報告書

    「産機分野における国内半導体製造装置市場向け製品や油田向け製品で需要が減少した」

    油田向け製品は前年度までの好調・改善から需要減少に転じ、従来緩和されていた油田関連需要リスクが再び業績に現れた。
  19. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「防衛・宇宙向け製品の納入が増えたほか、産機分野における油田掘削向け製品の売上が伸長したことから、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高75億6百万円(前年同期比107%)、セグメント利益10億20百万円(前年同期比146%)となりました。」

    従来の油田掘削関連製品の海外需要低迷に対し、油田掘削向け製品の売上が伸長し、関連事業の業績改善が続いている。
  20. FY2020-Q1対処有価証券報告書

    「防衛・宇宙向け製品の需要が増えたほか、産機分野における油田掘削向け製品の売上が伸長したことから、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高37億98百万円(前年同期比131%)、セグメント利益7億17百万円(前年同期比244%)となりました。」

    従来の油田掘削関連製品の海外需要低迷に対し、油田掘削向け製品の売上が伸長し、関連事業の業績改善が続いている。
  21. FY2019対処有価証券報告書

    「産機分野における油田向け製品や国内マシナリ市場向け製品が好調に推移したことから、当連結会計年度の売上高は152億34百万円(前連結会計年度比118%)、セグメント利益は18億32百万円(前連結会計年度比252%)となりました。」

    従来の油田掘削関連製品の海外需要低迷に対し、油田向け製品と国内マシナリ向け製品が好調で、関連事業の改善が通期でも確認された。
  22. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「産機分野において、油田向け製品や国内マシナリ市場向け製品が好調に推移したことから、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高111億19百万円(前年同期比134%)、セグメント利益12億94百万円(前年同期はセグメント利益1億5百万円)となりました。」

    従来の油田掘削関連製品における海外需要低迷に対し、油田向け製品が引き続き好調に推移し、関連事業の業績改善が続いている。
  23. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「産機分野において、油田向け製品や国内マシナリ市場向け製品が好調に推移した」

    従来の油田掘削関連製品における海外需要低迷に対し、油田向け製品が好調に推移し、関連事業の業績改善が続いている。
  24. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「産機分野において、油田向け製品や国内マシナリ市場向け製品が好調に推移した」

    油田向け製品が好調に推移し、従来の油田掘削関連製品における海外需要低迷の影響が緩和されている。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「産機分野において、油田向け新製品の出荷が好調に推移した」

    油田掘削関連では、従来の海外需要低迷に対し、油田向け新製品の出荷が引き続き好調に推移している。
  26. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「産機分野において、油田向け新製品の出荷が好調に推移した」

    油田掘削関連では、従来の海外需要低迷に対し、油田向け新製品の出荷が好調に推移し、関連事業のセグメント損益は黒字に転換した。
  27. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「産機分野において、油田向け新製品の出荷が比較的好調に推移した」

    油田掘削関連では、従来の海外需要低迷に対し、油田向け新製品の出荷が比較的好調に推移した。ただし、事業全体の売上高は前年同期を下回っている。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「油田掘削関連製品が前年に引き続き海外市場の需要低迷の影響を受けた」

    油田掘削関連製品について、海外市場の需要低迷が前年に続いて業績に影響している。
  29. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「油田掘削関連製品が、前年に引き続き海外市場の需要低迷の影響を受けた」

    油田掘削関連製品について、海外市場の需要低迷が前年に続いて実際の業績に影響している。
一緒に動いた変遷

「航機事業の売上増加と赤字縮小」は、この変遷が動いた29回のうち23回、同じ書類で同じ向きに動きました。

23151211108★123456
  1. ★この変遷
  2. 1航機事業の売上増加と赤字縮小23回
  3. 2インターフェース・ソリューション事業の増収・増益15回
  4. 3グローバルマーケティングと新製品開発による受注・売上拡大12回
  5. 4翌連結会計年度の生産増強・合理化投資11回
  6. 5事業環境の変化に強い事業構造の確立と企業価値向上10回
  7. 6成長機器需要と新市場をグローバルに捉えた事業拡大8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本航空電子工業の次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
油田掘削関連製品の海外需要低迷|日本航空電子工業(6807)の変遷 | Komori