この期間の実績
中間期(第2四半期)2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
売上高は自動車、産機・インフラ、航空・宇宙市場の需要やAI関連需要、売価の適正化、グローバルマーケティング、新製品開発などにより増加した。利益は金・銅などの原材料価格、円安による部材調達価格、エネルギー価格、物流費、人件費などのコスト増加、為替差損により減少した。
該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 123,564百万円(前年比 +11.9%) |
| 営業利益 | 3,279百万円(前年比 -31.1%) |
| 経常利益 | 2,181百万円(前年比 -53.9%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,390百万円(前年比 -55.4%) |
| 1株当たり当期純利益 | 20円62銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.3 / 前期末 62.1 |
| 総資産 | 233,406百万円 |
| 純資産 | 143,270百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,593百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -12,612百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,223百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 37,746百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 255,000百万円(前年比 +11.9%) / 営業利益 10,500百万円(前年比 +17.5%) / 経常利益 7,800百万円(前年比 -5.4%) / 純利益 5,000百万円(前年比 -29.3%) |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 255,000百万円 / 営業利益 非開示 → 10,500百万円 / 経常利益 非開示 → 7,800百万円 / 純利益 非開示 → 5,000百万円 |
| 年間配当予想 | 60円 → 50円(-16.7%) |
| セグメント別売上高 | セグメント コネクタ事業 / 当中間期 112,405百万円 / 前年同期 101,249百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント 航機事業 / 当中間期 10,835百万円 / 前年同期 8,955百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント その他 / 当中間期 323百万円 / 前年同期 235百万円 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント コネクタ事業 / 当中間期 3,894百万円 / 前年同期 6,486百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント 航機事業 / 当中間期 1,848百万円 / 前年同期 787百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント その他 / 当中間期 83百万円 / 前年同期 65百万円 / 前年同期比 非開示 |
| 減価償却費 | 9,531百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 70,302,608 |
| 期末自己株式数 | 2,847,592 |
| 業績の増減要因 | 売上高は自動車、産機・インフラ、航空・宇宙市場の需要やAI関連需要、売価の適正化、グローバルマーケティング、新製品開発などにより増加した。利益は金・銅などの原材料価格、円安による部材調達価格、エネルギー価格、物流費、人件費などのコスト増加、為替差損により減少した。 |
この書類が述べていない項目(8件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上面では自動車、産機・インフラ、航空・宇宙市場の需要やAI関連需要が寄与し、売価の適正化、グローバルマーケティング、新製品開発などを進めた。利益面では、金・銅などの原材料価格、円安による部材調達価格、エネルギー価格、物流費、人件費などのコスト上昇に加え、為替変動による為替差損が影響した。セグメント統合は、経営資源を集約して効率性を高め、シナジーを最大化し、事業の再成長と収益力の改善を図るためとしている。