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SMK(6798)・事実前進

研究開発投資の継続

FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q2 – FY2022-Q32016: 220162017: 420172018: 220182019: 320192020: 320202021: 220212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
全社的な研究開発活動の継続と資源投入202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度の研究開発費は2,891百万円です。」

    研究開発費は前期2,779百万円から2,891百万円へ増加した。Thunderbolt4/5・PCIe-Gen6対応コネクタ、Matter対応リモコン、自立電源型デバイス、音声分析技術などの成果・開発テーマも記載されている。
  2. FY2026-H1研究開発費減少有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は14億3百万円であります。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の1,470百万円から1,403百万円へ減少している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費は2,779百万円です。」

    研究開発費は前期2,557百万円から2,779百万円へ増加した。PCIe-Gen5対応コネクタ、ADAS・E-Bike向け製品、センシングアルゴリズム等の具体的な開発成果も記載されている。
  4. FY2025-H1研究開発費増加有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は14億7千万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の1,194百万円から1,470百万円へ増加している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「コネクタについては、AV市場では更に高速・大容量化する機器に向けて、小型・低背・高EMI性能・簡単挿入性のシールド対応FPCコネクタを開発し、製品化しました。」

    研究開発について、FPCコネクタ、15A対応FEコネクタ、イーサネット・USB Type-Cコネクタ、環境対応コネクタ等の開発・製品化を具体的に記載している。研究開発費は2,557百万円となった。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億4千8百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費18億4,800万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11億9千4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,194百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5億9千7百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費597百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における主な研究開発成果は次のとおりです。接続部品では、AV市場に向けて高性能なプロ仕様などへの部品交換用の脱着コネクタを開発し販売開始しました。」

    脱着コネクタの販売開始、40GHz帯対応コネクタ、ADAS・EV向けコネクタ、BLE・UWBリモコン、環境センサー等、多数の具体的な研究開発成果を記載している。研究開発費は2,390百万円である。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億2千6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,826百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億3百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,203百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費600百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における主な研究開発成果は次のとおりです。接続部品では、導電糸を織った配線生地やフィルムシートに装着でき、洗濯にも耐える実用性を備えた「テキスタイルコネクタ」を開発しました。」

    テキスタイルコネクタ、E-Bike用コネクタ、車載カメラ用コネクタ、圧力センサー用コネクタ、無線リモコン、Milweb、ToFカメラモジュール等の具体的な研究開発成果を記載している。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17億6千5百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,765百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5億8千4百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費584百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億4千6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費18億4,600万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11億9千9百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費11億9,900万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5億9千7百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費597百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21億3千6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費21億3,600万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14億5千2百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,452百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「タッチパネルでは、屋外での見栄えを改善するためLCDとのダイレクトボンディングによるオンセルタイプの静電タッチパネルモジュールを開発し、出荷を開始しました。」

    研究開発活動について、製品開発に加えてオンセル型静電タッチパネルの出荷開始など、具体的な成果を記載している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22億4千3百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費2,243百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7億4千5百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費745百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23億8千4百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費23億8,400万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15億9千1百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費15億9,100万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7億7千5百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費775百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  27. FY2017再掲有価証券報告書

    「開発センターでは先進的な開発を行い、3事業部門では担当分野の技術・商品開発を推進し、各事業部・開発センターが連携して、コアテクノロジーの深耕と新耕(裾野拡大)に注力しております。」

    研究開発活動を独立した節で詳述し、コア技術の深耕・裾野拡大、グローバル拠点連携、新製品開発を継続している。研究開発費は33億1千4百万円である。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24億1千4百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費24億1千4百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16億3千8百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費総額を示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  30. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は8億3千1百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費総額を示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「生産効率化・最適地生産・つながる工場の実現」は、この変遷が動いた30回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1生産効率化・最適地生産・つながる工場の実現6回
  3. 2パートナーとの協業・オープンイノベーションによる新規事業創出5回
  4. 3コーポレート・ガバナンスの充実・強化4回
  5. 4ヘルスケア関連市場の開拓4回
  6. 5カーボンニュートラル・タスクフォースと再生可能エネルギー導入4回
  7. 6IoT・ウェアラブル・環境エネルギー等の新規市場拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
SMKの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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