不採算品の単価見直しと生産効率向上
FY2019-Q1に初出。21回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに44社。
- 2026-08-07前進決算
「営業面では販売価格の改定、製造面では生産効率の向上、原材料価格の見直し、固定費の削減が進んでいます。」
販売価格改定、生産効率向上、原材料価格見直し、固定費削減の各施策について、進捗が記載された。 - FY2026前進有価証券報告書
「利益面では、金属価格の高騰が進行しましたが、生産性の向上や固定費削減により、営業利益は457百万円（前期比56.0％減）、経常利益は460百万円（前期比55.2％減）を確保し、昨年11月に公表した目標を実現しました。」
生産性向上及び固定費削減を実施し、金属価格高騰下でも昨年11月公表目標の経常利益を実現した。ただし、営業利益・経常利益は前期を下回った。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前年同期と比較して、生産性を向上し固定費を削減いたしましたが、材料費の高騰、研究開発への注力による販管費の増加に伴い、営業利益は543百万円（前年同期比21.5％減）」
生産性向上と固定費削減を実施したことが明示された。もっとも、材料費高騰及び研究開発への注力に伴う販管費増加により、営業利益は前年同期比21.5％減となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは生産・業務効率を向上させるとともに、当社グループの製品開発力を生かした営業活動を強化してまいりました。」
生産・業務効率の向上と製品開発力を生かした営業活動の強化を継続している。可変抵抗器では需要減により減益となった一方、車載用電装部品では増収・増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、製品ミックスが変動して車載事業の売上高比率が増加したこと、さらに高利益率の製品に売上がシフトしたこと、一部生産子会社の稼働率が上昇し損益の改善に加え、大幅な円安方向への為替変動により為替差益を計上しました。その結果、営業利益は691百万円（前年同四半期比13.0％増）、経常利益は849百万円（前年同四半期比1.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は586百万円（前年同四半期比12.5％減）となりました。」
高利益率製品への売上シフト、車載事業比率の上昇及び一部生産子会社の稼働率上昇が営業利益の改善要因として記載された。営業利益は前年同期比13.0％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは生産効率を向上させるとともに、当社グループの製品開発力を生かした営業活動を強化してまいりました。利益面では前年の世界的な資源価格の高騰は一服しましたが、原材料価格は高止まりとなり、電気料金やガス料金が大幅に上昇し製造コストの増大につながりました。一方で大幅な円安の影響や、経費節減に努めました結果、営業利益は377百万円（前年同四半期比22.5％増）となりました。」
生産効率向上と経費節減を継続し、原材料・エネルギーコストの上昇下でも営業利益は前年同四半期比22.5％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「中国市場を中心として、建築工事が旺盛な需要に支えられて建設機械の販売が順調に推移し、農業生産用や高速道路の街頭に使用するLED電源向け製品が好調に推移したことにより、売上高は3,692百万円（前年同四半期比10.3％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は生産性向上などが寄与し1,111百万円（前年同四半期比38.9％増）となりました。」
中国市場での販売増加と生産性向上により、可変抵抗器のセグメント利益は1,111百万円、前年同四半期比38.9％増となった。生産性向上による収益改善が継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「生産が増加し生産効率が改善されたため、セグメント利益は761百万円（前年同四半期比45.0%増）となりました。」
生産増加と生産効率改善により、可変抵抗器のセグメント利益は761百万円、前年同四半期比45.0％増となった。固定費削減・価格見直しに加え、生産性改善が収益回復に寄与している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「原材料価格の値上がり等で売上原価及び輸送価格の上昇により利益を圧迫されましたが、販売価格への転嫁が浸透したことに加え、大幅な円安の影響を受けました。その結果、営業利益は307百万円（前年同四半期比33.2％増）となりました。」
原材料・輸送価格の上昇に対し、販売価格への転嫁が浸透し、営業利益は307百万円、前年同四半期比33.2％増となった。価格是正を含む収益改善策の効果が当四半期の利益に現れている。 - FY2022前進有価証券報告書
「一部の不採算製品の価格見直しによる効果と中国市場が堅調に推移したことにより、売上高は4,431百万円（前期比29.4%増）となりました。売上高の増加などにより、セグメント利益（営業利益）は、1,026百万円（前期比98.1%増）となりました。」
不採算製品の価格見直しが利益改善に寄与し、可変抵抗器セグメント利益は前期比98.1%増となった。固定費削減中心の説明から、価格是正と生産活動好調を組み合わせた収益改善へ進展している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は生産性向上などが寄与し800百万円（前年同四半期比122.6％増）となりました。」
可変抵抗器では生産性向上が利益に寄与し、セグメント利益は前年同期比122.6％増となった。固定費削減だけでなく、生産性改善が収益回復に結び付いている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「生産が増加し生産効率が改善されたため、セグメント利益は525百万円（前年同四半期比157.2%増）となりました。」
生産増加と生産効率改善により、可変抵抗器のセグメント利益が前年同四半期比157.2％増となった。固定費削減だけでなく、稼働率・生産効率の改善が利益回復に寄与している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では生産子会社を中心に稼働率の上昇による生産工場の損益の改善に加え、当社において４月末に特別退職制度を使用した退職者が発生したため、固定費が減少いたしました。その結果、営業利益は231百万円（前年同四半期は営業損失62百万円）となりました。」
従来は固定費削減が減収を補えない状況が記載されていたが、当四半期は稼働率上昇による工場損益改善と特別退職制度による固定費減少が営業利益231百万円につながった。 - FY2021固定費削減でも減収を吸収できず有価証券報告書
「一部を休業とするなど人件費を含め固定費の削減に注力しましたが、効果が減収の幅に追い付かず、稼働率の低下による生産工場の損益の悪化から営業利益は48百万円（前年同期比74.1%減）となりました。」
休業や人件費抑制による固定費削減を実施したが、減収と稼働率低下を補えず、営業利益は48百万円にとどまった。 - FY2021-Q3固定費削減でも減収を吸収できず有価証券報告書
「減収幅が大きく、固定費削減をいたしましたが減価償却費等が重くセグメント利益は65百万円（前年同四半期比50.4％減）となりました。」
固定費削減を進めたものの、車載用電装部品では減価償却費等の負担が重く、セグメント利益は前年同期比50.4％減となった。コスト改善策によって減収影響を吸収できない状況が続いている。 - FY2021-Q2固定費削減効果の不足継続有価証券報告書
「利益面では、生産減少に伴い一部を休業にするなど固定費削減に努めましたが、減価償却負担など急激に減少させることが困難である諸経費など稼働率の低下から生産工場の損益が悪化したため、営業損失は124百万円（前年同四半期は43百万円の利益）となりました。」
一部休業などにより固定費削減を進めたものの、減価償却費等の固定費負担と稼働率低下の影響を補えず、営業損失124百万円となった。 - FY2020-Q3固定費削減効果の不足有価証券報告書
「利益面では固定費の削減に注力しましたが減収の幅に追い付かず、稼働率の低下による生産工場の損益の悪化から営業利益は28百万円（前年同四半期比92.6%減）となりました。」
固定費削減に注力したものの、減収幅を補うには至らず、稼働率低下による工場損益悪化が営業利益を押し下げた。生産効率・コスト改善策の効果に限界が現れている。 - FY2020-Q2原材料見直しによる売上単価引下げ有価証券報告書
「原材料の見直しによる売上単価引下げ等により車載用フィルムヒーターが減少した」
原材料の見直しに伴う売上単価引下げが車載用フィルムヒーターの減収要因として記載された。単価見直し・生産効率向上による収益改善策に、単価引下げによる売上減少の側面が現れている。 - FY2019前進有価証券報告書
「車載用電装部品は、産業機器用センサや新製品の車載用非接触角度センサが好調に推移しましたが、これまで主力でありました既存製品がモデルチェンジのため減少し、また中国向け車載用電装品や関連設備が大幅減となった結果、売上高は5,832百万円（前期比2.3％減）となりました。セグメント利益（営業利益）は、生産効率の向上で減価償却費の増加を吸収し347百万円（前期比6.6％増）となりました。」
生産効率の向上により減価償却費の増加を吸収し、車載用電装部品セグメント利益は347百万円、前期比6.6％増となった。新製品の好調も既存製品のモデルチェンジによる減少を一部補っている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、生産設備の減価償却費が大幅に増加しましたが増収効果と原価低減で吸収し、営業利益は238百万円（前年同四半期比41.2%増）となりました。」
原価低減により増加した減価償却費を吸収し、営業利益238百万円、前年同四半期比41.2％増となった。不採算品の単価見直しそのものは本 filing では再掲されていない。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「不採算品の単価見直しや生産効率の向上により固定費は減少しましたが、収入減を補えず」
可変抵抗器部門において、不採算品の単価見直しと生産効率向上を具体的な収益改善施策として記載している。