車載・スマートフォン・その他のバランス成長と事業ポートフォリオ転換
FY2018-Q2に初出。23回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「＜中期経営計画2027 基本方針＞ １．高付加価値の追求 ２．次の主力事業仕込み ３．経営基盤の強化」
車載・スマートフォン・その他のバランス成長に向けたポートフォリオ運営が、高付加価値化、次の主力事業の仕込み、経営基盤強化の3本柱へ整理された。 - 2026-04-30前進業績予想の修正
「不採算製品の撤退や、製品ポートフォリオの選択と集中、生産拠点の再編、更にはROICを基軸とした投資判断の徹底など、収益構造の抜本的な見直しを推進していきます。」
事業ポートフォリオ改革を、不採算製品撤退、製品選択、生産拠点再編、ROIC基軸の投資判断へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「事業セグメントの位置づけは、事業セグメントを収益基盤の維持・拡大を目指す「コンポーネント事業」、今後の成長領域と位置づけて伸ばす「センサー・コミュニケーション事業」、改善により収益体質の良質化を図る「モビリティ事業」と定義し、よりバランスの取れた成長に向けた取り組みを進めていきます。」
事業ポートフォリオ転換を、3事業ごとに収益基盤、成長領域、収益体質改善という役割を明確にした運営へ具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、企業価値向上に向けた取組において、2025年度（2026年３月期）よりスタートする第３次中期経営計画の2026年度（2027年３月期）までにPBR１倍以上を達成することを目標としています。その中で、成長戦略の一環とした事業ポートフォリオの変革において、注力事業と非注力事業の選別を行い、集中的に経営資源の投下を行うべく経営の効率化を推進しています。」
事業ポートフォリオ改革について、注力事業と非注力事業を選別し、経営資源を集中する方針を明示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
3事業区分によるバランス成長、CASE対応および事業ポートフォリオ運営について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
3事業区分によるバランス成長、CASE対応および事業ポートフォリオ運営について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
車載・スマートフォン・その他事業のバランス成長、CASE対応および3事業区分によるポートフォリオ運営について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、2022年４月より、事業セグメントを収益基盤の維持・拡大を目指す「コンポーネント事業」、今後の成長領域と位置づけて伸ばす「センサ・コミュニケーション事業」、改善により収益体質の良質化を図る「モジュール・システム事業」へと再整理し、よりバランスの取れた成長に向けた取り組みを進めています。」
3事業区分ごとに収益基盤、成長領域、収益体質改善という役割を持たせ、バランス成長を図る方針を再確認した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2022年４月より、事業セグメントを収益基盤の維持・拡大を目指す「コンポーネント事業」、今後の成長領域と位置づけて伸ばす「センサ・コミュニケーション事業」、改善により収益体質の良質化を図る「モジュール・システム事業」へと再整理し、よりバランスの取れた成長に向けた取り組みを進めています。」
第2次中期経営計画に伴う3事業区分の再整理と、各事業に異なる役割を持たせたバランス成長の方針を再確認した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2022年４月より、事業セグメントを収益基盤の維持・拡大を目指す「コンポーネント事業」、今後の成長領域と位置づけて伸ばす「センサ・コミュニケーション事業」、改善により収益体質の良質化を図る「モジュール・システム事業」へと再整理し、よりバランスの取れた成長に向けた取り組みを進めています。」
車載・スマートフォン・その他のバランス成長に向けた事業ポートフォリオの考え方を、3つの新事業区分とそれぞれの役割に具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「開発活動では、車載モジュール、ディスプレイ、インフォテインメント、サウンドを統合した未来の車室内空間「Digital Cabin」の実用化に向け、テイ・エス テック株式会社と業務提携契約を締結するなど、具体的な取り組みを進めました。」
車載・次世代領域へのポートフォリオ転換が、Digital Cabinの実用化に向けたテイ・エス テックとの業務提携へ進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「開発活動では、ミリ波センサで国内初の60GHz帯製品の量産を可能とする認証取得や、自動運転機能の高度化に寄与するGNSSモジュール（全地球衛星測位システム）を古野電気株式会社と共同で開発するなど、今後の事業拡大に向けた取り組みを進めました。」
CASE・自動運転関連の取り組みとして、60GHz帯ミリ波センサの量産認証取得と、古野電気とのGNSSモジュール共同開発を進めた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
車載・スマートフォン・その他事業のバランス成長およびCASE対応を含む経営戦略について、重要な変更がないとした。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後に向けた取り組みとして、電子部品事業とのシナジーによって生まれた「デジタルキャビン」製品群の提案及び製品開発の加速、自動運転に5Gのプラットフォームを活用するための製品開発等を行いました。」
車載・次世代領域への事業展開について、デジタルキャビン製品群の提案・開発と自動運転向け5G活用開発を継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「この中で、車載情報機器事業では、電子部品事業とのシナジー効果によって生まれた「デジタルキャビン」製品群の提案、ブロックチェーン技術を活用したカーシェアリング向けデジタルキーシステムの開発や、コネクテッドカーの車両情報管理等、MaaS（Mobility as a Service）ビジネスの強化を図りました。」
車載・次世代領域への事業ポートフォリオ転換について、デジタルキャビン、デジタルキー、MaaS関連の開発・提案を継続した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような中、車載情報機器事業では、電子部品事業とのシナジーを発揮したデジタルキャビンの提案を強化し、それに向けた製品の開発を加速させています。また、ブロックチェーン技術を活用したカーシェアリング向けデジタルキーの開発、自動運転に５Gを活用するための開発、コネクテッドカーの車両情報管理のMaaS（Mobility as a Service）ビジネスの強化等を図りました。」
事業ポートフォリオ転換に向け、デジタルキャビン、ブロックチェーンを活用したデジタルキー、自動運転向け5G、MaaSの開発・強化を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「自動運転を支えるActive Safety技術の高度化に向け、車両の運転支援技術として中国での導入が先行するC-V2X（Cellular based Vehicle to X）の開発が進み、2020年度市場導入に向けた準備を進めています。」
車載・CASE領域のポートフォリオ転換について、C-V2Xの2020年度市場導入準備など、具体的な製品化活動を進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この中で、自動運転時代を見据えて車室内の高品位な入力デバイス（Premium-HMI）やブロックチェーン活用のデジタルキーによるスマートアクセス、更に横浜ゴム株式会社と共同によるタイヤセンサなど、次世代に向けた各種の製品開発を進めました。」
車載・次世代領域について、Premium-HMI、ブロックチェーンを活用したデジタルキー、タイヤセンサなど具体的な製品開発を進めた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、車載情報機器事業では、ディスプレイ製品と電子部品事業のセンサを連動させた新製品開発や、ナビゲーションのGPS（Global Positioning System）と画像処理技術及びセンサを加えた技術を活用したドローンシステムの実用化に注力するなど、経営統合によるシナジーの早期実現を加速させています。」
経営統合後のシナジー創出と、車載・センサ・ソフトウェア技術を組み合わせた事業展開を継続した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような中、車載情報機器事業では、自動車産業の新たなトレンドであるCASEに対応するため、電子部品事業が有するセンシングデバイスや通信デバイス技術と車載情報機器事業のソフトウェア技術を融合し、ドライバーや同乗者に感動の移動空間と時間を提供するHMI（Human Machine Interface）の開発強化を図り、車載情報システムのトータルソリューションカンパニーを目指しています。」
CASE対応に向け、センシング・通信デバイス技術とソフトウェア技術を融合したHMI開発強化および車載情報システムの総合提案を継続して掲げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、車載情報機器事業では、自動車産業の新たなトレンドであるCASEに対応するため、電子部品事業が有するセンシングデバイスや通信デバイス技術と車載情報機器事業のソフトウェア技術を融合し、ドライバーや同乗者に感動の移動空間と時間を提供するHMI（Human Machine Interface）の開発強化を図り、車載情報システムのトータルソリューションカンパニーを目指しています。」
CASE対応、電子部品と車載情報機器の技術融合、HMI開発強化、車載情報システムのトータルソリューション化を継続して記載した。 - FY2018前進有価証券報告書
「これら車載市場とモバイル市場での「収益の両輪化」を更に追求する一方、自動車業界での革新的なCASEでの製品開発により重点を置き、次期ビジネスの確保に向けた取り組みに拍車をかけます。EHII市場向け事業では、当社グループ一体となった提案活動の継続と他社との協業により、事業基盤の早期確立に努めます。」
車載・モバイルの両輪化を継続しつつ、CASE製品開発を重点化し、EHIIを含む次期事業の確保・事業基盤確立へ戦略を具体化した。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「スマートフォン向け事業の成長維持及び市場の成熟化に伴う成長の鈍化やコモディティー化に備えたリスクマネジメントに取り組むとともに、スマートフォン向け事業に代わる事業を確立・拡大することで、車載事業、スマートフォン向け事業及びその他の事業につき、バランスの取れた成長を実現することが求められています。」
スマートフォン向け事業の成長維持と代替事業の確立・拡大を通じ、車載、スマートフォン、その他事業のバランス成長を実現する目標を初めて明示した。