顧客ニーズに対応する柔軟なグローバル供給体制
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに58社。
- FY2026前進有価証券報告書
「国内生産拠点のコスト競争力向上に向け、戦略的な設備投資や機能再編、人財への投資を含む構造改革を継続し進めることで、持続可能な経営基盤の確立を図ります。」
供給・生産体制の強化を、国内生産拠点のコスト競争力向上、戦略的設備投資、機能再編、人財投資を含む構造改革へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「今後の人手不足を補いコスト競争力を維持・拡大するための生産拠点再編・国内強靭化、SDV時代を担うソフトウェア開発の強化、人的投資、バランスシートマネジメントの実践等を通じて、会社全体の収益を支える経営基盤の強化を図ります。」
供給・生産体制の強化を、生産拠点再編、国内生産基盤の強靭化、ソフトウェア開発、人材投資、バランスシート管理へ拡張した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、顧客の皆様に満足いただける品質の確保と原価低減などを目的としてコンポーネント事業、センサ・コミュニケーション事業及びモジュール・システム事業を中心に総額50,774百万円の設備投資を実施しました。」
事業区分再編後の3事業を中心に、2023年3月期の設備投資実績507億74百万円を開示した。新製品、増産、合理化を目的とする生産・研究開発基盤への投資を継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金及び将来の事業基盤に向けた研究開発に加え、コンポーネント事業及びセンサ・コミュニケーション事業は生産体制強化を図るための生産設備への投資、モジュール・システム事業は生産設備の更新や合理化のための国内外の主要な拠点での投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
事業区分の再整理後も、研究開発、生産体制強化、生産設備の更新・合理化、国内外拠点への投資を継続した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「生産面では、中国・天津市の工場での生産を終了し、グローバルでの生産体制の見直しを進めました。」
中国・天津市の工場で生産を終了し、グローバルな生産体制の見直しを具体的に進めた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金及び将来の事業基盤に向けた研究開発に加え、電子部品事業は生産体制強化を図るための生産設備への投資、車載情報機器事業は生産設備の更新や合理化のための国内外の主要な拠点での投資、物流事業は国内外における倉庫建設を中心とした拠点・ネットワーク投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
研究開発、生産設備、車載情報機器の拠点投資、物流拠点・ネットワーク投資を含む基盤強化方針を継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金及び将来の事業基盤に向けた研究開発に加え、電子部品事業は生産体制強化を図るための生産設備への投資、車載情報機器事業は生産設備の更新や合理化のための国内外の主要な拠点での投資、物流事業は国内外における倉庫建設を中心とした拠点・ネットワーク投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
研究開発、生産設備、車載情報機器の拠点投資、物流倉庫建設を含む生産・物流基盤への投資方針を継続した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような需要動向のもと、物流事業（(株)アルプス物流・東証第一部 ※2021年１月21日市場第二部銘柄から市場第一部銘柄へ指定替）では、新規拡販に取り組むとともに、生産性向上の施策として国内では新たに大型の自動化設備を導入した倉庫を稼働しました。消費物流は新たなコンセプトのマテリアルハンドリング機器を導入するなどの効率化を図りました。海外においては、拠点・ネットワークの拡充を継続し、中国では2020年８月に通関業の専門子会社を設立し、通関業務の迅速化による輸出入事業拡大に向けた体制強化を図りました。」
物流・供給基盤について、既に記載されていた大型自動化倉庫の稼働と中国の通関業専門子会社設立に加え、消費物流で新たなコンセプトのマテリアルハンドリング機器を導入した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中で、生産性向上の取り組みの一環として、日本では新たに大型の自動化設備を導入した倉庫を稼働しました。海外においては、拠点・ネットワークの拡充を継続するとともに、中国では８月に通関業の専門子会社を設立し、通関業務の迅速化による輸出入事業拡大に向けた体制強化を図りました。」
物流・供給基盤について、国内で大型自動化設備を導入した倉庫を稼働し、中国で通関業の専門子会社を設立するなど、具体的な基盤強化を進めた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金及び将来の事業基盤に向けた研究開発に加え、電子部品事業は生産体制強化を図るための生産設備への投資、車載情報機器事業は生産設備の更新や合理化のため、国内外の主要な拠点での投資、物流事業は国内外における倉庫建設を中心とした拠点・ネットワーク投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
研究開発、生産設備、車載情報機器の拠点投資、物流倉庫建設を含む生産・物流基盤への投資方針を継続した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループにおける設備投資の総額は、423億円（前期比105億円減）となりました。」
生産設備、車載情報機器の戦略投資、物流拠点・ネットワーク強化に総額423億円を投資した実績を開示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金をはじめ将来の事業基盤の確立に向けた研究開発や、主に電子部品事業は生産体制の強化を図るための工場の新設、物流事業は国内外における倉庫建設を中心とした拠点・ネットワーク投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
研究開発、工場新設、国内外の倉庫建設を含む生産・物流基盤への投資方針を継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金をはじめ将来の事業基盤に向けた研究開発や、主に電子部品事業は生産体制の強化を図るための工場の新設、物流事業は国内外における倉庫建設を中心とした拠点・ネットワーク投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
研究開発、工場新設、国内外の倉庫建設を含む生産・物流基盤への投資方針を継続した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金をはじめ将来の事業基盤に向けた研究開発や、主に電子部品事業は生産体制の強化を図るための工場の新設、物流事業は国内外における倉庫建設を中心とした拠点・ネットワーク投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
研究開発、電子部品事業の工場新設、物流事業の倉庫建設を含む生産・物流基盤への投資方針を継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金をはじめ将来の事業基盤に向けた研究開発や、主に電子部品事業は生産体制の強化を図るための工場の新設、物流事業は国内外における倉庫建設を中心とした拠点・ネットワーク投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
研究開発、電子部品事業の工場新設、物流事業の倉庫建設による生産・物流基盤強化を継続して記載した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、運転資金をはじめ将来の事業基盤に向けた研究開発や、主に電子部品事業は生産体制の強化を図るための工場の新設、物流事業は国内外における倉庫建設を中心とした拠点・ネットワーク投資といった設備投資による資金需要が生じています。」
生産体制強化のための工場新設、物流拠点・倉庫建設を含む設備投資方針を継続して記載した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、顧客の皆様に満足いただける品質の確保と原価低減などを目的として電子部品事業、車載情報機器事業及び物流事業を中心に総額76,154百万円の設備投資を実施しました。」
生産・物流基盤の強化に向け、設備投資総額761億54百万円を実施した。電子部品、車載情報機器、物流の各事業で新製品・増産・合理化や拠点・ネットワーク強化に投資している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、これら活況な市場への対応や将来にわたる生産基盤の維持、拡大に向けて、国内外で新工場棟建設を計画しています。」
活況な車載・モバイル市場への対応と生産基盤拡大に向け、国内外の新工場棟建設を計画する段階へ進んだ。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、顧客の皆様に満足いただける品質の確保と原価低減などを目的として電子部品事業、車載情報機器事業及び物流事業を中心に総額47,657百万円の設備投資を実施しました。」
国内外の生産基盤、車載・電子部品設備、物流拠点を含む設備投資を実施し、次年度にも小名浜・平、古川、いわき、無錫、加須倉庫などの拡充計画を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客ニーズに合った製品をタイムリーに提供し、また、そのための強固でフレキシブルな生産体制を整備確立し、グローバルに供給を行うことで、需要機会の確実な取り込みを行い、会社の持続的な成長を目指していきます。」
タイムリーな製品供給、強固で柔軟な生産体制、グローバル供給を成長手段として明示。