減損会計による業績影響リスク
FY2017に初出。23回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- 2026-07-31対処決算
「減損損失 106 35」
減損損失は前年同期の106百万円から当四半期の35百万円へ減少した。 - FY2026通期減損損失を更新有価証券報告書
「2026年３月期において、減損損失42億円を特別損失に計上しました。これは、低収益製品から高収益製品への事業モデル転換を推進するモビリティ事業のサウンド製品に係る事業用資産に加え、使用見込みのない処分用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したことによるものです。」
固定資産の減損リスクについて、通期で42億1百万円を計上した。主にモビリティ事業のサウンド製品に係る資産と処分予定資産が対象となった。 - FY2026-H1上期減損損失を更新有価証券報告書
「減損損失 180」
固定資産の減損リスクについて、当中間連結会計期間に減損損失1億80百万円を計上した。前年同期の6億8百万円から減少している。 - FY2025-H1上期減損損失を更新有価証券報告書
「減損損失 608」
上期の減損損失を6億8百万円として開示した。前年同期の5億42百万円から増加している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「モジュール・システム事業を構成するモジュール製品及びセンサ・コミュニケーション事業に含まれる一部車載市場向け製品に係る事業用固定資産353億円の減損損失を特別損失に計上しました。これは新製品の生産立ち上げに伴うコストの増加が想定以上に継続することに加え、これら製品に係る収益構造良化に時間を要する見込みとなり」
減損損失は前年同期の64百万円から当四半期累計で362億05百万円へ大幅に増加した。新製品の生産立ち上げコストの継続と収益構造改善の遅れ見込みが、固定資産の減損として実際に発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 542」
固定資産の減損リスクについて、当第２四半期連結累計期間に減損損失5億42百万円を計上した。内訳はコンポーネント事業81百万円、センサ・コミュニケーション事業3百万円、モジュール・システム事業457百万円である。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 418」
固定資産の減損リスクについて、当第1四半期連結累計期間に4億18百万円の減損損失を計上した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「減損損失は5,600百万円となりました。」
固定資産の減損損失が前年度の21億21百万円から56億円へ増加した。車載モジュール事業の一部不採算事業からの撤退に伴い38億77百万円を計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 64」
固定資産の減損リスクについて、当第3四半期連結累計期間に64百万円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「合計 2,121百万円」
固定資産の減損リスクについて、通期で21億21百万円を計上した。福島県等の処分予定資産、中国天津の処分予定資産、宮城県等の遊休資産が対象となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,326」
固定資産の減損リスクについて、当第3四半期連結累計期間に電子部品事業で1,326百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、親会社株主に帰属する四半期純利益は、事業環境の変化に伴い休止設備の減損処理13億円を特別損失で計上し、また海外子会社の利益増加に伴う税金が計画以上に発生したことなどにより21億円（前年同期における親会社株主に帰属する四半期純損失は89億円）となりました。」
休止設備について13億円の減損処理を特別損失として計上し、減損リスクが実際の損失として発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 1」
固定資産の減損リスクについて、当第1四半期に1百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「年度末に向けこれらの状況は回復していくと予想しているものの、主に車載市場における需要回復が緩やかなものになると想定されることから翌期以降も影響は続くと仮定し、繰延税金資産の回収可能性の判断及び固定資産の減損会計を適用しています。」
車載市場の需要回復が緩やかになるとの仮定に基づき、固定資産の減損会計を適用する状況を継続して記載した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「年度末に向けこれらの状況は回復していくと予想しているものの、主に車載市場における需要回復が緩やかなものになると想定されることから翌期以降も影響は続くと仮定し、繰延税金資産の回収可能性の判断及び固定資産の減損会計を適用しています。」
新型コロナウイルスによる車載市場の需要回復の遅れを前提として、固定資産の減損会計を適用する状況を記載した。新たな減損損失額は示されていない。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 20」
減損会計リスクについて、当第1四半期に電子部品事業で20百万円の減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,688百万円」
固定資産の減損リスクについて、当年度に連結ベースで26億88百万円を計上した。電子部品事業2,527百万円、物流事業160百万円。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 210」
減損会計リスクについて、当第3四半期連結累計期間に電子部品事業で210百万円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 209」
減損会計リスクについて、当上期に電子部品事業で2億9百万円の減損損失を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「減損損失 275百万円」
減損会計リスクについて、当年度に車載情報機器事業で275百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは、事業の用に供する様々な資産を有しています。こうした資産は、時価の下落や、将来のキャッシュ・インフローの状況により、減損会計の適用を受けるリスクがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価下落や将来キャッシュ・インフローの悪化による減損リスクを独立項目として開示した。