棚卸資産の滞留・陳腐化
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2025。
ルネサスエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。41社中23社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
- FY2025対処有価証券報告書
「また、収益性の低下に伴い費用認識した棚卸資産の評価減の金額は、前連結会計年度および当連結会計年度において「売上原価」にそれぞれ3,708百万円および1,598百万円含めております。」
棚卸資産の評価減は前年度の37億8百万円から当年度の15億98百万円へ減少した。滞留・陳腐化リスクは残るが、当年度の費用計上額は縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、収益性の低下に伴い費用認識した棚卸資産の評価減の金額は、前連結会計年度および当連結会計年度において「売上原価」にそれぞれ9,734百万円および3,708百万円含めております。」
棚卸資産の評価減は前年度の97億34百万円から当年度の37億8百万円へ減少した。棚卸資産の滞留・陳腐化リスクは残るが、当年度の評価減計上額は縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、収益性の低下に伴い費用認識した棚卸資産の評価減の金額は、前連結会計年度および当連結会計年度において「売上原価」にそれぞれ6,292百万円および9,734百万円含めております。」
棚卸資産の滞留・陳腐化および収益性低下に関連する評価減は、前年度の62億92百万円から当年度の97億34百万円へ増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、収益性の低下に伴い費用認識した棚卸資産の評価減の金額（△は戻入金額）は、前連結会計年度および当連結会計年度において「売上原価」にそれぞれ△3,916百万円および6,292百万円含めております。」
棚卸資産の滞留・陳腐化および収益性低下のリスクについて、前年度の39億16百万円の戻入れから、2022年度は62億92百万円の評価減費用を認識した。 - FY2021対処有価証券報告書
「収益性の低下に伴い費用認識した棚卸資産の評価減の金額（△は戻入金額）は、前連結会計年度および当連結会計年度において「売上原価」にそれぞれ△2,116百万円および△3,916百万円含めております。」
棚卸資産の評価減は、前年度の21億16百万円の戻入れから当年度は39億16百万円の戻入れとなった。滞留・陳腐化リスクは継続開示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「収益性の低下に伴い費用認識した棚卸資産の評価減の金額(△は戻入金額)は、前連結会計年度および当連結会計年度において「売上原価」にそれぞれ2,879百万円および△2,116百万円含めております。」
棚卸資産の評価減は前年度の28億79百万円の費用認識から、当年度は21億16百万円の戻入れとなった。棚卸資産の滞留・陳腐化リスクは継続記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「収益性の低下に伴い費用認識した棚卸資産の評価減の金額(△は戻入金額)は、前連結会計年度および当連結会計年度において「売上原価」にそれぞれ△1,013百万円および2,879百万円含めております。」
棚卸資産の滞留・陳腐化リスクに関連し、2019年度に28億79百万円の評価減を費用認識した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「将来の需要や市場の状況が悪化した場合、追加の評価減が必要となる可能性があります。」
棚卸資産の滞留・陳腐化および将来需要悪化による追加評価減リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「滞留および陳腐化したたな卸資産については、将来の需要や市場の状況に基づいて市場価値の見積額まで評価減を行っております。将来の需要や市場の状況が悪化した場合、追加の評価減が必要となる可能性があります。」
将来需要や市場環境の悪化による棚卸資産評価減の追加計上リスクを記載している。