部品・原材料の調達途絶、価格上昇、品質問題
FY2017に初出。14回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-07-30。
富士通がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに30社。
- 2026-07-30顕在化決算説明資料
「売上構成変化に部材コスト上昇もあり減益」
部材コスト上昇が売上構成の変化とともにハードウェアソリューションの減益要因として実績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「システムプロダクトは、前年の公共系の大型商談の反動減に加え、為替が円安で推移したことが部材調達コストの上昇につながりました。」
円安による部材調達コストの上昇が、システムプロダクトの中間期間の減収・減益要因として実際の業績に現れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループでは、部品単位での製造拠点・調達先の各対策状況調査や、調達のマルチソース化、お取引先への事業継続マネジメント（BCM:Business Continuity Management）の働きかけ、支援の強化、及び適正な在庫の確保等をすることで、サプライチェーンの維持に努め、リスクの低減を図っております。」
部材供給リスクへの対策を、部品単位の調査、調達先のマルチソース化、取引先BCM支援、適正在庫へ具体化し、リスク低減策として整理した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「システムプロダクトは部材調達影響が解消し前年度より増収となりました。」
システムプロダクトでは、前年度から続いていた部材調達影響の解消が確認され、供給途絶リスクの影響が一部低減した。 - FY2023対処有価証券報告書
「部材供給遅延については、上半期までは影響が継続しておりましたが、第３四半期には底を打ち回復も進み、時間を追って売上収益・採算性共に改善しました。」
部材供給遅延は年度前半まで影響が残ったものの、第3四半期以降に回復し、売上収益・採算性への影響が低減した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「北米向けネットワークの増収効果、前年度から継続していた部材供給遅延が解消したことで増益となりました。」
システムプラットフォームでは、前年度から継続していた部材供給遅延の解消が増益要因となった。部材供給リスクの影響が当該事業で一部低減したことを示している。なお、quantifiedはfalse、materializedはtrueとする。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「この中には、部材供給による減収影響262億円等が含まれており、これらの影響を除くと765億円と4.7%の増収となりました。」
部材供給遅延が第2四半期累計の減収要因として継続し、262億円の減収影響が生じた。部材価格高騰もシステムプラットフォーム等の減益要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「この中には、部材供給遅延による減収影響278億円が含まれており、この影響を除くと447億円の増収となりました。」
部材供給遅延が第1四半期の減収要因として実際に発生し、売上収益278億円、営業利益129億円のマイナス影響が生じた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「部材供給遅延の影響により、売上収益で780億円の減収、営業利益で310億円の減益影響が生じました。部材集約遅延に伴う売上延伸とともに、部材価格が上昇した影響を受けました。調達ルート変更、別部品への切替え、製品価格への転嫁などの対策を講じました。」
半導体等の部材供給遅延と価格上昇が、売上収益780億円、営業利益310億円のマイナス影響として発生した。調達ルート変更、代替部品、価格転嫁で対応した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「サーバーやストレージ等のシステムプロダクトは、半導体を中心とする部材供給遅延に加え、前年同期に計上した富岳の売上収益の反動影響により減収となりました。」
半導体を中心とする部材供給遅延が実際に発生し、サーバー・ストレージ等のシステムプロダクトの減収要因となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に関連した事業への影響額は、売上収益で約160億円のマイナス、営業利益で約50億円のマイナス影響が生じました。ネットワーク中心に、システムプラットフォームの部材調達に支障が生じたことに加え、アジアにおいても物流停滞等による納品遅延が発生しました。」
感染症に伴う部材調達支障と物流停滞・納品遅延が実際に発生し、売上収益約160億円、営業利益約50億円のマイナス影響として計上された。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「増収影響に加え、メモリ等のキーデバイスの価格低下などにより増益となりました。」
部品・原材料価格の上昇リスクに関し、当第1四半期のユビキタスソリューションではメモリ等のキーデバイスの価格低下が増益要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は385億円と、前年同期比159億円の減益となりました。ネットワークプロダクトの減収影響があったほか、パソコンや携帯電話事業において円安影響などにより部材調達価格が上昇したことなどによります。」
円安等によりパソコン・携帯電話事業の米ドル建て部材調達価格が上昇し、営業利益の減益要因となった。部材価格上昇リスクが実績に反映されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが提供する製品及びサービスは、最先端の技術を使用しており、一部の部品、原材料等については、安定的な調達が困難であったり、供給が滞った場合の代替の調達先を確保できないリスクがあります。」
先端部品・原材料の調達困難、供給停止、調達価格上昇、購入部品の不良による納入遅延や費用発生を挙げた。