グローバルデリバリーセンターの拡充
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-07-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-30前進決算説明資料
「SIプロジェクトのほぼ全てにおいてAIを活用」
GDC・JGGを軸とするデリバリー変革について、AI活用の裾野をほぼ全SIプロジェクトへ広げたことを示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「セキュアな状況で活用できる生成AIを用いた開発環境を整備し、まず日本国内のSE約3万人及び当社の協力会社に対し提供、2025年度下期からは海外36カ国への提供も開始しました。」
GDC・JGGを軸とするデリバリー変革に、生成AI開発環境を組み込み、日本国内のSE約3万人・協力会社、海外36カ国へ提供を開始した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「国内売上の伸長によるグロスマージンの増加に加え、開発プロセス標準化や自動化など、生産性改善の取り組みを継続したこと、また海外リージョンにおける低採算事業のカーブアウトを含めて、構造改革の効果がありました。」
サービスデリバリーの標準化・自動化を継続し、海外低採算事業のカーブアウトを含む構造改革とともに、サービスソリューションの利益率改善に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は、ジャパングローバルゲートウェイや共通の開発基盤の活用により、開発の標準化及び自動化を進めました。」
GDC・JGGを含むグローバルデリバリー体制について、共通開発基盤を用いた標準化・自動化を進め、サービスソリューションの収益性改善につなげた。 - FY2024前進有価証券報告書
「グローバル標準でのオフショア開発やサービスデリバリーを行うグローバルデリバリーセンター（GDC）は人員を拡大し、内製化率やオフショア率の改善に取り組んでおります。また、日本固有の商習慣やニーズを踏まえてデリバリーを標準化するジャパングローバルゲートウェイにおいて、全社共通の開発プラットフォームの活用による開発作業の標準化や自動化を進めており、工数削減などの効果が出始めております。」
GDCとJGGを活用したオフショア化、内製化、開発標準化・自動化が進み、工数削減効果が現れ始めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「サービスソリューションの売上収益は1兆5,220億円と、前年同期比で9.8%の増収となりました。調整後営業利益は1,163億円と、前年同期比で618億円の増益です。増収効果に加え、グローバルデリバリーセンターの活用拡大や開発プロセスの標準化など採算性改善が進んでおり人件費増加および成長分野への投資拡大による影響を上回り増益となりました。」
GDCの活用拡大と開発プロセス標準化による採算性改善が、サービスソリューションの調整後営業利益618億円増という実績に現れた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「増収効果に加えて、グローバルデリバリーセンターの活用拡大や開発プロセスの標準化などの採算性が改善したためです。」
GDCの活用拡大と開発プロセス標準化が、サービスソリューションの採算性改善要因として当第1四半期の業績に現れた。 - FY2023前進有価証券報告書
「グローバルデリバリーセンター(GDC)とジャパン・グローバルゲートウェイ(JGG)のリソースを3万人に増強し、グローバルビジネスを拡大するための基盤を強化しました。」
GDC単体の拡大方針から、GDCとJGGを合わせたリソースを3万人規模へ増強した実績を示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした手法で開発・デリバリーを行うグローバルデリバリーセンター（GDC）の人員数を2万人に増強するとともに、米Palantir Technologies Inc.のデータ分析プラットフォーム（Palantir社プラットフォーム）を活用した人的リソースのアサインメントの大幅効率化と有効活用を進めており、これをグローバルで統一し、活用を拡大してまいります。」
GDCの2万人体制、Palantir社プラットフォームによる人的リソース配置効率化、グローバル展開の方針が再確認されている。 - FY2023-Q1Palantir活用によるリソース配置効率化を追加有価証券報告書
「こうした手法で開発・デリバリーを行うグローバルデリバリーセンター（GDC）の人員数を2万人に増強するとともに、米Palantir Technologies Inc.のデータ分析プラットフォーム（Palantir社プラットフォーム）を活用した人的リソースのアサインメントの大幅効率化と有効活用を進めており、これをグローバルで統一し、活用を拡大してまいります。」
GDCの2万人体制方針を継続するとともに、Palantir社プラットフォームを用いた人的リソースの配置効率化・有効活用をグローバルに拡大する施策を明記した。 - FY2022前進有価証券報告書
「JGGやGDCの活用で90億円、グローバルオファリングで90億円、ボーダレスオフィスで20億円など、2021年度で約200億円のコスト効率化効果がありました。」
GDC・JGGの活用、グローバルオファリング、ボーダレスオフィスにより、2021年度に約200億円のコスト効率化効果が出た。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「世界8か国に展開しているグローバルデリバリーセンターについては、グローバル全体でサービスデリバリーの標準化および最適化を促進するなどサービスモデルの見直しを行うとともに、効率化によるコスト競争力の強化を図ってまいります。」
世界8か国のグローバルデリバリーセンターを活用し、サービスデリバリーの標準化・最適化、サービスモデル見直し、コスト競争力強化を進める方針が再確認されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「世界8か国に展開しているグローバルデリバリーセンターについては、グローバル全体でサービスデリバリーの標準化および最適化を促進するなどサービスモデルの見直しを行うとともに、効率化によるコスト競争力の強化を図ってまいります。」
世界8か国のGDCを活用し、サービスデリバリーの標準化・最適化、サービスモデルの見直し、コスト競争力強化を進める方針が再掲されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「世界8か国に展開しているグローバルデリバリーセンターについては、グローバル全体でサービスデリバリーの標準化および最適化を促進するなどサービスモデルの見直しを行うとともに、効率化によるコスト競争力の強化を図ってまいります。」
世界8か国のGDCを活用し、サービスデリバリーの標準化・最適化とサービスモデルの見直しを進める方針が再掲されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「グローバルデリバリーセンターは2022年までに2万人体制まで拡大し、その業務範囲についても、従来のアプリケーション開発から設計・運用フェーズを含むITシステムのライフサイクル全般に拡大する計画です。」
GDCの2022年2万人体制と業務範囲のライフサイクル全般への拡大計画を、世界8か国への展開、標準化・最適化の実施とともに更新した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「2022年までに2万人体制まで拡大し、GDCの業務範囲についても、従来のアプリケーション開発から、設計・運用フェーズを含むITシステムのライフサイクル全般に拡大する取り組みを進めています。」
GDCについて、従来の増員方針から2022年までの2万人体制へ計画を更新し、アプリケーション開発中心からITシステムの設計・運用を含むライフサイクル全般へ業務範囲を拡大する方針を示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「オフショア/ニアショアのデジタルサービス・開発拠点であるグローバルデリバリーセンターを引き続き拡大するとともに、EMEIAにおいては、デジタルサービスのロールを増やし従来型のロールを減らす方向で変革を進めております。」
グローバルデリバリーセンターの拡大と、デジタルサービス人材へのシフトが継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「各リージョンがＧＤＣのリソースを柔軟に活用できるようにし、大幅なコスト効率化を図るため、ＧＤＣの要員を現在の5,000人から2017年度までに18,000人規模に増員いたします。」
GDC要員を5,000人から2017年度までに18,000人規模へ増員する具体的計画。