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富士通(6702)・施策前進

次世代技術・デジタル変革への先行投資

FY2016に初出。38回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。

38記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q2 – FY2026-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
全社的な研究開発活動の継続と資源投入202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-30前進決算説明資料

    「フィジカルAI・次世代CPU・量子などのテクノロジー開発投資の増加」

    フィジカルAI、次世代CPU、量子などへのテクノロジー開発投資の増加が、消去・全社の損益変動要因として記載された。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は、1,373億円となりました。」

    継続事業ベースの研究開発費は1,373億円となり、前年度1,012億円から増加した。量子、富岳NEXT、AI、ネットワーク、データ・セキュリティ等への先行研究を進めた。
  3. 2026-04-28前進決算説明資料

    「先進的な先行研究開発投資の強化 +200億円 AI、次世代プロセッサMONAKA、量子コンピュータ等」

    2026年度の先行研究開発投資を200億円強化し、AI、MONAKA、量子コンピュータ等を投資対象として明示した。
  4. FY2026-H1中間期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当中間期間における研究開発費の総額は、596億円です。」

    AI、量子分野、次世代サービス、サーバ、ネットワーク等の先端研究を継続し、2025年度中間期間の研究開発費を596億円と記載した。
  5. FY2025年度研究開発費と成果を更新有価証券報告書

    「また、当連結会計年度における研究開発費の総額は、1,012億円となりました。」

    研究開発費は継続事業ベースで1,012億円となり、量子、生成AI、次世代プロセッサ、ネットワーク、セキュリティ等の研究開発成果を記載した。
  6. FY2025-H1中間期研究開発費を更新有価証券報告書

    「当中間期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。また、当中間期間における研究開発費の総額は、564億円です。」

    研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、当中間期間の研究開発費を564億円と記載した。
  7. FY2024-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第3四半期累計における研究開発費の総額は、901億円です。」

    AI、量子コンピュータ、省電力プロセッサ等の先進的先行研究を含む研究開発を継続し、第3四半期累計の研究開発費を901億円と記載した。
  8. FY2024-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第2四半期累計における研究開発費の総額は、615億円です。」

    AI、量子分野を含む先進的先行研究や次世代サービス、サーバ、ネットワーク等の研究開発を継続し、第2四半期累計の研究開発費を615億円と記載した。
  9. FY2024-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「当社グループの事業は、「サービスソリューション」、「ハードウェアソリューション」、「ユビキタスソリューション」及び「デバイスソリューション」の各セグメントにより構成されており、上記の研究開発方針のもと、それぞれの分野ごとに研究開発活動を行っております。「サービスソリューション」及び「ハードウェアソリューション」では、次世代のサービス、サーバ、ネットワーク等に関する研究開発を行っております。「デバイスソリューション」では、電子部品などの各種デバイス製品及び関連技術に関する研究開発を行っております。また、当第1四半期における研究開発費の総額は、320億円です。」

    セグメント再編後の各領域で次世代サービス、サーバ、ネットワーク、電子部品等の研究開発を継続し、第1四半期の研究開発費320億円を計上した。
  10. FY2023年間研究開発費と成果を更新有価証券報告書

    「また、当年度における研究開発費の総額は、1,095億円となりました。このうち、テクノロジーソリューションに係る研究開発費は1,017億円、デバイスソリューションに係る研究開発費は77億円です。」

    年間研究開発費は1,095億円となり、テクノロジーソリューション1,017億円、デバイスソリューション77億円を配分した。
  11. FY2023-Q3第3四半期累計の研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第3四半期累計における研究開発費の総額は、768億円です。」

    ヒューマンセントリックな技術、先端テクノロジー、次世代サービス・サーバ・ネットワーク等の研究開発を継続し、第3四半期累計の研究開発費を768億円と記載した。
  12. FY2023-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第2四半期累計における研究開発費の総額は、490億円です。」

    ヒューマンセントリックな技術、先端テクノロジー、次世代サービス・サーバ・ネットワーク等の研究開発を継続し、第2四半期累計の研究開発費を490億円と記載した。
  13. FY2023-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第1四半期における研究開発費の総額は、245億円です。」

    ヒューマンセントリックな技術、先端テクノロジー、次世代サービス・サーバ・ネットワーク等の研究開発を継続し、第1四半期の研究開発費を245億円と記載した。
  14. FY2022年間研究開発費・配分を更新有価証券報告書

    「当社グループの当年度における主な研究開発活動の成果は、以下のとおりです。また、当年度における研究開発費の総額は、1,053億円となりました。このうち、テクノロジーソリューションに係る研究開発費は971億円、デバイスソリューションに係る研究開発費は81億円です。」

    当年度の研究開発費は1,053億円で、テクノロジーソリューション971億円、デバイスソリューション81億円を配分した。
  15. FY2022-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「当第3四半期累計において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。また、当第3四半期累計における研究開発費の総額は、769億円です。」

    研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、2021年度第3四半期累計の研究開発費を769億円と記載した。
  16. FY2022-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「当第2四半期累計において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。また、当第2四半期累計における研究開発費の総額は、510億円です。」

    研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、2021年度第2四半期累計の研究開発費を510億円と記載した。
  17. FY2022-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第1四半期における研究開発費の総額は、247億円です。」

    ヒューマンセントリックな技術、先端テクノロジー、次世代サービス・サーバ・ネットワーク等の研究開発を継続し、当第1四半期の研究開発費を247億円と記載した。
  18. FY2021年間研究開発費・成果を更新有価証券報告書

    「また、当年度における研究開発費の総額は、1,138億円となりました。このうち、テクノロジーソリューションに係る研究開発費は1,057億円、デバイスソリューションに係る研究開発費は80億円です。」

    年間研究開発費は1,138億円となり、テクノロジーソリューションに1,057億円を配分した。AI、デジタルアニーラ、富岳、5G、生体認証等の成果を記載した。
  19. FY2021-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「当第3四半期累計において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。また、当第3四半期累計における研究開発費の総額は、838億円です。」

    研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を838億円と記載した。
  20. FY2021-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「当第2四半期累計において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。また、当第2四半期累計における研究開発費の総額は、560億円です。」

    研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を560億円と記載した。
  21. FY2021-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第1四半期における研究開発費の総額は、277億円です。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、2020年度第1四半期の研究開発費を277億円と記載した。
  22. FY2020年間研究開発費と成果を更新有価証券報告書

    「当社グループの当年度における主な研究開発活動の成果は、以下のとおりです。また、当年度における研究開発費の総額は、1,233億円となりました。」

    年間研究開発費は1,233億円で、前年度比116億円減少した。ディープラーニング高速化、AI、ブロックチェーン、デジタルアニーラ、5G、GaN HEMT、量子アルゴリズムなどの成果を記載した。
  23. FY2020-Q3第3四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第3四半期累計における研究開発費の総額は、904億円です。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク、ユビキタス製品、LSI・電子部品等の研究開発を継続し、第3四半期累計の研究開発費を904億円と記載している。
  24. FY2020-Q2第2四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「当社グループの事業は、「テクノロジーソリューション」、「ユビキタスソリューション」及び「デバイスソリューション」の各セグメントにより構成されており、上記の研究開発方針のもと、それぞれの分野ごとに研究開発活動を行っております。「テクノロジーソリューション」では、次世代のサービス、サーバ、ネットワーク等に関する研究開発を行っております。「ユビキタスソリューション」では、ユビキタス社会に不可欠な製品及び技術に関する研究開発を行っております。「デバイスソリューション」では、LSI、電子部品(半導体パッケージ及び電池)等の各種デバイス製品及び関連技術に関する研究開発を行っております。また、当第2四半期累計における研究開発費の総額は、606億円です。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク、ユビキタス製品、LSI・電子部品等の研究開発を継続し、第2四半期累計の研究開発費を606億円と記載した。
  25. FY2020-Q1第1四半期研究開発費を更新有価証券報告書

    「また、当第1四半期における研究開発費の総額は、308億円です。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク、ユビキタス製品、LSI・電子部品及び電池等の研究開発を継続し、第1四半期の研究開発費を308億円と記載した。
  26. FY2019年間研究開発費と成果を更新有価証券報告書

    「当社グループの当年度における主な研究開発活動の成果は、以下のとおりです。また、当年度における研究開発費の総額は、1,349億円となりました。このうち、テクノロジーソリューションに係る研究開発費は741億円、ユビキタスソリューションに係る研究開発費は33億円、デバイスソリューションに係る研究開発費は148億円、その他及び消去又は全社に係る研究開発費は426億円です。」

    当年度の研究開発費は1,349億円となり、AI、ブロックチェーン、デジタルアニーラ、5G、光通信などの成果を年間実績として記載した。
  27. FY2019-Q3研究開発費・成果更新有価証券報告書

    「「テクノロジーソリューション」では、次世代のサービス、サーバ、ネットワーク等に関する研究開発を行っております。なお、当第3四半期(累計)における研究開発費の総額は、1,019億円です。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク等の研究開発を継続し、第3四半期累計の研究開発費を1,019億円と記載した。生体認証、混雑原因分析、5Gアンテナ、データセンター空調制御などの成果も示された。
  28. FY2019-Q2研究開発費・成果更新有価証券報告書

    「また、当第2四半期(累計)における研究開発費の総額は、675億円です。」

    第2四半期累計の研究開発費675億円を記載し、ブロックチェーン、分散ストレージ処理、AI、デジタルアニーラ、光通信、胎児心臓異常検知などの成果を示した。
  29. FY2019-Q1研究開発費・成果更新有価証券報告書

    「また、当第1四半期における研究開発費の総額は、346億円です。」

    第1四半期の研究開発費346億円とともに、AI予測モデル、ディープラーニング、IoTセキュリティ、AIによる材料設計、創薬向け分子シミュレーションなどの成果を記載している。
  30. FY2018研究開発費・成果更新有価証券報告書

    「当社グループでは、ICTを活用することによってどのようにイノベーションを起こし、これまでとは違う未来を創り出していくかについての考えを「Fujitsu Technology and Service Vision」としてまとめています。研究開発からお客様へのアプローチ、そして製品・サービスの提供に至るすべての事業活動をこのビジョンにもとづいて実行しています。なお、当年度における研究開発費の総額は、1,586億円となりました。」

    研究開発をビジョンに基づく事業活動全体と結び付け、当年度の研究開発費を1,586億円と記載した。
  31. FY2018-Q3研究開発費・成果更新有価証券報告書

    「また、当第3四半期(累計)における研究開発費の総額は、1,178億円です。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク、AI、ブロックチェーン、IoT、5G等の研究開発を継続し、第3四半期累計の研究開発費を1,178億円と記載している。
  32. FY2018-Q2研究開発費・成果更新有価証券報告書

    「また、当第2四半期(累計)における研究開発費の総額は、805億円です。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費805億円を計上した。説明可能なAI、マルウェア検知、橋梁劣化推定、ブロックチェーン高速化、デジタルアニーラ、5G向け無線技術などの成果を記載している。
  33. FY2018-Q1研究開発費・成果更新有価証券報告書

    「「テクノロジーソリューション」では、次世代のサービス、サーバ、ネットワーク等に関する研究開発を行っております。なお、当第1四半期における研究開発費の総額は、420億円です。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク等の研究開発を継続し、第1四半期の研究開発費420億円と、AI・仮想デスクトップ・ブロックチェーン等の成果を記載している。
  34. FY2017再掲有価証券報告書

    「「テクノロジーソリューション」では、次世代のサービス、サーバ、ネットワーク等に関する研究開発を行っております。「ユビキタスソリューション」では、パソコン、携帯電話、オーディオ・ナビゲーション機器等のユビキタス社会に不可欠な製品及び技術に関する研究開発を行っております。「デバイスソリューション」では、LSI、電子部品(半導体パッケージや電池)等の各種デバイス製品及び関連技術に関する研究開発を行っております。なお、当年度における研究開発費の総額は、1,739億円となりました。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク、ユビキタス製品、デバイスの研究開発を継続し、年間研究開発費1,739億円を計上した。
  35. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「「テクノロジーソリューション」では、次世代のサービス、サーバ、ネットワーク等に関する研究開発を行っております。「ユビキタスソリューション」では、パソコン、携帯電話、オーディオ・ナビゲーション機器等のユビキタス社会に不可欠な製品及び技術に関する研究開発を行っております。「デバイスソリューション」では、LSI、電子部品(半導体パッケージや電池)等の各種デバイス製品及び関連技術に関する研究開発を行っております。なお、当第3四半期(累計)における当社グループの研究開発費の総額は1,250億円です。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク、ユビキタス製品、デバイス等の研究開発を継続し、第3四半期累計の研究開発費を1,250億円と記載している。
  36. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期(累計)における当社グループの研究開発費の総額は838億円です。」

    次世代サービス、サーバ、ネットワーク、AI等を含む研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発費を838億円と記載している。
  37. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「また、当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、414億円です。」

    第1四半期の研究開発費は414億円。3Dセンサー、サイバー攻撃フォレンジック、AI対話、IoT電波可視化など複数の研究開発成果も記載された。
  38. FY2016初出有価証券報告書

    「これらの実現に向けて、次世代技術の研究開発やデジタル変革実現へ向けた先行投資にも引き続き注力してまいります。」

    当年度の研究開発費は1,798億円。IoT、クラウド、ビッグデータ、AI、5G、次世代サーバ等を研究開発対象としている。
一緒に動いた変遷

「真のサービスカンパニーへの転換と「つながるサービス」」は、この変遷が動いた38回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1真のサービスカンパニーへの転換と「つながるサービス」4回
  3. 2サービス化・イノベーション・グローバル化によるビジネスモデル変革3回
  4. 3Vertical Areas・Horizontal Areasの7つの重点分野への経営資源集中3回
  5. 4営業・SEプロセス標準化と専門組織による案件監査3回
  6. 52022年度600億円のコスト・費用効率化目標3回
  7. 6モダナイゼーションナレッジセンターとリソース可視化による既存システム刷新支援3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
富士通の次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-30の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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