営業利益率・フリーキャッシュフロー・自己資本比率・海外売上比率の四つの中期目標

「2026年度以降は成長の期間と位置づけ、これまでの変革によって整えた環境を最大限に活用し、さらなる企業価値向上に取り組んでまいります。」

「調整後営業利益は、前年同期の660億円から当中間期間では1,213億円に拡大しました。調整後営業利益率も前年同期の4.3%から7.7%まで大幅に改善しました。全セグメントで増益となり、上期の調整後営業利益としては過去最高益を更新しました。」

「当年度の全社連結の売上収益は3兆5,501億円で前年度比2.1%の伸長、うちサービスソリューションの売上収益は2兆2,459億円で前年度比5.1%の伸長でした。また調整後営業利益は全社連結で前年度比プラス15.8%の3,072億円、うちサービスソリューションは前年度比プラス22.2%の2,899億円と、増収効果に加えて採算性の改善も進んでいます。」

「調整後営業利益は795億円、前年同期比287億円の増益です。」

「2025年度に売上収益4.2兆円、調整後営業利益5,000億円、調整後営業利益率12%という財務目標を定めました。Fujitsu Uvanceを成長のドライバーとしてサービスソリューションを中心に収益性の向上を目指します。また、事業成長に加え運転資本効率の改善によりキャッシュ・フロー創出力を強化し、2025年度のコア・フリー・キャッシュ・フロー(コアFCF)は2022年度実績の約2倍となる3,000億円への拡大を図ります。」

「財務面での経営目標として、2025年度は、連結で売上収益4兆2,000億円、調整後営業利益5,000億円、同利益率12%の達成を目指してまいります。」

「調整後営業利益は507億円と、前年同期比240億円の減益です。」

「財務面での経営目標として、2025年度は、連結で売上収益4兆2,000億円、調整後営業利益5,000億円、同利益率12%の達成を目指してまいります。」

「2025年度の財務目標として、売上収益4兆2,000億円、調整後営業利益は5,000億円、調整後営業利益率12％という目標を定めております。」

「営業利益は1,732億円と、前年同期比266億円の増益です。／親会社所有者帰属持分を資産で除した自己資本比率は、当第3四半期末で50.1％と前年度末から2.4％上昇しました。」

「親会社所有者帰属持分を資産で除した自己資本比率は、当第2四半期末で51.2％と前年度末から3.5％上昇しました。」

「親会社所有者帰属持分を資産で除した自己資本比率は、当第1四半期末で50.3％と前年度末から2.6％上昇しました。」

「2023年3月期にテクノロジーソリューションで売上収益3兆2,000億円、営業利益3,200億円、営業利益率10%という財務目標を設定しています。売上収益目標は、現在進めている変革の達成が1年遅れとなる見込みとなり、当初計画から3,000億円修正いたしましたが、営業利益率10％については、これまで進めてきた施策を着実に結果につなげることで達成できると考えております。」

「親会社所有者帰属持分を資産で除した自己資本比率は、当第3四半期末で49.0％と前年度末から3.5％上昇しました。」

「親会社所有者帰属持分を資産で除した自己資本比率は、当第2四半期末で48.2％と前年度末から2.7％上昇しました。」

「営業活動によるキャッシュ・フローは1,920億円のプラスです。利益の増加に加え、売掛金の回収や税金費用の支払減もあり、前年同期比で431億円の収入増となりました。」

「当社グループは持続的な成長と収益性の向上を目指して、2022年度にコア事業のテクノロジーソリューションで売上収益3兆5,000億円、営業利益率10%の達成を中期経営目標として掲げています。」

「営業利益は1,557億円と、前年同期比342億円の増益です。」

「経営目標として、2022年度には、本業のテクノロジーソリューションにその他全社消去を加味した値として、売上収益3兆5千億円、連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」

「親会社所有者帰属持分を資産で除した自己資本比率は、当第1四半期末で41.4％と前年度末から2.5％上昇しました。」

「このような事業方針のもと、当社グループは2022年度にコア事業のテクノロジーソリューション(*1)で売上収益3兆5,000億円、営業利益率10%の達成を中期経営目標として掲げています。」

「営業利益は1,214億円と、前年同期比549億円の増益となりました。／親会社所有者帰属持分を資産で除した自己資本比率は、当第3四半期末で38.8％と前年度末から2.3％上昇しました。」

「中期経営目標として、2022年度には、本業のテクノロジーソリューションにその他全社消去を加味した値として、売上高3兆5千億円、連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」

「営業利益は33億円と、前年同期比762億円の減益となりました。／親会社所有者帰属持分を資産で除した自己資本比率は、当第1四半期末で37.0％と前年度末から0.5％上昇しました。」

「このため、2018年10月に、成長に向けた新たな施策を打ち出すとともに、経営目標として掲げた数値項目のうち、営業利益率については達成までの時間軸を見直すこと、海外売上比率については売上規模を追うのではなくお客様へのさらなる価値提供を目指し、より強固な収益体質を築くことを優先し当面の経営指標から除外することを決定しました。」

「当社グループは、2015年10月に発表しました経営方針のもと、経営資源をテクノロジーソリューションに集中する「形を変える」取り組みが順調に進んできたことから、今後は経営目標である「営業利益率10％以上」の進捗をテクノロジーソリューションに全社費用を加味したベースでのご報告とし、2022年度での達成を目指します。また、「海外売上比率50％以上」という目標は、2022年度までの経営目標からは一旦外し、海外については、より強固な収益体質の構築を優先します。 親会社所有者帰属持分を資産で控除した自己資本比率は、当第3四半期末で35.6％と前年度末から0.8％上昇しました。」

「当社グループは、2015年10月に発表しました経営方針の下、経営資源をテクノロジーソリューションに集中する「形を変える」取り組みが順調に進んできたことから、今後は経営目標である「営業利益率10％以上」の進捗をテクノロジーソリューションに全社費用を加味したベースでのご報告とし、2022年度での達成を目指します。また、「海外売上比率50％以上」という目標は、2022年度までの経営目標からは一旦外し、海外については、より強固な収益体質の構築を優先します。」

「当社グループは経営目標として（ⅰ）営業利益率10%以上、（ⅱ）フリー・キャッシュ・フロー1,500億円以上、（ⅲ）自己資本比率40%以上、（ⅳ）海外売上比率50%以上を設定しております。」

「当社グループは経営目標として（ⅰ）営業利益率10%以上、（ⅱ）フリー・キャッシュ・フロー1,500億円以上、（ⅲ）自己資本比率40%以上、（ⅳ）海外売上比率50%以上を設定いたしました。これまでの3年間の結果を踏まえ、経営目標に至るまでのプロセスのうち達成までの時間軸については見直しを行いますが、今後のデジタル時代における成長のための投資を続けて競争力を維持し、グローバル競争を勝ち抜いていくためには、この目標レベルに達することは必須であり、当社グループの「目指すべき姿」に変わりはありません。」

「親会社所有者帰属持分を資産で控除した自己資本比率は、当期利益の計上などにより当第3四半期末で33.4％と前年度末から5.8％上昇しました。」

「親会社所有者帰属持分を資産で控除した自己資本比率は当第２四半期末で30.5％と前年度末から2.9％上昇しました。」

「営業利益は49億円と、前年同期比186億円の改善となりました。」

「次年度の2017年度は、ビジネスモデル変革の効果などにより営業利益1,850億円、営業利益率4.5%を計画しておりますが、さらなる利益率の向上を目指しております。」

「海外売上比率は37.8％と、為替影響もあり前年同期比4.2ポイント減少しました。営業活動及び投資活動によるキャッシュ・フローを合わせたフリー・キャッシュ・フローは367億円のマイナスと、前年同期からは468億円の収入増となりました。なお、親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率）は25.6％と前年度末から1.3ポイント増加しました。」

「海外売上比率は37.7％と、為替影響もあり前年同期比4.0ポイント減少しました。営業活動及び投資活動によるキャッシュ・フローを合わせたフリー・キャッシュ・フローは536億円のマイナスと、前年同期からは146億円の支出増となりました。」

「営業活動及び投資活動によるキャッシュ・フローを合わせたフリー・キャッシュ・フローは236億円のプラスと、前年同期からは226億円の収入増となりました。」

「2015年10月に、当社グループは経営目標として（ⅰ）営業利益率10％以上、（ⅱ）フリー・キャッシュ・フロー1,500億円以上、（ⅲ）自己資本比率40％以上、（ⅳ）海外売上比率50％以上を設定しました。」