テクノロジーソリューションへの経営資源集中
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「AI、コンピューティングを中心に、外部パートナーとの戦略的な提携も行いながら、サービスの差別化につながる技術の強化を行っております。」
テクノロジーソリューションへの集中を、AI・コンピューティングを中心としたサービス差別化技術の強化と外部パートナー連携へ進展させた。 - 2026-05-29前進株主総会
「ハードウェアソリューションでは、主要事業における製造、販売等の機能集約および分社化により、グローバルでの競争力強化を図る等、基盤強化を確実に進めております。」
ハードウェア事業への機能集約・分社化を、競争力強化に向けた基盤強化として整理した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「サーバ・ストレージ事業を統合したエフサステクノロジーズ株式会社の製販一体体制による事業効率の向上効果がありました。」
テクノロジーソリューションへの経営資源集中を支えるハードウェア事業再編について、サーバ・ストレージ事業の製販一体体制による効率向上が中間期間の増益要因として示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、サーバ及びストレージ等を中心としたハードウェアソリューション事業の基盤強化に向けて、同事業を2024年4月1日付でICTインフラの企画、コンサルティング及び運用保守事業を担うFSASに統合し、開発・製造・販売から保守まで一貫した体制を構築することで、当社グループ各社における経営責任を明確化すると共に、経営判断の迅速化と徹底した効率化を追求します。」
テクノロジーソリューションへの集中を支える事業構造について、ハードウェア事業をFSASへ統合し、開発・製造・販売から保守までの一貫体制を2024年4月1日付で実施した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社は、サーバ及びストレージ等を中心としたハードウェアソリューション事業の基盤強化に向けて、同事業を2024年4月1日付けでICTインフラの企画、コンサルティング及び運用保守事業を担うFSASに統合し、開発・製造・販売から保守まで一貫した体制を構築することで、当社グループ各社における経営責任を明確化すると共に、経営判断の迅速化と徹底した効率化を追求します。」
ハードウェアソリューション事業を富士通エフサスに統合し、開発・製造・販売から保守までの一貫体制を2024年4月1日付けで構築する計画を具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期よりセグメントを一部変更しております。この変更に伴い、前第１四半期を変更後の区分にて表示しております。主な変更点は以下の通りです。① テクノロジーソリューションを廃止し、「サービスソリューション」「ハードウェアソリューション」を新設。」
テクノロジーソリューションを中核とする従来の区分を廃止し、サービスソリューションとハードウェアソリューションへ再編する新たな事業ポートフォリオ管理を当第1四半期から実施した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「従来のテクノロジーソリューションを、サービスソリューションとハードウェアソリューションの2つに分類します。」
テクノロジーソリューションを一体の中核事業として扱う従来の整理から、成長投資・ポートフォリオ管理を明確化するためサービスとハードウェアの2領域へ再分類した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「財務面での経営目標として、2022年度には、テクノロジーソリューションで売上収益3兆2千億円、特殊事項を除いた本業で連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」
テクノロジーソリューションを本業・中核とする位置付けと、2022年度の売上収益3兆2千億円・連結営業利益率10％目標が再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「財務面での経営目標として、2022年度には、テクノロジーソリューションで売上収益3兆2千億円、特殊事項を除いた本業で連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」
テクノロジーソリューションを本業・中核とする位置付けと、2022年度の財務目標が再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「財務面での経営目標として、2022年度には、本業のテクノロジーソリューションで売上収益3兆5千億円、連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」
テクノロジーソリューションを本業・中核とする位置付けと、2022年度の売上収益3兆5千億円・連結営業利益率10％目標が再確認されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「財務面での経営目標として、2022年度には、本業のテクノロジーソリューションで売上収益3兆5千億円、連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」
本業のテクノロジーソリューションを中核とする位置付けと、2022年度の売上収益3兆5千億円・連結営業利益率10％目標が再確認されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「財務面の経営目標として、2022年度には、本業のテクノロジーソリューションで売上収益3兆5千億円、連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」
本業のテクノロジーソリューションを中核とする位置付けと、同事業を対象とする中期目標が再確認されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「テクノロジーソリューションへ経営資源の集中を進めるビジネスモデル変革が進み、ビジネス構造が大きく変わったことから、当第1四半期にセグメント区分の見直しを行っております。」
テクノロジーソリューションへの経営資源集中を前提とする事業構造が、当四半期にも維持されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「テクノロジーソリューションへ経営資源の集中を進めるビジネスモデル変革が進み、ビジネス構造が大きく変わったことから、当第１四半期にセグメント区分の見直しを行っております。主な変更内容としては従前の「その他」及び「消去又は全社」(売上収益に係るセグメント間取引の消去を除く)をテクノロジーソリューションに含めました。」
テクノロジーソリューションへの経営資源集中に伴いビジネス構造が大きく変化したとして、従前の「その他」及び一部の「消去又は全社」を同セグメントへ含める区分変更を行った。 - FY2020前進有価証券報告書
「テクノロジーソリューションへの経営資源の集中を進める事でコア事業の売上収益は確実に伸長し、採算性を改善することができました。キャッシュやバランスシートの観点でも健全な財務基盤の構築を進めており、事業環境変化への対応力は確実に強化されています。2019年度は、中期経営目標達成に向けた初年度として、順調なスタートを切ることができました。」
テクノロジーソリューションへの経営資源集中について、コア事業の売上伸長、採算性改善、財務基盤強化を実績として示し、中期目標初年度を順調なスタートと評価した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営目標として、2022年度には、本業のテクノロジーソリューションにその他全社消去を加味した値として、売上高3兆5千億円、連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」
テクノロジーソリューションを本業・中核とする位置付けと、2022年度の売上高3兆5千億円・連結営業利益率10％目標が再確認されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営目標として、2022年度には、本業のテクノロジーソリューションにその他全社消去を加味した値として、売上高3兆5千億円、連結営業利益率10％の達成を目指してまいります。」
新たなDX方針の下でも、本業のテクノロジーソリューションを中核とする位置付けが維持されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「テクノロジーソリューション事業にグループのエネルギーを注力できる体制となったことから、「形を変える」変革については一山越えたと考えています。」
PC事業の分社化やLSI事業の工場・販社機能譲渡などにより、テクノロジーソリューションへの経営資源集中を可能にする体制が進展した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「経営資源をテクノロジーソリューションに集中する「形を変える」取り組みが順調に進んできた」
テクノロジーソリューションへの経営資源集中方針が、進捗評価とともに再確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは、テクノロジーソリューションを中核とした真のサービスカンパニーになることを目指しております。」
テクノロジーソリューションを中核とする方針が継続して記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「テクノロジーソリューション」に経営資源を集中することを経営方針に掲げており、同事業を当社の事業の中核としています。」
テクノロジーソリューションを中核とする経営資源集中方針が、当年度も明示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、「テクノロジーソリューション」に経営資源を集中することを経営方針に掲げており、同事業を当社グループの事業の中核としています。」
従来の三事業セグメントを前提としつつ、優位性を持つテクノロジーソリューションを中核に据える方針を明示している。