日本電気（6701）・施策前進
経営スピード向上と計画実行の迅速化
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2023。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
意思決定・実行スピードの向上39社が書いているテーマ・逆風0社・追い風40社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023前進有価証券報告書
「また、ＮＥＣグループで実践した変革手法やノウハウをモデルとして顧客に提供することを前提としたデジタル基盤の構築を進めました。さらに、「Smart Work 2.0」の実践、個人のキャリア形成支援の拡充、キャリア採用や女性従業員比率拡大によるさらなる多様性の推進、ビジネスインフラの整備などにより、働きがいの実感を高める施策を展開しました。」
計画実行力の改革を、Project RISE、Work-Out、デジタル基盤、Smart Work 2.0および人材施策の組み合わせへ拡張した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「組織変革」については、組織の大括り化や階層のフラット化などの組織改正により意思決定の迅速化や権限委譲をさらに進めます。」
経営スピード向上策を、組織の大括り化、階層のフラット化、追加の権限委譲へ具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「抜本的な企業文化の変革を担う専門組織としてカルチャー変革本部を新設し、企業文化の変革に向けた全社プロジェクトを立ち上げました。このプロジェクトを通じて、目指すべき姿への変革を促す行動指標「Code of Values」の策定、役員・社員の新評価制度の導入、業務・プロセスの見直しによる一層の権限委譲を行いました。」
計画実行力改革を、カルチャー変革本部、Code of Values、新評価制度、さらなる権限委譲、執行役員との1年任期の委任契約へ具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「意思決定の迅速化のため、執行役員社長の決裁権限の一部をチーフオフィサー等へ委譲し、その役割・権限・責任を拡大し、明確化しました。」
計画実行力の改革について、チーフオフィサー等への決裁権限委譲を実施し、役割・権限・責任を明確化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「具体的には、中期経営計画・年度予算の策定プロセスを見直し、戦略策定から実行への落し込みを迅速化します。また、全社横断的な戦略に基づき事業をさらに推進していくため、チーフオフィサーへの権限委譲を進め、その役割・権限・責任を拡大し、明確化することで意思決定スピードの加速を推進します。」
業績予想の下方修正を踏まえ、計画策定プロセスの見直しとチーフオフィサーへの権限委譲を新たな実行力強化策として掲げている。