長期ビジョン「Vision2035」と事業構造変革
FY2023に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-05前進決算
「従来「その他」に含まれていた「航空・宇宙・防衛」事業について、重点投資領域の1つであるため、報告セグメントとして独立させることで情報開示レベルを向上させるとともに、従来「自動車電池海外」に一部含まれていた産業用海外事業を社会インフラ分野の「産業電池電源」へ組み替えることで、事業戦略と収益構造を明確化するためのものです。」
社会インフラ分野への成長軸再定義が、報告セグメントの独立・組替えという業績管理と開示の形に具体化した。一方、産業電池電源の当四半期業績は減収減益だった。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2026年5月に「第七次中期経営計画」を策定、及び「Vision2035」をアップデートいたしました。第七次中期経営計画を「モビリティ」と「社会インフラ」の2軸の事業基盤構築フェーズと位置づけ、各事業の目標達成に向けた諸施策を実行してまいります。」
Vision2035を更新し、第六次中期経営計画から第七次中期経営計画へ移行した。新計画ではモビリティと社会インフラの2軸を事業基盤構築フェーズとしている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年4月に長期ビジョン「Vision2035」並びに「第六次中期経営計画」を策定いたしました。第六次中期経営計画をVision2035で描くありたい姿の実現に向けた変革のための土台作りの期間と位置づけ、事業構造変革に向けた以下の諸施策を実行して参ります。」
Vision2035と第六次中期経営計画を、事業構造変革に向けた枠組みとして継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年4月に長期ビジョン「Vision2035」並びに「第六次中期経営計画」を策定いたしました。第六次中期経営計画をVision2035で描くありたい姿の実現に向けた変革のための土台作りの期間と位置づけ、事業構造変革に向けた以下の諸施策を実行して参ります。」
Vision2035と第六次中期経営計画を、事業構造変革に向けた枠組みとして継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「カーボンニュートラルの潮流を時代の変節点と捉えており、急激に市場環境が変化する中、2035年に向けた長期ビジョン「Vision2035」を策定しました。Vision2035で「2035年のGSユアサのありたい姿」を示した上で、実現に向けた変革のための土台作りの期間として、2023年度から2025年度までの3年間の第六次中期経営計画を策定しています。」
Vision2035と、2023年度から2025年度までの第六次中期経営計画を事業構造変革の枠組みとして継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年4月に長期ビジョン「Vision2035」並びに「第六次中期経営計画」を策定いたしました。第六次中期経営計画をVision2035で描くありたい姿の実現に向けた変革のための土台作りの期間と位置づけ、事業構造変革に向けた以下の諸施策を実行して参ります。」
Vision2035と第六次中期経営計画を事業構造変革の枠組みとし、BEV用電池、既存事業の収益力強化、DX・新規事業の施策を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、2023年4月に長期ビジョン「Vision2035」並びに「第六次中期経営計画」を策定いたしました。第六次中期経営計画をVision2035で描くありたい姿の実現に向けた変革のための土台作りの期間と位置づけ、事業構造変革に向けた以下の諸施策を実行して参ります。 ①BEV用電池開発 ・本田技研工業㈱との合弁会社を活用した高容量・高出力なリチウムイオン電池開発 ・モビリティ・社会インフラビジネス拡大のためのBEV用電池生産/供給体制整備 ②既存事業の収益力強化 ・徹底した付加価値創出と収益性改善 ・国内産業電池電源事業における圧倒的な優位性による利益の最大化 ・中国事業見直しを含む地域戦略の転換、主要拠点へのリソース集中と利益の最大化 ③DX/新規事業 ・事業構造転換を可能にするDX推進 ・社会課題解決に貢献する新規事業創出」
Vision2035と第六次中期経営計画の実行段階として、BEV用電池開発、既存事業の収益力強化、中国を含む地域戦略転換、DX・新規事業創出という具体的な施策体系を示した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは、2023年4月に長期ビジョン「Vision2035」並びに「第六次中期経営計画」を策定いたしました。第六次中期経営計画をVision2035で描くありたい姿の実現に向けた変革のための土台作りの期間と位置づけ、事業構造変革に向けた以下の諸施策を実行して参ります。」
2035年に向けた長期ビジョンを新たに策定し、第六次中期経営計画をその実現に向けた事業構造変革の土台作りと位置づけている。