円高による海外業績への影響
FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「海外における売上高は、豪州及び東南アジアにおける販売数量が増加したものの、為替の円高影響やトルコの拠点における販売数量の減少により、1,231億29百万円と前年中間連結会計期間に比べて43億77百万円減少(△3.4％)しました。セグメント損益(のれん等償却前)は、91億45百万円と前年中間連結会計期間に比べて２億26百万円減少(△2.4％)しました。」
円高の影響がトルコ拠点の販売数量減少とともに、海外売上高3.4％減少およびセグメント損益2.4％減少として実績に表れた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「海外における売上高は、欧州、豪州及び東南アジアにおける販売数量の増加に加え為替の円安影響もあり、1,275億７百万円と前年中間連結会計期間に比べて20億87百万円増加(1.7％)しました。」
従来の円高による海外業績の下押しとは異なり、当中間期は円安が海外売上高の増加要因として記載されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は持分法による投資損益や為替差損益の改善等により、119億93百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて59億78百万円増加(99.4％)しました。」
持分法投資損益や為替差損益が改善し、経常利益は前年同期比99.4％増加した。為替差損益による業績下押しは当四半期には緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は持分法による投資損益や為替差損益の改善等により、49億35百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて26億89百万円増加(119.7％)しました。」
持分法による投資損益や為替差損益が前年同期より改善し、経常利益が119.7％増加した。為替差損益による業績下押しは当四半期には緩和された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「海外における売上高は、IGYA社を連結化した影響に加え為替の円安影響もあり、1,869億40百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて489億24百万円増加（35.4％）しました。」
円高による海外業績の下押しとは異なり、当四半期は円安がIGYA社の連結化とともに海外売上高の増加要因として記載されている。ただし、経常利益では為替差損も計上されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「海外における売上高は、Inci GS Yuasa Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketiを連結化した影響に加え為替の円安影響もあり、1,218億39百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて342億67百万円増加（39.1％）しました。」
従来の円高による海外業績下押しとは異なり、当四半期は円安が海外売上高の増加要因として記載されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「海外における売上高は、Inci GS Yuasa Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketiを連結化した影響に加え為替の円安影響もあり、599億67百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて152億22百万円増加（34.0％）しました。」
従来の円高による海外業績下押しとは異なり、当四半期は円安が海外売上高の増加要因として記載されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「海外における売上高は、特に第１四半期にアセアン・欧州を中心に販売数量が増加したことに加え為替の円安影響もあり、875億71百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて95億３百万円増加（12.2％）しました。」
従来の円高とは異なり、当四半期は円安が海外売上高の増加要因として記載され、為替による海外業績への下押しは緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「海外における売上高は、前年同期は国内と同様に販売が減少していましたが、当期はアセアン・欧州を中心に販売数量が増加したことに加え為替の円安影響もあり、447億45百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて79億81百万円増加（21.7％）しました。」
前年同期に海外業績への影響要因となった円高に対し、当四半期は円安が海外売上高の増加要因として記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増益に加えて為替差益計上等営業外収支の改善により、272億79百万円と前連結会計年度に比べ41億69百万円増加（18.0％）しました。」
前年に計上された為替差損から当年度は為替差益へ転じ、営業外収支の改善が経常利益増加要因となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「一方、経常利益は為替差益の計上や支払利息の減少等の営業外収支の改善により、166億23百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて６億99百万円増加（4.4％）しました。」
為替差損が計上された前年同期に対し、当第3四半期累計期間は為替差益が計上され、経常利益の増加要因となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「海外における売上高は、四輪用及び二輪用の販売数量はともに堅調に推移したものの、鉛価格の下落に伴う販売価格の低下や円高の影響に加え、2020年に入りコロナウイルス感染拡大による販売減の影響も受け、1,621億38百万円と前連結会計年度に比べて149億13百万円減少（△8.4％）しました。」
円高の影響が鉛価格下落や新型コロナウイルス感染拡大とともに海外売上高の前年同期比8.4％減少要因として実績に表れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「海外における売上高は、四輪用および二輪用の販売数量はともに堅調に推移したものの、鉛価格の下落に伴う販売価格の低下に加え、円高の影響もあり、1,248億77百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて92億97百万円減少（△6.9％）しました。」
円高の影響が鉛価格下落とともに海外売上高の前年同期比6.9％減少要因として実績に表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「海外における売上高は、中国において市況悪化に伴い厳しい状況が続いたことや、円高の影響などもあり、817億28百万円と前第2四半期連結累計期間に比べて57億56百万円減少（△6.6％）しました。」
円高の影響が中国市況悪化とともに海外売上高を前年同期比6.6％減少させる要因として実績に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「海外における売上高は、主として中国での市況悪化に伴い販売が減少したことに加え、円高の影響もあり、408億56百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて33億98百万円減少（△7.7％）しました。」
円高の影響が中国での市況悪化とともに海外売上高の前年同期比7.7％減少要因として実績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損389百万円を計上したものの、74億92百万円と前第2四半期連結累計期間に比べて10億44百万円増加（16.2％）しました。」
当第2四半期累計期間に為替差損389百万円が計上され、為替変動の影響が実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、経常利益は、為替差損の計上により31億65百万円と前第1四半期連結累計期間に比べて1億8百万円減少（△3.3％）しました。」
円高との直接の因果関係は明記していないが、為替差損223百万円が計上され、経常利益が前年同期比1億8百万円減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、急激に円高が進行した前第3四半期連結累計期間に対し、当第3四半期連結累計期間は為替が安定的に推移し、為替差損益の改善が見られたものの、上記の営業利益の減少に伴って142億10百万円と前第3四半期連結累計期間に比べて4億46百万円減少（△3.0％）しました。」
当第3四半期連結累計期間も為替は安定的に推移し、為替差損益の改善が見られたと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、急激に円高が進行した前第2四半期連結累計期間に対し、当第2四半期連結累計期間は為替が安定的に推移し、為替差損益の改善が見られたものの、上記の営業利益の減少に伴って64億47百万円と前第2四半期連結累計期間に比べて2億2百万円減少（△3.0％）しました。」
当第2四半期累計期間も為替は安定的に推移し、為替差損益の改善が見られたと説明している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「一方、経常利益は、急激に円高が進行した前第1四半期連結累計期間に対し、当第1四半期連結累計期間は為替が安定的に推移し、為替差損益の改善が見られたことにより32億73百万円と前第1四半期連結累計期間に比べて3億98百万円増加（13.9％）しました。」
前第1四半期に問題となった急激な円高に対し、当第1四半期は為替が安定し、為替差損益が改善したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主として為替の円高影響により海外セグメントの売上が減少しました。」
円高が海外セグメントの売上減少要因として年度業績にも記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「主として年度の半ばまで続いた為替の円高による影響に伴い海外セグメントの売上が減少しました。」
円高が海外セグメントの売上減少要因として引き続き記載されている。一方、期末の円安により為替差損は減少したとも説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「とりわけ海外では為替の円高による影響もあり、753億64百万円と前第1四半期連結累計期間に比べて62億77百万円減少（△7.7％）しました。」
円高が海外売上高および利益に影響したと説明され、当四半期の売上高減少率も示されている。