不二電機工業（6654）・リスク悪化
円高・急激な為替変動による海外需要と業績への影響
FY2017に初出。8回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2024。
8記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外経済・金融市場の不確実性による需要変動396社が書いているテーマ・逆風407社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中125社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの407件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「商社経由を含む海外向け販売比率は総売上高の約10％となります。」
海外向け販売比率は前事業年度の約8％から約10％へ上昇した。円高による海外需要減退と、将来の外貨建て販売に伴う急激な為替変動リスクを継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「商社経由を含む海外向け販売比率は総売上高の約８％となります。」
海外向け販売比率は約8％で、主に円建て販売による直接的な為替リスク回避と、円高・将来の外貨建て販売時のリスクを継続して記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「商社経由を含む海外向け販売比率は総売上高の約６％となります。」
海外向け販売比率は前事業年度の約7％から約6％へ低下した。主に円建て販売で直接的な為替リスクを回避する方針と、円高・外貨建て販売時のリスクは継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「商社経由を含む海外向け販売比率は総売上高の約７％となります。」
海外向け販売比率は前事業年度の約11％から約7％へ低下した。主に円建て販売による直接的な為替リスク回避と、円高・将来の外貨建て販売時のリスクは引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「商社経由を含む海外向け販売比率は総売上高の約11％となります。」
海外向け販売比率は前回通期記載の約8％から約11％へ上昇した。主に円建て販売による直接的な為替リスク回避と、円高・将来の外貨建て販売に伴うリスクを引き続き記載している。 - FY2019海外販売比率が約10％から約8％へ低下有価証券報告書
「商社経由を含む海外向け販売比率は総売上高の約８％となります。」
海外向け販売比率は前回記載の約10％から約8％に低下している。主に円建て販売で為替の直接リスクを回避する一方、円高による海外需要減退と将来の外貨建て販売時の急激な為替変動リスクを引き続き記載している。 - FY2018海外販売比率の低下と外貨建て販売リスクの追加有価証券報告書
「商社経由を含む海外向け販売比率は総売上高の約10％となります。当社では、為替レートの変動による直接的なリスクを回避するため、主に円建てによる販売を実施しておりますが、円高で推移し続けると海外需要家の購買力減退に繋がり、当社の財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。また、今後の海外市場への展開において、外貨建てによる販売を実施する際、急激な為替変動が当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外向け販売比率は前回記載の約12％から約10％となり、将来の外貨建て販売に伴う急激な為替変動リスクを追加している。 - FY2017初出有価証券報告書
「商社経由を含む海外向け販売比率は総売上高の約12％となります。当社では、為替レートの変動による直接的なリスクを回避するため、主に円建てによる販売を実施しておりますが、円高で推移し続けると海外需要家の購買力減退に繋がり、当社の財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
海外向け販売比率約12％を示し、主に円建て販売で直接リスクを回避する一方、円高による海外需要減退をリスクとしている。