生産設備の合理化・更新と新製品対応投資
FY2016に初出。20回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは配電盤関連製品の製造・販売、情報通信機器の仕入・販売及び電子部品の製造・販売を事業の中心としており、設備投資は電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業が大半を占め5,918百万円となりました。」
当年度に5,918百万円の設備投資を実施し、瀬戸工場の追加設備、短絡試験設備、栃木野木工場第2工場など、合計15,281百万円の次年度以降の計画も示している。 - 2026-05-15引き上げ決算
「旺盛なデータセンター需要に対応するため、栃木野木工場第２工場建設によって生産能力を増強し、システムラックをはじめとした情報通信関連製品の生産体制の再編を図ります。」
生産設備投資について、既存の瀬戸工場稼働に加え、栃木野木工場第2工場建設による能力増強を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の瀬戸工場の稼働に伴う設備の取得やその他拠点の生産設備の取得・更新であり、他は主に合理化・省力化、新製品関連投資となりました。」
瀬戸工場が稼働段階に入り、当年度の設備投資6,481百万円として設備取得・更新と合理化・省力化投資が実行された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、棚卸資産や新工場の竣工に伴い建物及び構築物等の有形固定資産などが増加したことにより、前連結会計年度末と比べ16,348百万円増加し、151,928百万円となりました。」
新工場の竣工に伴う有形固定資産の増加が貸借対照表に表れ、総資産は前連結会計年度末比16,348百万円増加している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資活動によるキャッシュ・フローは△6,957百万円（前年同四半期△5,557百万円）となりました。これは、固定資産の取得による支出6,904百万円などによる資金の減少があったことによるものです。」
固定資産の取得に6,904百万円を支出し、設備・建設関連投資を前年同四半期から拡大している。建設仮勘定も10,409百万円から16,087百万円へ増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「建設仮勘定 10,409 15,415」
建設仮勘定が2023年3月末の10,409百万円から2023年6月末の15,415百万円へ増加し、建設関連投資の進捗が貸借対照表に表れている。 - FY2023前進有価証券報告書
「設備投資は電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業が大半を占め12,102百万円となりました。当連結会計年度の設備投資の主なものは、当社の瀬戸工場の建設費用等や生産設備の取得・更新であり、他は主に合理化・省力化、新製品関連投資となりました。」
設備投資12,102百万円を実施し、瀬戸工場建設、生産設備の取得・更新、合理化・省力化、新製品対応投資を進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資活動によるキャッシュ・フローは△5,557百万円（前年同四半期△3,033百万円）となりました。これは、固定資産の取得による支出5,599百万円などによる資金の減少があったことによるものです。」
固定資産の取得に5,599百万円を支出し、生産設備・新製品対応等に関係する投資を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは配電盤関連製品の製造・販売、情報通信機器の仕入・販売及び電子部品の製造・販売を事業の中心としており、設備投資は電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業が大半を占め5,183百万円となりました。」
生産設備の取得・更新、瀬戸工場用地の造成、新製品・合理化投資を実施し、設備投資を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の主なものは、生産設備の取得・更新やNITTO KOGYO BM(THAILAND)CO.,LTDの工場建設等であり、他は主に合理化・省力化、新製品関連投資となりました。」
設備投資4,984百万円を実施し、国内生産設備の更新、タイ工場建設、合理化・省力化、新製品対応投資を進めている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資活動によるキャッシュ・フローは△1,536百万円（前年同四半期7,152百万円）となりました。これは、主に定期預金の払戻による収入836百万円などによる資金の増加があった一方で、固定資産の取得による支出2,643百万円などによる資金の減少があったことによるものです。」
固定資産の取得に2,643百万円を支出し、生産設備等の合理化・更新や新製品対応に関係する投資を継続して実行している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは主に配電盤関連製品の製造・販売及び情報通信機器の仕入・販売を事業の中心としており、設備投資は配電盤関連製造事業が大半を占め7,153百万円となりました。当連結会計年度の設備投資の主なものは、生産設備の取得・更新のほか、当社の新工場用地取得等であり、他は主に合理化・省力化、新製品関連投資となりました。」
設備投資は7,153百万円に増加し、新工場用地、生産設備の更新・合理化、新製品対応への投資を実行している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資活動によるキャッシュ・フローは7,152百万円（前年同四半期△737百万円）となりました。これは、主に有形固定資産の取得による支出1,418百万円などによる資金の減少があった一方で、定期預金の払戻による収入5,204百万円や投資有価証券の売却及び償還による収入3,891百万円などによる資金の増加があったことによるものです。」
有形固定資産の取得に1,418百万円を支出し、生産設備等への投資を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「設備投資は配電盤関連製造事業が大半を占め2,518百万円となりました。当連結会計年度の設備投資の主なものは、生産設備の取得・更新や株式会社大洋電機製作所の工場建屋増築工事のほか、北川工業株式会社の試験棟増築工事等であり、他は主に合理化・省力化、新製品関連投資となりました。」
年間設備投資2,518百万円を実施し、生産設備の取得・更新、大洋電機製作所の工場建屋増築、北川工業の試験棟増築などを進めている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資活動によるキャッシュ・フローは△737百万円（前年同四半期△1,825百万円）となりました。これは、主に有形固定資産の売却による収入398百万円などによる資金の増加があった一方で、生産設備合理化のための有形固定資産の取得による支出1,002百万円などによる資金の減少があったことによるものです。」
生産設備合理化のための有形固定資産取得に1,002百万円を支出し、設備合理化投資を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは主に配電盤関連製品の製造・販売及び情報通信機器の仕入・販売を事業の中心としており、設備投資は配電盤関連製造事業が大半を占め2,588百万円となりました。当連結会計年度に完成した主要な設備としては、菊川工場の試験設備491百万円や金型の更新180百万円等であり、他は主に合理化・省力化、新製品関連投資となりました。」
年間設備投資2,588百万円を実施し、菊川工場の試験設備491百万円、金型更新180百万円、合理化・省力化・新製品対応投資を実行した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資活動によるキャッシュ・フローは△1,825百万円（前年同四半期△1,371百万円）となりました。これは、主に生産設備合理化のための有形固定資産の取得による支出1,830百万円などによる資金の減少があったことによるものです。」
生産設備合理化のための有形固定資産取得に1,830百万円を支出しており、設備合理化投資を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「設備投資は配電盤関連製造事業が大半を占め6,059百万円となりました。当連結会計年度に完成した主要な設備としては、菊川工場の風雨耐震試験棟の建設およびその設備1,566百万円等であり、他は主に合理化・省力化、新製品関連投資となりました。」
年間設備投資6,059百万円を実施し、菊川工場の風雨耐震試験棟を1,566百万円で完成させた。既存設備の合理化・更新と新製品対応投資も継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、投資活動によるキャッシュ・フローは△1,371百万円（前年同四半期276百万円）となりました。これは、信託受益権の売却による収入1,911百万円などによる資金の増加があった一方で、主に生産設備合理化のための有形固定資産の取得による支出3,220百万円などによる資金の減少があったことによるものです。」
生産設備合理化を目的とする有形固定資産の取得に3,220百万円を支出しており、設備投資計画の具体的な実行が報告されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における配電盤関連製造事業の重要な設備の新設、改修等の計画は次のとおりです。」
当年度の設備投資は2,944百万円、翌年度計画は6,741百万円で、本社・名古屋工場、菊川工場、栃木野木工場の生産設備等を対象としている。