盤・キュービクル事業のリーディングカンパニーとしての価値提供
FY2016に初出。28回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「以上の結果、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上高は119,877百万円と同4.9%の増収、セグメント利益(営業利益)は11,306百万円と同10.3%の増益となりました。」
コア事業に相当する製造・工事・サービス事業が、売上高4.9%増、セグメント利益10.3%増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上高は55,173百万円と同7.6%の増収、セグメント利益(営業利益)は3,423百万円と同12.6%の増益となりました。」
コア事業にあたる製造・工事・サービス事業が前年同期比7.6%増収、セグメント利益12.6%増益となり、事業競争力の改善が中間実績に表れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「配電盤部門につきましては、子会社化したテンパール工業㈱の連結効果により売上が増加したほか、案件価格の改善効果による高圧受電設備の売上が増加した結果、売上高は68,681百万円と同22.1%の増収となりました。」
コア事業の強化が、テンパール工業の連結効果と案件価格改善による高圧受電設備の増収として通期でも表れ、配電盤部門は前年同期比22.1%増収となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「配電盤部門につきましては、子会社化したテンパール工業㈱の連結効果により売上が増加したほか、案件価格の改善効果による高圧受電設備の売上が増加した結果、売上高は30,133百万円と同21.7%の増収となりました。」
コア事業の強化が、テンパール工業の連結効果と案件価格改善による高圧受電設備の増収として具体化し、配電盤部門は前年同期比21.7%増収となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「本件は、コア事業をより強化し、強固なビジネスモデルへの変革を目指すものです。」
コア事業の強化について、テンパール工業の子会社化を通じた強固なビジネスモデルへの変革方針が具体化している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「配電盤部門につきましては、企業における底堅い設備投資需要の動きから主力の配・分電盤の売上が増加したほか、Gathergates Group Pte Ltdなどの子会社の売上が増加した結果、売上高は24,768百万円と前年同四半期比18.7%の増収となりました。」
主力の配・分電盤と子会社の売上増加により、配電盤部門は前年同四半期比18.7%増収となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業につきましては、価格改定効果等により配・分電盤およびキャビネットの売上が増加したほか、Gathergates Group Pte Ltdの売上が増加した結果、売上高は20,245百万円と前年同四半期比14.0%の増収、セグメント利益(営業利益)は1,017百万円と同1104.4%の増益となりました。」
価格改定効果、配・分電盤およびキャビネット、Gathergatesの売上増加により、製造・工事・サービス事業は14.0%増収、セグメント利益は1104.4%増益となった。 - FY2023主力配電盤増収も原材料高で減益有価証券報告書
「配電盤部門につきましては、企業における設備投資の持ち直しの動きから主力の配・分電盤の売上が増加したほか、Gathergates Group Pte Ltdなどの子会社の売上が増加した結果、売上高は49,076百万円と前期比21.6%の増収となりました。」
主力配・分電盤と海外子会社の売上増により配電盤部門は大幅増収となった一方、製造・工事・サービス事業全体の営業利益は原材料価格高騰の影響で6,188百万円、前期比4.6%減となった。 - FY2023-Q3主力配・分電盤増収も原材料高で減益継続有価証券報告書
「電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業につきましては、企業における設備投資の持ち直しの動きから主力の配・分電盤の売上が増加したほか、Gathergates Group Pte Ltdなどの子会社の売上が増加した結果、売上高は61,620百万円と前年同四半期比8.6%の増収となりました。一方、原材料価格高騰の影響などにより、セグメント利益(営業利益)は3,874百万円と前年同四半期比20.6%の減益となりました。」
主力の配・分電盤とGathergatesなどの子会社の売上増加により増収となった一方、原材料価格高騰によりセグメント利益は20.6%減となった。 - FY2023-Q2主力配・分電盤増収も原材料高で減益継続有価証券報告書
「以上の結果、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上高は37,976百万円と前年同四半期比5.2%の増収となりました。一方、原材料価格高騰の影響などにより、セグメント利益(営業利益)は1,380百万円と前年同四半期比47.9%の減益となりました。」
製造・工事・サービス事業は増収となった一方、原材料価格高騰によりセグメント利益は前年同四半期比47.9%減となった。 - FY2023-Q1主力配・分電盤は増収も原材料高で大幅減益有価証券報告書
「電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業につきましては、5G関連の案件減少によりシステムラック等の売上が減少しましたが、コロナ禍の影響が徐々に緩和され設備投資に持ち直しの動きがみられたことから主力の配・分電盤の売上は増加しました。その結果、売上高は17,756百万円と前年同四半期比1.0%の増収となりました。一方、原材料価格高騰の影響を強く受けたことから、セグメント利益(営業利益)は84百万円と前年同四半期比93.8%の減益となりました。」
主力の配・分電盤の売上増加により事業は増収となった一方、原材料価格高騰によりセグメント利益は前年同四半期比93.8%減となった。 - FY2022配電盤部門は増収も原材料高で事業利益が減少有価証券報告書
「配電盤部門につきましては、商用電源と非常用電源を切り替える開閉器を搭載した住宅用分電盤の売上が増加したほか、海外子会社であるGathergates Group Pte Ltdの売上が増加した結果、売上高は40,364百万円と前期比3.2%の増収となりました。」
住宅用分電盤とGathergatesの売上増加により配電盤部門は増収となった一方、製造・工事・サービス事業全体では原材料高などにより営業利益が33.1%減少した。 - FY2022-Q3一部製品・海外子会社は増加も国内配・分電盤・キャビネット減収と原材料高で減益有価証券報告書
「電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業につきましては、住宅用分電盤やブレーカ等の売上が増加したほか、海外子会社であるGathergates Group Pte Ltdの売上が増加しました。しかし、コロナ禍の影響により国内における配・分電盤やキャビネットの売上が減少した結果、売上高は56,744百万円と前年同四半期比0.1%の減収となりました。また、原材料価格高騰の影響を受けたことから、セグメント利益(営業利益)は4,879百万円と同35.2%の減益となりました。」
住宅用分電盤・ブレーカおよびGathergatesの売上は増加した一方、国内の配・分電盤・キャビネットの減収と原材料価格高騰により、事業全体は微減収・大幅減益となった。 - FY2022-Q2コア事業は一部製品・海外子会社が増加するも国内配電盤は減収有価証券報告書
「配電盤部門につきましては、商用電源と非常用電源を切り替える開閉器を搭載した住宅用分電盤等の売上が増加したほか、海外子会社であるGathergates Group Pte Ltdの売上が増加しました。しかし、コロナ禍の影響により国内における配電盤や産業用分電盤の売上が減少した結果、売上高は18,074百万円と前年同四半期比1.3%の減収となりました。」
非常用電源対応の住宅用分電盤やGathergatesの売上は増加した一方、国内の配電盤・産業用分電盤の減収により配電盤部門全体は1.3%減収となった。 - FY2022-Q15G関連製品は増加も主力配・分電盤の減収減益有価証券報告書
「電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業につきましては、電気通信事業者による5G関連の設備投資に伴い、システムラックや関連製品の売上が増加しました。しかし、コロナ禍の影響により主力である配・分電盤の売上が減少した結果、売上高は17,586百万円と前年同四半期比0.9%の減収、セグメント利益(営業利益)は1,361百万円と同26.7%の減益となりました。」
5G関連のシステムラック・関連製品は増加した一方、主力の配・分電盤の減収により、電気・情報インフラ関連の製造・工事・サービス事業は減収減益となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの多様な技術やノウハウを結集し、お客様の使いやすさを追求した製品開発や既存製品の改良、お客様の利便性と効率を追求した仕組みの構築、当社グループのアフターサービス機能の強化を行い、ユーザーが気付いていない隠れた価値を創出することで、お客様に信頼される存在となることを目指します。」
コア事業の価値提供について、製品開発・改良、利便性向上の仕組み、アフターサービス強化、潜在価値の創出という具体的な施策に展開している。 - FY2021-Q35G・GIGA案件で一部増収もコア事業は減収減益有価証券報告書
「配電盤関連製造事業につきましては、電気通信事業者による5G関連の設備投資に伴い特注の分電盤やシステムラックなどの売上が増加したほか、GIGAスクール構想に関連した設備投資案件を獲得したことにより一部キャビネットの売上が増加しました。しかし、コロナ禍の影響から総じて売上が減少した結果、売上高は54,823百万円と前年同四半期比11.8%の減収、セグメント利益(営業利益)は7,345百万円と同5.5%の減益となりました。」
5G関連の特注分電盤・システムラックとGIGAスクール関連案件は増加した一方、配電盤関連製造事業全体では売上高11.8%減、セグメント利益5.5%減となった。 - FY2021-Q2コア事業は減収も人件費・経費減で増益有価証券報告書
「以上の結果、配電盤関連製造事業の売上高は34,521百万円と前年同四半期比12.7%の減収となりました。一方、人件費や経費等が想定以上に減少したことなどから、セグメント利益(営業利益)は4,085百万円と同4.8%の増益となりました。」
配電盤関連製造事業はコロナ禍、学校空調関連製品の売上剥落、FA関連市場の停滞などにより減収となった一方、人件費・経費の減少によりセグメント利益は増益となった。 - FY2021-Q15G関連製品は増加するもコロナ禍等でコア事業は減収有価証券報告書
「配電盤関連製造事業につきましては、電気通信事業者による5G関連の設備投資に伴い特注の分電盤やシステムラックなど一部製品の売上が増加しました。しかし、コロナ禍の影響から企業の設備投資マインドが低下したことなどにより、総じて売上が減少しました。」
5G関連の特注分電盤・システムラックは増加した一方、企業の設備投資マインド低下などにより配電盤関連製造事業全体は減収となっている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「主力製品である、キャビネットおよび配電盤関連製品では、お客様のニーズに合わせた製品・サービスで圧倒的No.1企業に成長させることを目指し、」
コア製品について、従来の競争力強化・価値提供から「圧倒的No.1企業」への成長目標を明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下にあって当社グループは、2018年3月期よりスタートした「2020中期経営計画」に基づき、次世代のビジネスモデル創造に向け、コア事業である配・分電盤ならびにコンポーネントの製造・販売強化に加え、海外事業や新規事業を早期に確立すべく、各種施策に取り組んでいます。」
配・分電盤およびコンポーネントの製造・販売をコア事業と位置づけ、その強化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下にあって当社グループは、2018年3月期よりスタートした「2020中期経営計画」に基づき、次世代のビジネスモデル創造に向け、コア事業である配・分電盤ならびにコンポーネントの製造・販売の強化に加え、海外事業や新規事業を早期に確立すべく、各種施策に取り組んでいます。」
配・分電盤およびコンポーネントの製造・販売をコア事業と位置づけ、その強化を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「配・分電盤ならびにコンポーネンツの製造・販売を中心としたコア事業の強化に加え、グループ各社やアライアンス企業などと連携し、海外事業や新規事業にも積極的に挑戦することで、次世代のビジネスモデル創造に向けて取り組んでいきます。」
盤・キュービクルのリーディングカンパニーという従来の表現よりも、配・分電盤とコンポーネンツを中心とするコア事業の強化へ整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これにより、盤関連事業につきましては、グループ会社の知識・経験を結集した「盤プロフェッショナル企業集団」として、分・配電盤、制御盤の全ての盤関連市場における事業競争力をさらに強化していきます。」
盤関連事業を全市場に展開する中核事業と位置づけ、グループ知識・経験の結集による競争力強化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「グループ会社の知識・経験を結集した「盤プロフェッショナル企業集団」として、分・配電盤、制御盤の全ての盤関連市場における事業競争力を強化していきます。」
盤関連事業を中核とし、全ての盤関連市場で競争力を高める方向性を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「盤・キュービクルのリーディングカンパニーとして新たな価値を提供し続ける」
配電盤・キュービクルを中核事業と位置づけ、製品開発、サービス提供、顧客対応力向上を進めるとしている。