読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6
%（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高195,783百万円前年比 +6.0%
営業利益15,446百万円前年比 +15.0%
経常利益16,260百万円前年比 +20.3%
純利益（親会社株主帰属）11,493百万円前年比 -5.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益302円97銭
売上高営業利益率当期 7.9% / 前期 7.3%
期末の財政状態
総資産185,299百万円
うち純資産 125,238 百万円自己資本比率 66.8%前期末比 +4.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+18,347
投資-7,190
財務-10,374
純増減+783
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高34,417百万円
セグメント別売上高電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業 119,877百万円（前年比 +4.9%）、電気・情報インフラ関連 流通事業 59,956百万円（前年比 +7.0%）、電子部品関連 製造事業 15,949百万円（前年比 +10.7%）
セグメント別利益電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業 11,306百万円（前年比 +10.3%）、電気・情報インフラ関連 流通事業 2,628百万円（前年比 +25.8%）、電子部品関連 製造事業 1,379百万円（前年比 +43.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高210,000百万円（前年比 +7.3%）
営業利益16,700百万円（前年比 +8.1%）
経常利益17,000百万円（前年比 +4.5%）
親会社株主に帰属する当期純利益11,600百万円（前年比 +0.9%）
年間配当予想160円 → 154円
配当性向2026年3月期 50.2% / 2027年3月期予想 50.4%
株主還元方針2026中期経営計画期間中は連結配当性向50％を目標とし、DOE（連結純資産配当率）の下限を4.0％に設定
業績の増減要因
底堅い設備投資需要、規格変更前の駆け込み需要、データセンター建設の加速によるIT投資意欲の高まり、国内自動車市場での案件獲得、価格改定効果により売上・営業利益・経常利益が増加した。前期計上の子会社株式取得に伴う特別利益の剥落により最終利益は減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：－） / 除外 1社（開技司科技(深圳)有限公司）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失379百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 57百万円、国庫補助金 13百万円、投資有価証券売却益 50百万円、退職給付制度改定益 32百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 159百万円、減損損失 379百万円、固定資産圧縮損 13百万円、関係会社整理損 72百万円、和解金 256百万円
減価償却費6,423百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数40,458,000株
期末自己株式数2,520,879株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 195,783百万円（前年比 +6.0%） |
| 営業利益 | 15,446百万円（前年比 +15.0%） |
| 経常利益 | 16,260百万円（前年比 +20.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 11,493百万円（前年比 -5.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 302円97銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 7.9% / 前期 7.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 66.8% / 前期末 62.6% |
| 総資産 | 185,299百万円 |
| 純資産 | 125,238百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 18,347百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7,190百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -10,374百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 34,417百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 210,000百万円（前年比 +7.3%） / 営業利益 16,700百万円（前年比 +8.1%） / 経常利益 17,000百万円（前年比 +4.5%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 11,600百万円（前年比 +0.9%） |
| 年間配当予想 | 160円 → 154円 |
| 配当性向 | 2026年3月期 50.2% / 2027年3月期予想 50.4% |
| 株主還元方針 | 2026中期経営計画期間中は連結配当性向50％を目標とし、DOE（連結純資産配当率）の下限を4.0％に設定 |
| セグメント別売上高 | 電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業 119,877百万円（前年比 +4.9%）、電気・情報インフラ関連 流通事業 59,956百万円（前年比 +7.0%）、電子部品関連 製造事業 15,949百万円（前年比 +10.7%） |
| セグメント別利益 | 電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業 11,306百万円（前年比 +10.3%）、電気・情報インフラ関連 流通事業 2,628百万円（前年比 +25.8%）、電子部品関連 製造事業 1,379百万円（前年比 +43.8%） |
| 減価償却費 | 6,423百万円 |
| 減損損失 | 379百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 57百万円、国庫補助金 13百万円、投資有価証券売却益 50百万円、退職給付制度改定益 32百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 159百万円、減損損失 379百万円、固定資産圧縮損 13百万円、関係会社整理損 72百万円、和解金 256百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：－） / 除外 1社（開技司科技(深圳)有限公司） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 40,458,000株 |
| 期末自己株式数 | 2,520,879株 |
| 業績の増減要因 | 底堅い設備投資需要、規格変更前の駆け込み需要、データセンター建設の加速によるIT投資意欲の高まり、国内自動車市場での案件獲得、価格改定効果により売上・営業利益・経常利益が増加した。前期計上の子会社株式取得に伴う特別利益の剥落により最終利益は減少した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。底堅い設備投資需要により電気・情報インフラ関連の製造・工事・サービス事業の売上が増加し、IT投資意欲の高まりで流通事業の売上が増加しました。また、国内自動車市場での案件獲得により電子部品関連製造事業の売上が増加し、価格改定効果も利益を押し上げました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期に計上した子会社株式取得に伴う特別利益がなくなったため減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。