研究開発と既存製品の原価低減
FY2016に初出。34回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は3,694百万円で、研究成果のうち主なものは次のとおりです。」
研究開発費が3,193百万円から3,694百万円へ増加し、中速充電器、ペロブスカイト太陽電池対応、データセンター冷却、異常検知、EMC・熱対策部材などへ研究対象を広げている。 - 2026-05-15前進決算
「今後も、「カーボンニュートラルの実現」「社会インフラの進化」「自動化・省人化の進展」をテーマに、新たな技術の獲得と研究開発基盤の強化を重点施策に掲げ、グループ全体の付加価値創出力の向上を目指します。」
研究開発の重点テーマを明示し、新たな技術獲得と研究開発基盤強化へ展開している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,820百万円です。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,820百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は3,193百万円で、当連結会計年度の研究成果のうち主なものは次のとおりです。」
研究開発費は3,193百万円となり、リユース蓄電池、DC1500V接続箱、EV6kW対応ホーム分電盤、データセンター向け冷却ラック、耐環境技術などの開発へ展開している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,160百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの記載を継続し、研究開発費2,160百万円を計上している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,461百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,461百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないとの記載を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は721百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの記載を継続し、当四半期の研究開発費は721百万円となっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,970百万円で、当連結会計年度の研究成果のうち主なものは次のとおりです。」
研究開発費は2,970百万円となり、リユース蓄電池システム、IoTアクセス盤、データセンター向けサーバラック、EV充電器、放電検出ユニット、EV・5G向け電子部品など具体的な開発を進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,149百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,149百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,448百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,448百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は742百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費742百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,778百万円で、当連結会計年度の研究成果のうち主なものは次のとおりです。」
研究開発費2,778百万円を計上し、蓄電システム対応分電盤、光接続箱、風雨対策キャビネット、EV充電器、放電検出ユニット、電子部品などの開発を進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,040百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,040百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は672百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費672百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを継続して記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,642百万円で、当連結会計年度の研究成果のうち主なものは次のとおりです。」
研究開発費2,642百万円を計上し、電源切替機能付ホーム分電盤、耐風雨キャビネット、GIGAスクール向けタブレット収納庫、EV用充電器などの製品開発を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,912百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,912百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを継続して記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は638百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費638百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを継続して記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,876百万円で、当連結会計年度の研究成果のうち主なものは次のとおりです。」
研究開発費は2,876百万円となり、スパーテクト、独立電源システム、情報通信キャビネット、感震ブレーカー、EMC・熱対策製品など具体的な開発を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,133百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,133百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを継続して明示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,414百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,414百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを継続して明示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は591百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費591百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを継続して明示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,466百万円で、当連結会計年度の研究成果のうち主なものは次のとおりです。」
研究開発費が2,466百万円となり、独立電源システム、住宅用分電盤、宅配ボックス、感震ブレーカー、充電器など具体的な製品開発を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,726百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,726百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを明示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,164百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,164百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを明示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は581百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費581百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを明示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動については、機能、性能、デザイン性などの先進性を追求するとともに、安全、環境、品質への配慮と省スペース、省施工などをテーマにした商品の研究開発ならびに既存製品の原価低減活動を行いました。当連結会計年度の研究開発費は2,154百万円で、当連結会計年度の研究成果のうち主なものは次のとおりです。」
研究開発費2,154百万円を計上し、完全独立電源システム、ZEH・HEMS対応分電盤、感震ブレーカー、小型ラック、宅配ボックス等の具体的な製品開発を進めた。風雨試験設備と3軸耐震試験設備も稼働している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,569百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,569百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを明示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,011百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,011百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを明示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は514百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費514百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないと明示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動については、機能、性能、デザイン性などの先進性を追求するとともに、安全、環境、品質への配慮と省スペース、省施工などをテーマにした商品の研究開発ならびに既存製品の原価低減活動を行いました。当連結会計年度の研究開発費は2,014百万円です。」
研究開発費2,014百万円を計上し、省スペース・省施工、感震ブレーカー、屋外用キャビネット、ネットワークラックなどの具体的な製品開発を進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,455百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,455百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと明示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は979百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費979百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと明示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は507百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明示し、当四半期の研究開発費を507百万円と報告している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動については、機能、性能、デザイン性などの先進性を追求するとともに、安全、環境、品質への配慮と省スペース、省施工などをテーマにした商品の研究開発ならびに既存製品の原価低減活動を行いました。」
当連結会計年度の研究開発費は1,973百万円で、安全、環境、品質、省スペース、省施工、原価低減を研究開発テーマとしている。