原材料価格の上昇
FY2016に初出。22回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-09-28。
日東工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに18社。
- 2026-09-28悪化その他開示
「緊迫する海外情勢の影響により主要原材料・購入機器価格の高騰が続いております。」
主要原材料・購入機器価格の高騰が継続し、企業努力だけではコスト上昇を吸収することが困難な状況として、価格改定の理由に明示された。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「中東情勢の緊迫化が資材調達に影響をみせ始めるなど、先行きが不透明な事業環境となりました。」
原材料・資材価格および調達リスクについて、中東情勢が資材調達に影響を及ぼし始めたと記載し、外部要因の影響が実際の調達環境に表れている。 - 2026-05-15悪化決算
「各種部材コスト等の大幅な増加が見込まれるほか、工事現場における人手不足の恒常化の影響なども懸念されます。」
次期見通しで部材コストの大幅増加を見込み、価格・調達コスト上昇リスクを継続して示している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「また、民間非居住建築物棟数や機械受注は持ち直しに足踏みがみられるほか、部材価格の一段高や工事現場の人手不足が恒常化するなど、依然として先行きが不透明な事業環境となりました。」
供給制約の緩和とは別に、部材価格が一段高となっているとの認識を示し、原材料・部材価格上昇リスクが強まっている。 - FY2025供給制約は緩和も原材料高と物流コストの影響が継続有価証券報告書
「供給のひっ迫に関するリスクは緩和されつつあるものの、引き続き部材の調達難や原材料の価格高騰は当社グループのサプライチェーンの一部に影響を及ぼしています。」
供給逼迫は緩和方向としつつ、部材調達難・原材料価格高騰の影響はサプライチェーンの一部で継続している。配送時間・運送コストの増加も予想している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、原材料価格の高騰は長期化するなど、依然として先行きに懸念が残る事業環境となりました。」
原材料価格高騰について、従来の調達難の緩和とは別に、高騰が長期化しているとの認識を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、部材調達難の影響は緩和されてきたものの、新設住宅着工戸数は弱含んでいるほか、機械受注や民間非居住建築物棟数は持ち直しの動きに足踏みが見られるなど、先行きに不透明感が残る事業環境となりました。」
部材調達難の影響は緩和されてきたとの認識を継続しているが、国内需要や事業環境全体には不透明感が残るとしている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当業界におきましては、部材調達難の影響は緩和されてきたものの、新設住宅着工戸数はこのところ弱含んでいるほか、機械受注や民間非居住建築物棟数は持ち直しの動きに足踏みが見られるなど、先行きに不透明感が残る事業環境となりました。」
原材料・部材の調達難について、影響が緩和されてきたとの認識を示している。ただし、事業環境全体には不透明感が残るとしている。 - FY2023調達難・物流コスト増への対応を拡大有価証券報告書
「当該リスクは、世界的な半導体不足や上海におけるロックダウン、ロシアのウクライナへの侵攻などにより当社グループのサプライチェーンの一部に影響を及ぼしています。」
半導体不足、上海ロックダウン、ウクライナ情勢による供給制約が継続している。購買先分散、在庫確保、仕様変更、共同購買に加え、物流センター新設や配送効率化を対応策として示している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、売上高は104,985百万円と前年同四半期比9.5％の増収となりました。一方、原材料価格高騰の影響を強く受けたことなどから、営業利益は5,326百万円と同21.5％の減益、経常利益は6,096百万円と同15.5％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は、3,769百万円と同25.1％の減益となりました。」
原材料価格高騰の影響が、増収にもかかわらず営業利益21.5％減、経常利益15.5％減、親会社株主帰属四半期純利益25.1％減という実績として発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、売上高は65,601百万円と前年同四半期比7.5％の増収となりました。一方、原材料価格高騰の影響を強く受けたことなどから、営業利益は2,171百万円と同44.4％の減益、経常利益は2,955百万円と同27.2％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は、1,698百万円と同35.2％の減益となりました。」
原材料価格高騰の影響が、増収にもかかわらず営業利益44.4％減、経常利益27.2％減、親会社株主帰属四半期純利益35.2％減という実績として継続して発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、売上高は30,578百万円と前年同四半期比2.8％の増収となりました。一方、原材料価格高騰の影響を強く受けたことから、営業利益は335百万円と同83.0％の減益、経常利益は888百万円と同56.9％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は386百万円と同66.4％の減益となりました。」
原材料価格高騰の影響が連結営業利益等の減益として実際に発生し、営業利益は前年同四半期比83.0％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当該リスクは、世界的な半導体不足や上海におけるロックダウンなどにより当社グループのサプライチェーンの一部に影響を及ぼしています。」
原材料価格・供給逼迫リスクについて、半導体不足と上海ロックダウンによるサプライチェーンへの影響が実際に発生し、原材料価格高騰が営業利益を押し下げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「上記に加え、原材料価格高騰の影響を受けたことから、営業利益は6,786百万円と同27.7％の減益、経常利益は7,210百万円と同24.7％の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は5,031百万円と同19.8％の減益となりました。」
原材料価格高騰が連結営業利益等を押し下げる影響として、引き続き具体的に表れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業の売上高は36,104百万円と前年同四半期比0.9％の増収となりました。一方、日東工業株式会社単体の売上減少による限界利益の減少や原材料価格高騰の影響、販管費等の増加などによりセグメント利益（営業利益）は2,651百万円と同36.8％の減益となりました。」
原材料需給のひっ迫に加え、原材料価格高騰が製造・工事・サービス事業の利益を押し下げる影響として具体化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また、原材料の需給ひっ迫の影響から、在庫積み増しを目的とした先行的な受注が増加した結果、売上高は3,334百万円と前年同四半期比28.6％の増収、セグメント利益（営業利益）は454百万円と同497.1％の増益となりました。」
原材料の需給ひっ迫が実際の事業活動に影響し、在庫積み増しを目的とした先行的な受注の増加として記載されている。 - FY2021原材料調達リスクを独立項目として再掲有価証券報告書
「国際的な政治・経済情勢や商品市況の動向により調達価格の高騰や供給が逼迫した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
前 filing で独立記載が消えていた原材料価格・供給逼迫リスクが再掲され、購買先分散、在庫確保、仕様変更、共同購買を対応策として示している。 - FY2020削除有価証券報告書本 filing の事業等のリスクでは、原材料価格の上昇を独立したリスクとして明示していない。
- FY2019再掲有価証券報告書
「国際的な政治・経済情勢や商品市況の動向により原材料等の仕入価格が上昇し、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄、ステンレス、樹脂材料、伸銅品等の原材料価格上昇リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国際的な政治・経済情勢や商品市況の動向により原材料等の仕入価格が上昇し、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄、ステンレス、樹脂材料、伸銅品等の原材料価格上昇リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国際的な政治・経済情勢や商品市況の動向により原材料等の仕入価格が上昇し、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄、ステンレス、樹脂材料、伸銅品などの仕入価格上昇リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国際的な政治・経済情勢や商品市況の動向により原材料等の仕入価格が上昇し、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
鉄、ステンレス、樹脂材料、伸銅品などの仕入価格上昇をリスクとしている。