原材料・部品の価格高騰と入手難
FY2016に初出。20回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-04。
大崎電気工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。55社中35社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-04悪化決算説明資料
「・ 樹脂、シンナー、塗料などを中心に通期業績見通し（5月）に織り込んだ影響額を上回るコスト影響が続いている」
石油化学製品について、業績見通しに織り込んだ影響額を上回るコスト影響の継続が示された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながら、地政学的リスク、とりわけ米国・イスラエルとイランの軍事衝突による原油調達難の影響により石油由来の原材料・部材をタイムリーに調達できない場合、当社グループの生産活動に支障をきたす可能性があります。」
従来の部材価格高騰・入手難に加え、米国・イスラエルとイランの軍事衝突による原油・石油由来部材の調達リスクを具体化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「さらに、米国による追加関税措置の対象国のうち関税率が高い国においては経済への負の影響もしくは混乱が予想されます。当社が部材などを調達する国において、そうした事態が生じた場合、必要な部材をタイムリーに調達できないなど、当社サプライチェーンへの影響が想定されます。」
従来の部材価格高騰・入手難に加え、米国の追加関税措置を通じた調達国の経済混乱・部材調達遅延リスクを新たに具体化した。一方、対米輸出を行っておらず直接影響は軽微と説明している。 - FY2024対処有価証券報告書
「海外計測制御事業については、前年度と比較して、英国向けの出荷が電子部材調達環境の好転により増加したことに加えて、オセアニア向けの出荷も増加したこと等により、売上高は前年度比17.6％増の40,693百万円となりました。利益面においては、増収に加えて、高騰していた電子部材価格の落ち着き等により、営業利益は1,155百万円（前年度は1,886百万円の損失）となりました。」
電子部材調達環境の好転と価格の落ち着きにより、前年度まで業績に影響していた調達コスト上昇の影響が緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面においては、増収に加えて、高騰していた電子部材価格の落ち着き等により、営業利益は782百万円（前年同期は1,343百万円の損失）となりました。」
高騰していた電子部材価格が落ち着き、海外計測制御事業の営業損益が前年同期の1,343百万円の損失から782百万円の利益へ改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面においては、増収に加えて、調達難により高騰していた電子部材価格の落ち着き等により、営業利益は276百万円（前年同期は777百万円の損失）となりました。」
調達難により高騰していた電子部材価格が落ち着き、海外計測制御事業の営業損益が前年同期の777百万円の損失から276百万円の利益へ改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「英国向けの出荷が電子部材調達環境の好転により増加した」
電子部材調達環境の好転により英国向け出荷が増加し、前期まで業績に影響していた部材調達難の影響が一部緩和された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面においては、部材価格の高騰等により、1,343百万円の営業損失（前年同期は23百万円の利益）となりました。」
部材価格の高騰が継続し、海外計測制御事業の営業損益は前年同期の23百万円の利益から1,343百万円の損失へ悪化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、部材価格の高騰等により、営業利益は777百万円の損失（前年同期は118百万円の利益）となりました。」
部材価格の高騰が、海外計測制御事業の営業利益を前年同期の黒字から777百万円の損失へ転じさせる要因として実績化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格や輸送費の高騰に加えて販売管理費の増加により、営業利益は159百万円の損失（前年同期は163百万円の利益）となりました。」
原材料価格や輸送費の高騰が、海外計測制御事業の営業損失への転落要因として実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面においては、前述の減収に加えて原材料費の高騰等により利益率が低下し、営業利益は前年同期比54.5％減の835百万円となりました。」
原材料費の高騰が利益率低下および営業利益54.5％減として、調達コスト上昇リスクの影響が継続して実績化した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「スマートメーターの価格競争の激化や原材料費の高騰等により利益率が低下し」
原材料費の高騰がスマートメーターの価格競争激化とともに利益率低下、国内計測制御事業の減益要因として実績化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「英国のスマートメーター仕様の変更に伴い不用になった部材の評価損を計上したこと」
部材調達・仕様変更に伴う不要部材の発生が評価損として実績化し、海外事業の利益を押し下げた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「海外において一部電子部材の不足に起因する生産遅れに伴うコストの増加、製品売上構成の変化等により原価率が上昇した影響により、前年度比25.0％減の3,999百万円となりました。」
電子部材の調達不足が海外生産の遅れ、コスト増加、原価率上昇、営業利益減少として実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「海外は一部電子部材の調達難により生産が遅れたことから、減収となりました。」
原材料・部品の入手難という調達リスクが、一部電子部材の調達難による生産遅延と減収として実際に発生している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原材料・部品の価格高騰及び入手難は当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の価格高騰と入手難を、引き続き調達リスクとして記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料・部品の価格高騰及び入手難は当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の価格高騰と入手難を、引き続き調達上のリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料・部品の価格高騰及び入手難は当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
世界経済、原料産出国の環境、為替変動を背景とする調達リスク。