投資有価証券の株価変動
FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
大崎電気工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中69社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに20社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「投資有価証券 8,344 9,110」
投資有価証券残高が前年度末の8,344百万円から9,110百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - 2026-06-04対処株主総会
「有価証券及び投資有価証券 満期保有目的の債券 944 939 △5 その他有価証券 7,515 7,515 − 資産計 8,459 8,454 △5」
2026年3月末の有価証券及び投資有価証券の連結貸借対照表計上額は8,459百万円であり、直前のFY2026-H1で示された8,985百万円から減少している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「投資有価証券 8,344 8,985」
投資有価証券残高は前年度末の8,344百万円から8,985百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「投資有価証券 8,149 8,344」
投資有価証券残高は前年度末の8,149百万円から8,344百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「投資有価証券 8,149 7,879」
投資有価証券残高は前年度末の8,149百万円から7,879百万円へ減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーは縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「株価の上昇により投資有価証券が2,489百万円増加したこと等により、前年度末と比較して2,373百万円増加し、95,641百万円となりました。」
投資有価証券残高は前年度末の5,660百万円から8,149百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,660 6,851」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の5,660百万円から6,851百万円へ1,191百万円増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーは年度末比で拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「総資産は、現金及び預金が2,699百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が3,348百万円それぞれ減少しましたが、棚卸資産が5,040百万円、投資有価証券が1,233百万円それぞれ増加したこと等により、前連結会計年度末と比較して39百万円増加し、93,307百万円となりました。」
投資有価証券が前連結会計年度末から1,233百万円増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,660 6,351」
投資有価証券残高が前連結会計年度末の5,660百万円から当第1四半期末の6,351百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,229 5,645」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の5,229百万円から当第3四半期末の5,645百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,229 5,439」
投資有価証券残高は前年度末の5,229百万円から5,439百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券 5,067 5,003」
投資有価証券残高は前年度末の5,067百万円から5,003百万円へ減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーが小幅に縮小した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,067 5,213」
投資有価証券残高は前年度末の5,067百万円から当第2四半期末の5,213百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券 5,067 4,961」
投資有価証券残高は前年度末の5,067百万円から4,961百万円へ減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーは小幅に縮小した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券 4,612 4,658」
投資有価証券残高は前年度末の4,612百万円から4,658百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券 4,612 4,560」
投資有価証券残高は前年度末の4,612百万円から当第2四半期末の4,560百万円へ減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーは小幅に縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券 4,612 4,569」
投資有価証券残高は2020年3月末の4,612百万円から当四半期末の4,569百万円へ43百万円減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーは小幅に縮小した。 - FY2020対処有価証券報告書
「投資有価証券 5,735 4,612」
投資有価証券残高は前年度末の5,735百万円から4,612百万円へ減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーが縮小した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,735 5,609」
投資有価証券残高は前年度末の5,735百万円から5,609百万円へ減少し、年度末比では株価下落時の評価損エクスポージャーが縮小した。一方、前四半期末の5,422百万円からは増加している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券 5,735 5,422」
投資有価証券残高は前年度末の5,735百万円から5,422百万円へ減少しており、株価下落時の評価損エクスポージャーは年度末比で縮小している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間末における総資産は、受取手形及び売掛金が1,583百万円、投資有価証券が410百万円減少しましたが、たな卸資産が2,288百万円、有形固定資産のその他（純額）が1,307百万円増加したこと等により、前年度末と比較して1,641百万円増加し、99,955百万円となりました。」
投資有価証券残高は前年度末の5,735百万円から5,324百万円へ410百万円減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーは縮小した。 - FY2019対処有価証券報告書
「投資有価証券 5,948 5,735」
投資有価証券残高は前年度末の5,948百万円から5,735百万円へ減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーは縮小した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券 5,948 5,542」
投資有価証券残高は前年度末の5,948百万円から当第3四半期末の5,542百万円へ406百万円減少し、株価下落時の評価損エクスポージャーは縮小している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,948 6,139」
投資有価証券残高が前連結会計年度末の5,948百万円から当四半期末の6,139百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,948 6,017」
投資有価証券残高が前連結会計年度末の5,948百万円から当第1四半期末の6,017百万円へ増加し、株価下落時の評価損エクスポージャーが拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは投資有価証券約５９億円を保有しておりますが、株価の大幅な下落がおきた場合等に投資有価証券評価損が発生しないという保証はありません。」
投資有価証券約59億円の保有と、株価下落による評価損リスクを継続して開示している。連結貸借対照表上の残高は59億48百万円で、前年度末の59億40百万円からほぼ横ばいである。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,940 6,299」
投資有価証券残高が前連結会計年度末の59億40百万円から当四半期末には62億99百万円へ増加し、前四半期末の62億40百万円からも増加している。株価下落による評価損エクスポージャーがさらに拡大している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券 5,940 6,240」
投資有価証券残高が前連結会計年度末の59億40百万円から当四半期末には62億40百万円へ増加し、株価下落による評価損エクスポージャーが拡大している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループは投資有価証券約５９億円を保有しておりますが、株価の大幅な下落がおきた場合等に投資有価証券評価損が発生しないという保証はありません。」
投資有価証券の保有額が前年度の約52億円から約59億円に増加し、株価下落による評価損のエクスポージャーを開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは投資有価証券約５２億円を保有しておりますが、株価の大幅な下落がおきた場合等に投資有価証券評価損が発生しないという保証はありません。」
約52億円の投資有価証券を保有し、株価下落による評価損リスクを開示している。