OEM用品・純正事業の深耕と開発効率化
FY2016に初出。28回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-03。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-03前進決算説明資料
「前期末から新規案件が寄与。足元も案件獲得が続き、中期経営計画「VISION2030」売上目標分の受注をほぼ獲得済み」
OEM事業の国内用品について、VISION2030の売上目標に相当する受注をほぼ確保済みと記載され、受注面で具体的な前進が示された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「OEM事業は、自動車関連部品や電子機器受託生産などを手掛けるJVCKENWOOD Hong Kong Holdings Limited（以下「JKHL」）の販売が、中国経済低迷による影響を受けて減少したものの、国内の用品事業の販売が好調に推移したことや、車載用スピーカー、アンプ、アンテナ、ケーブルなどを手掛けるASK Industries S.p.A.の販売が堅調に推移したことなどから、前年同期並みの実績となりました。」
JKHLの販売減があった一方、国内用品とASKの販売が堅調で、OEM事業は前年同期並みの実績を確保した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「OEM事業は、自動車関連部品や電子機器受託生産などを手掛けるJVCKENWOOD Hong Kong Holdings Limited（以下「JKHL」）の販売が米国の関税措置による影響などを受け減少したものの、国内の用品事業に加え、車載用スピーカー、アンプ、アンテナ、ケーブルなどを手掛けるASK Industries S.p.A.の販売が堅調に推移したことなどから、前年同期比で増収となりました。」
JKHLの販売減という関税影響があったものの、国内用品事業とASK Industries S.p.A.の販売が堅調に推移し、OEM事業全体では前年同期比増収となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「OEM事業は、車載用スピーカー、アンプ、アンテナ、ケーブル、レンズなど海外OEM事業の販売が好調に推移したことなどから、前年同期比で増収となりました。」
車載用スピーカー、アンプ、アンテナ、ケーブル、レンズなどの海外OEM事業が好調に推移し、OEM事業の増収に寄与した。 - FY2024前進有価証券報告書
「日系メーカー向け後継モデル（2025年納入開始予定）、新規大型案件（2026年納入開始予定）を受注」
OEM事業について、日系メーカー向け後継モデルと新規大型案件を受注し、2025年及び2026年の納入開始予定を伴う具体的な受注実績を示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「OEM事業は、国内で用品の販売が前年同期に発生した上海ロックダウンにともなう当社上海工場の生産減による影響から回復したことや、欧州子会社のASK Industries S.p.A.の販売が、前期に引き続き好調に推移したことなどから、前年同期比で増収となりました。」
上海工場の生産減からの国内用品販売の回復と、ASK Industries S.p.A.の販売好調が継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「OEM事業は、国内で用品の販売が前年同期に発生した上海ロックダウンにともなう当社上海工場の生産減による影響から回復したことや、欧州子会社のASK Industries S.p.A.の販売が、前期に引き続き好調に推移したことなどから、前年同期比で増収となりました。」
上海工場の生産減の影響から国内用品販売が回復し、ASK Industries S.p.A.の販売好調も続いたことでOEM事業が増収となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「OEM事業は、自動車向けスピーカー、アンプ、ケーブルなどの販売拡大に加え、上海地区のロックダウン解除にともない当社上海工場の稼働率が大幅に上昇したこと、また半導体などの部品不足が解消したことにより、用品が増収となったことなどから、前年同期比で大幅な増収となりました。」
自動車向け部品販売の拡大、上海工場の稼働率上昇、部品不足の解消により、OEM事業は大幅増収となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「OEM事業は、上海地区のロックダウン解除にともない、当第２四半期連結会計期間の当社上海工場の稼働率が大幅に上昇したことで用品の販売が増収となったことや、欧州子会社のASK Industries S.p.A.の販売が大きく伸長したことなどから、OEM事業全体でも前年同期比で大幅な増収となりました。」
上海工場の稼働率上昇による用品販売の増収と、ASK Industries S.p.A.の販売伸長により、OEM事業全体が大幅増収となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「OEM事業は、国内での用品の販売が上海のロックダウンにともなう当社上海工場の生産減による影響を大きく受けたことなどから、前年同期比で減収となりました。」
OEM事業は、上海ロックダウンに伴う上海工場の生産減により国内用品販売が影響を受け、前年同期比で減収となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「OEM事業は、半導体などの部品供給不足による影響を受けましたが、中国市場の回復にともない、自動車メーカー向けスピーカー、アンプ、ケーブルなどの販売が、当連結会計年度を通じて堅調に推移したことなどから、前年同期比で増収となりました。」
部品供給不足の影響下でも、中国市場の回復を背景に自動車メーカー向けスピーカー、アンプ、ケーブル等が堅調となり、OEM事業が増収となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「OEM事業は増収となったことから、前年同期比で損失が縮小しました。」
部品供給不足の影響を受けながらも、中国市場の回復などによる増収により、OEM事業の損失が前年同期比で縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「OEM事業は、当第２四半期連結会計期間に入り、半導体などの部品供給不足による影響を大きく受けましたが、中国市場の回復にともない、自動車メーカー向けスピーカー、アンプ、ケーブルなどの販売が、当第２四半期連結累計期間を通じて堅調に推移したことなどから、前年同期比で増収となりました。」
部品供給不足の影響を受けながらも、中国市場の回復を背景に自動車メーカー向けスピーカー、アンプ、ケーブルなどの販売が堅調となり、OEM事業は前年同期比で増収となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「OEM事業は、自動車メーカーの新車販売台数の回復にともない、国内で用品の販売が好調に推移したことや、欧州子会社のASK Industries S.p.A.の販売が、当第１四半期連結累計期間も前期に引き続き好調に推移したことなどから、前年同期比で大幅な増収となりました。」
新車販売台数の回復を背景に国内用品販売が好調となり、ASK Industries S.p.A.の販売好調も継続したことでOEM事業が大幅増収となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「OEM事業は、国内市場では新車販売台数の回復にともない用品の販売が回復したことに加え、海外市場でも欧州子会社のASK社の販売が大きく伸長したことなどから、当第３四半期連結会計期間では前年同期比で増収となりました。」
国内用品販売の回復、欧州子会社ASK社の販売伸長により、第3四半期連結会計期間のOEM事業は増収となった。また、同期間に新規ナビゲーションを本格投入している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「OEM事業は、当第２四半期連結会計期間に入り、自動車メーカーの新車販売台数の回復にともない、国内の用品や欧州子会社のASK Industries S.p.A.の販売が回復基調となりましたが、主に第１四半期連結会計期間に新型コロナウイルス感染症の拡大にともなう自動車メーカーの新車販売台数減少の影響を受けたことなどから、当第２四半期連結累計期間では前年同期比で減収となりました。」
国内用品およびASK Industries S.p.A.の販売は第2四半期連結会計期間に回復基調となった。一方、累計期間では感染症の影響により前年同期比減収が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「OEM事業は、純正の販売減や、国内の用品及び欧州子会社のASK Industries S.p.A.の販売が、新型コロナウイルス感染症の拡大にともなう自動車メーカーの新車販売台数減少の影響を受けたことなどから、減収となりました。」
純正、国内用品、ASK Industries S.p.A.の販売が新車販売台数減少の影響を受け、OEM事業の減収が続いた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「OEM事業は、既存商品の早期販売終息にともなう純正向けディスプレイオーディオの販売減、JKHLの中国景気悪化の影響及び車両販売減にともなう用品向けカーナビゲーションの販売減影響などに加え、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響を受けたことから、減収となりました。」
純正向けディスプレイオーディオ、用品向けカーナビゲーションの販売減に加え、中国景気悪化と感染症の影響が重なり、OEM事業は減収減益となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「OEM事業は、純正の販売減、車両販売減に伴う用品の販売減及びJKHLが中国景気悪化の影響を受けたことなどから、減収となりました。」
純正品と用品の販売減に加え、JKHLが中国景気悪化の影響を受け、OEM事業が減収となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「OEM事業は、純正の販売減の影響に加えて、JKHLが中国景気悪化の影響を受けたことなどから、減収となりました。 OEM事業は、上記の減収の影響に加え、前第４四半期連結会計期間に引き続き、第１四半期連結会計期間にもサプライヤーの部品供給問題の影響を受けたことなどから、減益となりました。」
純正販売の減少、中国景気悪化、サプライヤーの部品供給問題が重なり、OEM事業は減収減益となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「OEM事業は、純正の販売減の影響に加え、前第４四半期連結会計期間に引き続きサプライヤーの部品供給問題の影響を受けたことなどから減益となりました。」
純正品の販売減に加え、サプライヤーの部品供給問題が継続してOEM事業の減益要因となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「OEM事業は、純正の大幅な販売増などにより増収となりました。」
純正品の大幅な販売増がOEM事業の増収に寄与し、用品・純正事業を含むOEM強化の進展が続いている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「OEM事業は、純正の大幅な販売増などにより増収となりました。」
純正品の販売が大幅に増加し、OEM事業の増収に寄与した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「OEM事業は、用品（ディーラーオプション）の大幅な販売増などにより増収となりました。」
ディーラーオプションの大幅な販売増がOEM事業の増収に寄与したとの説明を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「OEM事業は、大幅な増収により大幅増益となり、前年同期の赤字から黒字に転換しました。」
OEM事業は大幅な増収・増益となり、前年同期の赤字から黒字へ転換した。用品・純正事業を含むOEM強化の成果として、損益面の具体的な前進が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「OEM事業は、中国子会社のShinwa International Holdings Limited（以下「シンワ」）において、CD/DVDメカの販売が減少したものの、用品（ディーラーオプション）の販売が大きく拡大したことなどから、増収となりました。」
CD/DVDメカの販売減を補って、ディーラーオプション販売が大きく拡大し、OEM事業の増収に寄与したとの説明を再掲している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「OEM事業は、中国子会社のShinwa International Holdings Limited（以下「シンワ」）において、主力であるCD/DVDメカの販売が減少したものの、用品（ディーラーオプション）の販売が大きく拡大したことなどから、増収となりました。」
CD/DVDメカの減少を補って、ディーラーオプション販売が大きく拡大し、OEM事業の増収に寄与した。 - FY2016初出有価証券報告書
「用品事業における商材拡大によるさらなる深耕加速」
用品・純正の一体運営、プラットフォーム共通化、開発費削減を組み合わせたOEM強化策。