次世代カメラ・映像デバイス事業への本格参入
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-05-11。
JVCケンウッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q3後退有価証券報告書
「なお、メディア事業の業務用カメラ事業は今年度の市況などを考慮して業容を縮小することとし、これにともない当第３四半期連結会計期間に構造改革費用として部材の損失引当約８億円を計上いたしました。」
業務用カメラ事業について、市況を考慮して業容を縮小する方針に変更し、部材の損失引当約8億円を計上した。次世代カメラ・映像デバイス領域の事業範囲が縮小する内容である。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「メディア事業は、前年同期に実施した生産移管にともなう生産減の影響からプロジェクターの販売は回復したものの、業務用カメラなどの販売が減少したことなどから、前年同期比で約５億円の減収となりました。」
プロジェクター販売は回復した一方、業務用カメラなどの販売減によりメディア事業は前年同期比約5億円の減収となった。 - FY2023-Q3販売回復と減益の併存有価証券報告書
「メディア事業は、第１四半期連結会計期間に業務用ビデオカメラやプロジェクターなどが生産移管にともなう生産減の影響を受けましたが、第２四半期連結会計期間以降はプロジェクターなどの販売が回復基調となったことから、前年同期比で約17億円増収となりました。 エンタテインメント事業は増収効果により前年同期比で増益となりましたが、メディア事業は第１四半期連結会計期間に業務用ビデオカメラやプロジェクターが生産移管にともなう生産減の影響を受けたことなどから前年同期比で減益となり、メディアサービス分野全体では前年同期比で減益となりました。」
プロジェクターなどの販売は第2四半期以降に回復し、メディア事業は約17億円増収となったが、生産移管に伴う影響により減益が続き、分野全体でも減益となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「メディア事業は、第１四半期連結会計期間に業務用ビデオカメラやプロジェクターなどが生産移管にともなう生産減の影響を受けましたが、当第２四半期連結会計期間には販売が回復基調となったことに加え、ポータブル電源や完全ワイヤレスヘッドホンの販売が堅調に推移したことなどから、前年同期比で約11億円増収となりました。 エンタテインメント事業は増収効果により前年同期比で増益となりましたが、メディア事業は第１四半期連結会計期間に業務用ビデオカメラやプロジェクターが生産移管にともなう生産減の影響を受けたことなどから前年同期比で減益となり、メディアサービス分野全体では前年同期比で減益となりました。」
メディア事業は第2四半期会計期間に販売が回復基調となり約11億円増収となったが、生産移管に伴う生産減の影響により減益となり、メディアサービス分野全体も減益となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「メディア事業は、業務用ビデオカメラやプロジェクターなどが生産移管にともなう生産減の影響を受けたことなどから、前年同期並みの実績となりました。 エンタテインメント事業は増収効果により前年同期比で増益となりましたが、メディア事業は業務用ビデオカメラやプロジェクターなどが生産移管にともなう生産減の影響を受けたことなどから前年同期比で減益となり、メディアサービス分野全体では前年同期比で減益となりました。」
業務用ビデオカメラ・プロジェクターの生産移管に伴う生産減により、メディア事業は売上が前年同期並みにとどまり、減益となった。次世代カメラ・映像デバイス事業の損益面では悪化が現れている。 - FY2022前進有価証券報告書
「近年の高画質映像配信の需要増加を受けて、高画質で安定した映像配信の低コスト・省人化運用の中核となる、PTZ（パン・チルト・ズーム）リモートカメラの新ラインアップとして、4K 出力に対応する「KY-PZ400N」とHD出力に対応する「KY-PZ200N」及び「KY-PZ200」の計3モデルを開発、商品化しました。」
映像デバイス領域で、4K対応1モデルとHD対応2モデルのPTZリモートカメラ計3モデルを開発・商品化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「メディア事業は、テレワークや巣ごもり需要の増加にともない、ホームオーディオやポータブル電源、プロジェクターの新商品などBtoCの販売が好調に推移したことに加え、BtoBも市況の回復にともない業務用リモートカメラの販売が好調に推移し、前年同期比で約14億円増収となりました。」
ホームオーディオ、ポータブル電源、プロジェクターの新商品などBtoC商品に加え、業務用リモートカメラも好調となり、メディア事業は約14億円増収となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「メディア事業は、テレワークや巣ごもり需要の増加にともない、ヘッドホンやポータブル電源などBtoCの販売が前期に引き続き好調に推移したことに加え、BtoBも市況が回復傾向にあることから販売が回復し、前年同期比で約９億円増収となりました。」
ヘッドホン・ポータブル電源などBtoC商品の好調に加え、BtoB販売も回復し、メディア事業は前年同期比約9億円の増収となった。 - FY2021-Q2映像デバイス好調とメディア事業減収の併存有価証券報告書
「メディア事業は、テレワークや巣ごもり需要の増加により、ポータブル電源やホームオーディオの販売が増加し、また、5Gの普及拡大にともない映像デバイスの販売が好調に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大にともないBtoB事業での市況悪化の影響を受けたことなどから、前年同期比で約18億円減収となりました。」
ポータブル電源、ホームオーディオ、映像デバイスは好調だった一方、BtoB市況悪化などによりメディア事業全体では約18億円の減収となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるメディアサービス分野の売上収益は、前年同期比で約36億円減（25.3％減収）の106億14百万円、コア営業利益は同約４億円減（79.5％減益）となる92百万円となりました。」
メディアサービス分野は25.3％減収、79.5％減益となり、映像デバイスや在宅勤務関連商品の一部好調では全体の減収減益を補えなかった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「メディアサービス分野の売上収益は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響を受けたこともあり、前年同期比で約34億円減（5.8％減収）の554億２百万円、コア営業利益は同約14億円減（62.0％減益）となる８億41百万円となりました。」
映像デバイスやプロジェクターの一部は好調だったものの、業務用ビデオカメラの販売減と感染症の影響により、メディアサービス分野は5.8％減収、62.0％減益となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「メディア事業は、プロジェクターや映像デバイスの販売が好調に推移しましたが、業務用ビデオカメラの販売減の影響を受けたことなどから、前年同期比で約17億円減収となりました。 メディア事業は、上記の減収の影響から減益となりました。」
プロジェクターや映像デバイスは好調だった一方、業務用ビデオカメラの販売減によりメディア事業は前年同期比約17億円の減収となり、減益となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「メディア事業は、プロジェクターや映像デバイスの販売が好調に推移しましたが、業務用ビデオカメラなどの販売減の影響を受けたことなどから、前年同期比で約７億円減収となりました。 メディア事業は、上記の減収の影響から損益が悪化しました。」
プロジェクターや映像デバイスは好調だったものの、業務用ビデオカメラなどの販売減により約7億円の減収となり、損益も悪化した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「メディア事業は、プロジェクターや映像デバイスの販売が堅調に推移しましたが、業務用・民生用ビデオカメラなどの販売減の影響を受けたことなどから、前年同期比で約２億円減収となりました。」
プロジェクター・映像デバイスは堅調だった一方、業務用・民生用ビデオカメラの販売減によりメディア事業は前年同期比約2億円の減収となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「外部環境の変化による影響は不透明ですが、第３四半期連結会計期間以降については、パブリックサービス分野では米国無線子会社の販売増、メディアサービス分野ではメディア事業の新商品投入などによる改善などに取り組みます。」
メディア事業で新商品を投入し改善を図る方針を、第3四半期以降の取り組みとして再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「メディア事業は、映像デバイス事業などで販売減の影響を受けましたが、民生用ビデオカメラが新商品の投入により増収となったことなどから、前年同期並みの実績となりました。」
民生用ビデオカメラで新商品を投入し、同事業の増収要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「次世代クリエーション（カメラ）、映像デバイス事業への本格参入」
4KカメラシステムやAltaSensの4Kセンサーを含む開発・商品化を進めている。