2020年ビジョン：顧客価値創造企業への進化
FY2016に初出。24回の記載のうち12回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
JVCケンウッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「「VISION2030」では、長期ビジョンである「たくましさとしたたかさを併せ持つエクセレントカンパニーへの飛躍」の実現に向けて、新たに「Move Forward～変わり続ける力、未来へ～」というテーマを掲げ、持続的な価値創造を追求していきます。」
VISION2025の「変革と成長」をさらに進化させ、VISION2030の長期ビジョンと新テーマへ再整理した。事業ポートフォリオ、財務、サステナビリティ及び経営基盤の強化を通じ、2030年度までの価値創造を目指す枠組みとなっている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループにおける当中間連結会計期間の全社売上収益は、前期に引き続きセーフティ＆セキュリティ分野の無線システム事業の販売が好調に推移し、当中間期は過去最高の実績となったことや、モビリティ＆テレマティクスサービス分野の海外OEM事業も堅調に推移したことなどから、前年同期比で増収となりました。また、当中間連結会計期間の全社事業利益は、セーフティ＆セキュリティ分野が過去最高の実績となり、モビリティ＆テレマティクスサービス分野、エンタテインメント ソリューションズ分野と合わせて３分野全てが増益となったことから、前年同期比で大幅な増益となりました。」
無線システム事業を中心に全社売上収益が中間期として過去最高となり、3分野すべてが増益となった。企業価値向上・持続的成長に向けた業績面の具体的な前進が示されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「「VISION2025」では、「VISION2023」で掲げた基本戦略「変革と成長」をさらに進化させ、事業ポートフォリオを最適化することで成長モメンタムを加速し、企業価値最大化を目指していきます。」
VISION2025を2025年度最終年度の中期経営計画として継続し、事業ポートフォリオ最適化、キャピタル・アロケーション、サステナビリティ経営を組み合わせて企業価値最大化を目指す方針を年次報告書で再確認している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「2023年４月27日に公表しました中期経営計画「VISION2025」において、総還元性向を30～40％目安と定めました。」
従来のVISION2023から、2023年4月27日公表の中期経営計画「VISION2025」へ計画枠組みが更新された。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社は企業価値最大化へ向けて当社の強みが活かせる収益性の高い市場への事業ポートフォリオ変革に際し、当社の目指す事業戦略を明確にするため、2023年４月１日付で、「パブリックサービス分野」を「セーフティ＆セキュリティ分野」へ、「メディアサービス分野」を「エンタテインメント ソリューションズ分野」へそれぞれ名称変更いたしました。」
事業ポートフォリオ変革と企業価値最大化を明確化する文脈で、従来の分野名称を変更した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2021年度を開始年度とする新たな中期経営計画「VISION2023」を2021年５月に策定しました。そして、「VISION2023」を策定するにあたり、企業ビジョン「感動と安心を世界の人々へ」の実現に向けて、以下のとおり経営方針を刷新いたしました。」
2020年ビジョンから、2021年度開始・2023年度最終年度の中期経営計画「VISION2023」へ計画を刷新し、企業ビジョンの実現に向けた経営方針を組み替えている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは2015年に中長期経営計画「2020年ビジョン」を策定し、「顧客価値創造企業への変革」を旗印とした改革を開始しました。また、2018年には中間総括を行い、「技術立脚型企業としての進化」「事業を通じた持続型社会への貢献」を加え、これら３つを新たな経営方針に据えて、「感動と安心を世界の人々へ」という企業ビジョンの実現と一層の企業価値向上を目指しています。」
従来の顧客価値創造企業への変革に加え、技術立脚型企業への進化と持続型社会への貢献を新たな経営方針として組み込み、企業ビジョンを「感動と安心を世界の人々へ」と表現している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第４四半期連結会計期間については、外部環境の変化による影響は不透明ですが、アフターマーケット事業の国内市場では「彩速ナビ」やドライブレコーダーなどの販売増、海外市場では新製品投入効果による販売増に取り組み、パブリックサービス分野では、引き続き米国無線子会社及び業務用システム事業の販売増、メディアサービス分野ではメディア事業の販売増に取り組みます。そしてこれらを確実に遂行するべく各種施策を実施するとともに、2020年ビジョン実現に向けた成長戦略を加速させていきます。」
第4四半期の各分野別施策を示しつつ、2020年ビジョン実現に向けた成長戦略の加速を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間以降については、外部環境の変化による影響は不透明ですが、オートモーティブ分野では、アフターマーケット事業の国内市場で引き続き好調な販売を目指し、パブリックサービス分野では米国無線子会社の販売増、メディアサービス分野ではメディア事業の新商品投入などによる販売増に取り組みます。そして、2019年６月20日付で発足した新経営体制のもと、持続的な成長と企業価値向上に向けて邁進していきます。」
新経営体制のもとで持続的な成長と企業価値向上を目指す方針を再確認し、第3四半期以降の分野別施策も併記している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「そして、2019年６月20日付で発足した新経営体制のもと、持続的な成長と企業価値向上に向けて邁進していきます。」
従来の「2020年ビジョン」の直接的な再掲ではなく、2019年6月発足の新経営体制のもとで「持続的な成長と企業価値向上」を目指す表現へ置き換えている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、2018年６月に新株予約権を発行しており、中長期経営計画「2020年ビジョン」達成に向けた投資を加速していきます。」
新株予約権の発行を通じて、2020年ビジョン達成に向けた投資を加速する方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、2018年６月に新株予約権を発行しており、中長期経営計画「2020年ビジョン」達成に向けた投資を加速していきます。」
2020年ビジョンの達成に向け、新株予約権の発行を通じて投資を加速する方針を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第10期第４四半期連結会計期間は、オートモーティブ分野で引き続きOEM事業の販売拡大を目指すとともに、パブリックサービス分野やメディアサービス分野の販売回復を目指します。そしてこれらを着実に実現するべく各種施策に取り組むとともに、平成29年６月23日付で発足した新経営体制のもと、成長戦略を加速させていきます。」
OEM事業の販売拡大、パブリックサービス分野・メディアサービス分野の販売回復、新経営体制下での成長戦略加速を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第10期第３四半期連結会計期間以降については、オートモーティブ分野で、引き続きOEM事業の販売拡大を目指すとともに、パブリックサービス分野における米国無線子会社の販売回復などを含め、下期にかけてその他事業の業績向上を目指します。そしてこれらを着実に実現するべく各種施策に取り組むとともに、平成29年６月23日付で発足した新経営体制のもと、成長戦略を加速させていきます。」
OEM販売の拡大、米国無線子会社の販売回復、下期の業績向上および新経営体制下での成長戦略加速を、従来方針として引き続き示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「そしてこれらを着実に実現するべく各種施策に取り組むとともに、平成29年６月23日付で発足した新経営体制のもと、成長戦略を加速させていきます。」
新経営体制のもとで成長戦略を加速する方針を示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「平成28年６月24日付で発足した新経営体制のもと、第９期第２四半期連結会計期間以降も、平成27年５月に策定した「2020年ビジョン」の実現に向け、引き続き既存事業の拡大に努める」
新経営体制の発足後も、2020年ビジョンを継続して実現していく方針を明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年５月18日付で2020年度を見据えた中長期経営計画「2020年ビジョン」を策定、「顧客価値創造企業への進化」を長期ビジョンに掲げ、グループ経営計画を推進しています。」
従来の製造販売業から顧客価値創造企業への転換を2020年度を見据えた長期ビジョンとして提示している。