メディア事業の販売構成・原価改善による黒字化
FY2019-Q2に初出。23回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
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- FY2026メディア減収と分野増益の併存有価証券報告書
「メディア事業が減収影響を受けたものの、エンタテインメント事業が大幅な増収となったことから、エンタテインメント ソリューションズ分野全体でも前年同期比で増益となりました。」
メディア事業の減収が続く一方、エンタテインメント事業の大幅増収により、分野全体の事業利益は25億17百万円、前年同期比36.2％増となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「メディア事業は、米国の関税措置による影響を受けたことなどから、前年同期比で約21億円の減収となりました。」
メディア事業は、前期に生産移管後の販売回復や構造改革効果が示されていたが、米国の関税措置の影響により中間期で約21億円の減収となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「メディア事業において増収となったことに加え、前期に実施した構造改革効果及び固定費削減効果などから、エンタテインメント ソリューションズ分野全体では、前年同期比で増益となりました。」
メディア事業の増収に加え、前期の構造改革と固定費削減の効果が発現し、分野の事業利益は前年同期比8億24百万円増の9億65百万円となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるエンタテインメント ソリューションズ分野の売上収益は、前年同期比で約13億円減（2.2％減収）となる559億78百万円、事業利益は同約11億円減（132.2％減益）となる２億57百万円の損失となりました。」
メディア事業の減収と業務用カメラ事業の構造改革費用約8億円により、エンタテインメント ソリューションズ分野は通期で事業損失に転じた。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「なお、メディア事業の業務用カメラ事業は今年度の市況などを考慮して業容を縮小することとし、これにともない当第３四半期連結会計期間に構造改革費用として部材の損失引当約８億円を計上いたしました。この損失引当を控除して算出した同分野の事業利益は、前年同期比で増益となっています。」
メディア事業の収益改善について、販売構成・原価改善だけでなく、業務用カメラ事業の業容縮小と部材損失引当を伴う構造改革を組み込んだ形へ展開している。損失引当控除後の分野事業利益は前年同期比増益と説明している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるエンタテインメント ソリューションズ分野の売上収益は、前年同期比で約９億円増（3.4％増収）となる270億９百万円、事業利益は同約１億円減となる１億40百万円となりました。」
分野全体では増収を確保したものの、事業利益は前年同期比で約1億円減少した。メディア事業の減収が利益悪化要因となった。 - FY2024-Q1メディア販売回復と分野黒字転換の併存有価証券報告書
「メディア事業は、前年同期に実施した生産移管にともなう生産減の影響からプロジェクターの販売が回復したことにより、前年同期比で約４億円増収となりました。 エンタテインメント ソリューションズ分野は、メディア事業、エンタテインメント事業ともに増収となったことから、エンタテインメント ソリューションズ分野全体でも前年同期比で増益となりました。」
生産移管の影響を受けていたプロジェクター販売が回復し、メディア事業は約4億円増収となった。メディア事業とエンタテインメント事業の増収により、分野全体は黒字に転換した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるメディアサービス分野の売上収益は、前年同期比で約31億円増（8.0％増収）となる417億37百万円、コア営業利益は同約14億円減（77.4％減益）となる４億21百万円となりました。 エンタテインメント事業は増収効果により前年同期比で増益となりましたが、メディア事業は第１四半期連結会計期間に業務用ビデオカメラやプロジェクターが生産移管にともなう生産減の影響を受けたことなどから前年同期比で減益となり、メディアサービス分野全体では前年同期比で減益となりました。」
メディアサービス分野は増収を維持したものの、コア営業利益は77.4％減益となった。メディア事業の生産移管に伴う生産減が、黒字水準の大幅な低下要因として続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるメディアサービス分野の売上収益は、前年同期比で約22億円増（9.1％増収）となる261億28百万円、コア営業利益は同約６億円減（74.2％減益）となる２億15百万円となりました。」
メディアサービス分野は増収を確保したものの、コア営業利益は前年同期比74.2％減の2億15百万円となった。メディア事業の黒字は維持しているが、生産移管に伴う生産減などにより利益水準は悪化した。 - FY2022達成有価証券報告書
「上記の増収の効果から、メディア事業は前年同期比で大幅な増益となり黒字に転換し、エンタテインメント事業は前年同期比で増益となりました。」
メディア事業の販売構成・原価改善を通じた黒字化について、通期でも黒字転換を確認した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「メディア事業は、テレワークや巣ごもり需要の増加にともない、ホームオーディオやポータブル電源、プロジェクターの新商品などBtoCの販売が好調に推移したことに加え、BtoBも市況の回復にともない業務用リモートカメラの販売が好調に推移し、前年同期比で約14億円増収となりました。上記の増収の効果から、メディア事業は黒字に転換し、エンタテインメント事業は増益となりました。」
BtoC商品の好調とBtoB市況回復による増収効果から、メディア事業は黒字に転換した。販売構成・需要回復を通じた損益改善が第3四半期累計でも確認された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「メディア事業は、テレワークや巣ごもり需要の増加にともない、ヘッドホンやポータブル電源などBtoCの販売が、好調に推移したことに加え、BtoBも市況が回復傾向にあることから販売が回復し、前年同期比で約８億円増収となりました。 上記の増収の効果から、メディア事業は黒字に転換し、エンタテインメント事業は増益となりました。」
BtoC商品の好調継続とBtoB市況の回復によりメディア事業は前年同期比約8億円増収となり、増収効果から黒字に転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「メディア事業は、テレワークや巣ごもり需要の増加にともない、ヘッドホンやポータブル電源などBtoCの販売が前期に引き続き好調に推移したことに加え、BtoBも市況が回復傾向にあることから販売が回復し、前年同期比で約９億円増収となりました。」
BtoC販売の好調継続とBtoB市況の回復によりメディア事業が増収となり、増収効果により損失も縮小した。 - FY2021-Q3四半期損益改善と累計減益の併存有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間では、エンタテインメント事業の非音源ビジネスの回復が遅れているものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響の緩和にともない主にメディア事業で販売が回復したことから、売上収益はほぼ前年同期並みの約１億円減（0.8％減収）となる141億49百万円、コア営業利益は前年同期比で約１億円増（18.4％増益）となる５億19百万円となりました。」
メディアサービス分野は累計では13.3％減収・75.1％減益だったが、第3四半期連結会計期間では販売回復により損益が18.4％増益となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「メディア事業、エンタテインメント事業ともに、上記の減収の影響を受けたことから減益となりました。」
メディア事業とエンタテインメント事業の双方が減収の影響で減益となり、販売構成・原価改善による従来の損益改善傾向から悪化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「メディア事業は、上記の減収の影響から減益となりました。」
メディア事業は業務用ビデオカメラ販売減などによる約34億円の減収の影響で減益となり、前年に示された原価改善・損益改善の流れから悪化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「メディア事業は、上記の減収の影響から損益が悪化しました。」
前四半期に示された原価改善による損益改善から、業務用ビデオカメラなどの販売減による減収の影響で損益が悪化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「メディア事業は、上記の減収の影響から損益が悪化しました。」
前四半期に示された原価改善による損益改善から、今回は減収の影響によりメディア事業の損益が悪化したと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「メディア事業は、減収となったものの原価改善効果が発現したことなどから、損益が改善しました。」
前四半期に示された販売構成比・原価改善による黒字化の流れに続き、原価改善効果による損益改善を記載している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「メディア事業は、減収となったものの販売構成比の変化や原価改善効果が発現したことなどから、当第２四半期連結会計期間には黒字に転換し、損失が縮小しました。」
販売構成比の変化と原価改善効果により、メディア事業が当第2四半期連結会計期間に黒字転換したことが初めて独立したテーマとして確認できる。