設備稼働率向上とグループ生産体制の見直し
FY2016に初出。17回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024前進有価証券報告書
「当社グループ全体で、保有設備を有効活用し最適化するとともに、TPWが先行する工場のAI導入・自動化などの先端生産技術を九州事業所へ展開することで、オペレーションの効率化を推進してまいります。」
保有設備の最適化に加え、TPW先行のAI導入・自動化技術を九州事業所へ展開する生産体制の見直しを示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、固定資産売却益1,225百万円を計上した」
生産体制・保有設備の見直しに伴う固定資産の売却が通期で1,225百万円の売却益として計上された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高の減少に伴い、営業利益、経常利益も前四半期と比較して減少し、それぞれ1,690百万円（前期第４四半期比16.7％減）、1,695百万円（前期第４四半期比14.5％減）となりましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益については、特別利益として固定資産売却益530百万円を計上したことなどにより増加し1,137百万円（前期第４四半期比7.6％増）となりました。」
固定資産売却益530百万円を計上しており、設備・資産の見直しに伴う売却が当四半期の損益に反映された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、2022年７月１日付で、当社の100％子会社である㈱テラプローブ会津を吸収合併いたしました。」
会津子会社の事業集約が、2022年7月1日付の吸収合併として完了し、連結子会社はTPWのみとなった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社の連結子会社であった株式会社テラプローブ会津は、2022年７月１日付で、当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第３四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
テラプローブ会津の事業集約が、2022年7月1日付の吸収合併および連結範囲からの除外として実行された。生産体制の見直しが法的・組織的な完了段階に進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度より、九州事業所の工場棟クリーンルームの稼働開始に伴い、建設仮勘定1,086,087千円を建物勘定へ振り替えております。」
九州事業所の工場棟クリーンルームが稼働を開始し、生産体制見直し・設備能力増強が実稼働段階に進んだ。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、現在、TPAで受託している半導体ウエハテストにつきましては、顧客との調整を経て、当社九州事業所に順次移管を進めております。」
テラプローブ会津で受託しているウエハテストを、顧客との調整を経て九州事業所へ順次移管する実行段階に進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、当社グループの売上高は、車載向けロジック製品における既存設備の稼働回復と追加設備投資分の寄与による増加をはじめ、同じくロジック製品分野におけるディスプレイコントローラ等、全体として堅調に推移したことから、前四半期と比較して増加し、6,318百万円（当期第１四半期比15.1％増）となりました。」
既存設備の稼働回復が明示され、追加設備投資分も売上増加に寄与した。設備稼働率向上と設備構成見直しの進展が四半期実績に現れている。 - FY2020前進有価証券報告書
「不要設備売却の推進による有形固定資産の売却による収入903百万円により資金が増加した一方、TeraPower Technology Inc.等での有形固定資産の取得による支出7,407百万円により資金が減少したことによるものです。」
不要設備の売却を進める一方、TeraPower等では必要な設備取得を実施し、生産体制を市場環境に合わせて見直した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「継続的に生産体制の見直しを行い、不要設備を売却したことによる固定資産売却益426百万円の計上」
生産体制の見直しを継続し、不要設備の売却を実施した結果、固定資産売却益426百万円を計上した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「生産体制の見直しや、将来的な利用可能性の検討等の結果、不要な設備を売却したことにより、特別利益として固定資産売却益を計上した」
生産体制の見直しと設備の将来利用可能性の検討を踏まえ、不要設備の売却を実施した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、当期第２四半期と比較して若干増加し、468百万円となりました。これは、広島事業所におけるオペレーションを九州事業所に統合したことなどにより費用が減少したことによるものです。」
広島事業所から九州事業所を中心とする拠点への移転後、オペレーション統合による費用減少が第3四半期の営業利益増加要因として記載された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、九州事業所を中心とした当社グループ他拠点への広島事業所の移転を、関連設備を含めて平成30年６月30日付で完了いたしました。」
広島事業所の移転を関連設備を含めて完了し、生産体制見直しが実行段階を終えた。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成30年６月末までに広島事業所から退去し、主に九州事業所への移転を行う計画です。また、台湾においては現在建設中の新棟が今年度から新たに稼動を開始する予定です。」
広島事業所の九州移転と台湾新棟稼働という、生産体制見直しの具体的な実行計画を示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、稼働の低下した生産設備の売却を行っており、売却額はメモリ事業において9,712千円、システムLSI事業において74,733千円であります。」
稼働が低下した生産設備の売却を実施し、設備稼働率・生産体制の見直しが具体的な資産処分として進んだ。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「当第２四半期のメモリ事業は、台湾において新興国向けスマートフォンなどに使用するメモリ製品の受託量が順調に増加したものの」
台湾でのメモリ製品の受託量が順調に増加したと記載しており、設備稼働率・受託拡大に向けた事業運営上の前進が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存の保有設備においては、その稼動率向上に向けた営業活動の強化や、グループ全体での生産体制の見直し、他社との協力関係の構築などにより、安定的に高稼動率を維持できる体制の構築を目指します。」
営業、生産体制見直し、他社協力によって既存設備の高稼働を維持する構想。