ストック・オプションによる株式価値希薄化
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2027-H1第10回・第12回新株予約権の行使実績を更新有価証券報告書
「当該中間会計期間に権利行使された行使価額修正条項付新株予約権付社債等の数（個） 1,999 23,999 当該中間会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 199,900 2,399,900」
第10回新株予約権199,900株、第12回新株予約権2,399,900株が行使され、潜在株式の実株式化が進んだ。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は4,753,900株（第三者割当分1,199,900株含む）で、発行済株式総数58,025,700株に対する割合は、8.2％となります。」
潜在株式比率は前期の6.4％から8.2％へ上昇し、第10回・第11回新株予約権等による希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2024後退有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は3,554,000株で、発行済株式総数55,225,600株に対する割合は、6.4％となります。」
潜在株式比率は前期の6.5％から6.4％へ低下したが、新株予約権行使による希薄化可能性は継続している。 - FY2023-Q2新株予約権行使による希薄化実績を更新有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 30,000 55,225,600 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により30,000株が増加し、潜在株式の実株式化が進んだ。 - FY2023-Q1新株予約権行使による希薄化実績を更新有価証券報告書
「第3回新株予約権（ストック・オプション）の行使により、発行済株式数が15,000株増加しました。」
新株予約権の行使により株式数が15,000株増加し、潜在株式の実株式化が進んだ。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は3,599,000株で、発行済株式総数55,180,600株に対する割合は、6.5％となります。」
第9回新株予約権等を含む潜在株式数は3,599,000株、発行済株式総数に対する割合は6.5％となり、前期の2.4％から希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「第９回新株予約権（株価コミットメント型有償ストック・オプション）」
第9回新株予約権により、目的となる普通株式3,000,000株が新たに設定され、潜在的な株式価値希薄化のエクスポージャーが拡大した。 - FY2021後退有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は1,308,000株で、発行済株式総数54,471,600株に対する割合は、2.4％となります。」
潜在株式比率は前期の2.9％から2.4％へ低下した。新株予約権行使による希薄化可能性は継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社は、新株予約権方式によるストック・オプション制度を採用しており、当連結会計年度末現在における潜在株式数は1,323,000株で、発行済株式総数45,312,600株に対する割合は、2.9％となります。」
潜在株式比率は前期の3.6％から2.9％へ低下した。新株予約権の追加発行・行使による希薄化可能性は継続している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当該発行による潜在株式数 9,087,000株（新株予約権１個につき100株）」
第6回から第8回の新株予約権発行により、9,087,000株の潜在株式が新たに示され、希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2019後退有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は1,323,000株で、発行済株式総数36,369,600株に対する割合は、3.6％となります。」
潜在株式比率は前期の4.5％から3.6％へ低下した。一方、新株予約権の追加発行・行使による希薄化可能性は継続している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「割当株式数の上限5,000,000株(発行済株式総数に対する割合15.94%)」
第5回新株予約権について、発行済株式総数の15.94％に相当する最大500万株の潜在株式が新たに示され、株式価値希薄化のエクスポージャーが拡大している。 - FY2018後退有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は1,393,000株で、発行済株式総数31,299,600株に対する割合は、4.5％となります。」
潜在株式比率は前期の5.0％から4.5％へ低下したが、行使による株式価値希薄化可能性は継続している。 - FY2017後退有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は1,545,000株で、発行済株式総数31,197,600株に対する割合は、5.0％となります。」
潜在株式比率は前回記載の8.1％から5.0％へ低下した。一方、新株予約権の追加発行可能性と行使時の希薄化可能性は引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は2,496,000株で、発行済株式総数30,956,600株に対する割合は、8.1％となります。」
ストック・オプションの潜在株式数2,496,000株、発行済株式総数に対する割合8.1％を示し、行使時の株式価値希薄化をリスクとして記載している。