TCFD提言に基づく気候関連リスク・機会の分析と開示
FY2022に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は下記内容を前提条件として設定の上、当社が掲げる「2030経営目標」実現に向けたリスクおよび機会を特定、財務インパクトを算出し対応策を整理しました。」
TCFD対応が、対象リスク・機会の特定から、2030経営目標に向けた財務インパクト算出と対応策整理へ進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は下記内容を前提条件として設定の上、当社が掲げる「2030経営目標」実現に向けたリスクおよび機会を特定、財務インパクトを算出し対応策を整理しました。（2023～2024年度は、対象セグメントを計量事業・GXソリューション事業（全体）、光応用検査機器事業に拡充した活動を実施。）」
TCFD対応が4項目の開示段階から、対象セグメントの拡充、財務インパクトの算出、対応策の整理へ進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「東光高岳グループでは2022年６月にTCFD提言への賛同を表明し、今回、要求項目（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標）に沿って、気候変動に関する情報開示を行いました。」
TCFD賛同・シナリオ分析段階から、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標の4項目に沿った開示へ進展し、2023年度から対象セグメントを計量・GX・光応用検査機器へ拡充している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、サステナビリティへの取組みとして、昨年6月に賛同を表明したTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に基づく情報開示を、当社ホームページ※にて本年6月16日に行いました。開示内容の「リスクと機会」の要旨としては、大きなリスクとして、「炭素税の導入に伴う材料単価上昇や自社製造コスト増」がありますが、設計の見直しによる素材使用量の削減や生産性向上による原価低減、再生可能エネルギーの自己託送による製造コスト減といった対応を進めてまいります。」
TCFD提言への賛同・分析段階から、2023年6月16日の情報開示実施へ進展した。炭素税リスクへの対応策も開示し、今年度は対象事業セグメントの拡大に着手するとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「こうした中、東光高岳グループでは2022年６月にTCFD※提言への賛同を表明し、今回、要求項目（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標）に沿って、気候変動に関する情報開示を行いました。」
TCFDへの賛同・入会段階から、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標の要求項目に沿った気候関連情報開示へ進展している。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、当社は、2022年6月にG20の要請により金融安定理事会が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures 以下、TCFD）」の提言への賛同を表明し、また、TCFDコンソーシアムに入会いたしました。現在、TCFDの提言に基づいてシナリオ分析を行い、事業活動に与えるリスクと機会を抽出し、経営戦略へ盛り込む活動を実施しています。」
TCFD提言への賛同・コンソーシアム入会に加え、シナリオ分析、リスク・機会の抽出、経営戦略への反映、4項目での情報開示を進める施策を新たに記載している。