配当性向30%を見据えた最適資本構成
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ニデックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「NIDECは、持続的な企業価値の向上と総還元性向50％を見据えて、資本効率と財務健全性を両立した最適な資本構成を、資本管理の基本方針としています。」
従来の配当性向30％を見据えた方針から、総還元性向50％を見据える方針へ表現を変更した。一方、FY2026は無配となっている。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「2025年９月30日を基準日とする剰余金の配当（中間配当）を無配としています。また、2026年３月31日を基準日とする剰余金の配当（期末配当）についても、現時点では未定としています。」
配当性向30％を見据えた資本管理方針に対し、中間配当を無配とし、期末配当も未定とした。 - FY2024配当性向を更新有価証券報告書
「この結果、当期の連結ベースの配当性向は34.4%となりました。」
配当性向30%を見据えた資本管理方針を継続する一方、当期の配当性向は34.4%となった。 - FY2023配当性向を更新有価証券報告書
「この結果、当期の連結ベースの配当性向は89.5%となりました。」
配当性向30％を見据えた資本管理方針を継続する一方、当期の配当性向は89.5％となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「NIDECは、持続的な企業価値の向上と配当性向30％を見据えて、資本効率と財務健全性を両立した最適な資本構成を、資本管理の基本方針としております。」
配当性向30%を見据えた資本効率・財務健全性の両立方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「NIDECは、持続的な企業価値の向上と配当性向30％を見据えて、資本効率と財務健全性を両立した最適な資本構成を、資本管理の基本方針としております。」
配当性向30%を見据えた資本効率・財務健全性の両立方針を再確認している。 - FY2020配当性向が目標水準を上回る有価証券報告書
「この結果、当期の連結ベースの配当性向は56.3%となりました。」
配当性向30%を見据えた資本管理方針を継続する一方、当期の配当性向は56.3%となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「NIDECは、持続的な企業価値の向上と配当性向30％を見据えて、資本効率と財務健全性を両立した最適な資本構成を、資本管理の基本方針としております。」
配当性向30%を見据えた資本効率・財務健全性の両立方針を再確認している。当期の連結ベース配当性向は27.9%である。 - FY2018再掲有価証券報告書
「NIDECは、持続的な企業価値の向上と配当性向30％を見据えて、資本効率と財務健全性を両立した最適な資本構成を、資本管理の基本方針としております。」
配当性向30%を見据えた最適資本構成の方針を再確認している。当期の連結ベース配当性向は21.4%である。 - FY2017初出有価証券報告書
「NIDECは、持続的な企業価値の向上と配当性向30％を見据えて、資本効率と財務健全性を両立した最適な資本構成を、資本管理の基本方針としております。」
配当性向30%を見据え、資本効率と財務健全性を両立する資本構成を資本管理の基本方針として示している。