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エスユーエス(6554)・目標前進

売上・利益率と技術者派遣事業KPIの重視

FY2017に初出。32回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-12。

32記載
10年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2020その他FY2023-Q3 – FY2024-Q2前進FY2025-H1 – 2026-08-122017: 12018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 42026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社では継続的なエンジニア教育を通じた高付加価値化に注力してまいりました。あわせて、さらなる成長に向けた重点施策として、エンジニアを対象とした生成AIツール導入によるAIスキルの向上や、上流案件への参画を推進するビジネスパートナーとの連携施策に着手しております。稼働率につきましては、引き続き、戦略的なエンジニアの育成と稼働の適正なバランスを重視した結果、当中間連結会計期間では概ね計画通りの進捗となっております。この育成重視の姿勢がエンジニアの市場価値向上に直結し、派遣単価は前年同期比で4.4%上昇する結果となりました。採用面では、新卒及び経験者採用ともに概ね計画通りに進捗し、在籍エンジニア数は着実に増加いたしました。これらの結果、ソリューション事業の売上高は7,471百万円(対前年同期比12.1%増)、セグメント利益は855百万円(対前年同期比17.4%増)となり、2026年3月末時点の在籍エンジニア数は2,105人、当中間連結会計期間の稼働率は96.9%となりました。」

    生成AIツール導入、ビジネスパートナー連携、教育・採用を進め、派遣単価4.4%上昇、在籍エンジニア数2,105人、稼働率96.9%を実績として開示している。ソリューション事業は増収増益となった。
  2. 2026-04-22引き上げ業績予想の修正

    「利益面につきましては、派遣業務及びIT請負業務における上記要因に伴う売上総利益の増加と案件利益率の向上に加えて、生成AI投資や採用広告費等の販売費及び一般管理費の一部の発生時期のずれ込みなどにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益のいずれも前回発表予想を上回る見込みとなりました。」

    2026年9月期第2四半期の営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益の予想を、それぞれ634百万円から870百万円、665百万円から910百万円、486百万円から670百万円へ引き上げている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当社の中核事業であるソリューション事業の成長性の評価として重視している経営指標は、派遣単価増加率は3.8%、在籍エンジニア数は2025年9月末時点で2,155人となり、前連結会計年度末に比べ188人増加いたしました。」

    ソリューション事業の評価指標として派遣単価増加率3.8%と在籍エンジニア数2,155人を開示し、在籍エンジニア数が前年度末比188人増加した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「さらに、新卒採用に加えて経験者採用を強化したこと等により在籍エンジニア数が増加し、稼働早期化による稼働人数の増加により稼働率が96.3%から98.1%に上昇したことで、売上総利益率の改善を伴いながら売上高が増加しました。これらの結果、ソリューション事業の売上高は6,666百万円(対前年同期比21.2%増)、セグメント利益は729百万円(対前年同期比92.5%増)となり、2025年3月末時点の在籍エンジニア数は1,946人となりました。」

    経験者採用の強化と稼働早期化により、稼働率が96.3%から98.1%へ上昇し、在籍エンジニア数は1,946人となった。ソリューション事業は増収増益となり、主要KPIと収益性がともに改善した。
  5. FY2024-Q2増収・利益減少と高稼働率が併存有価証券報告書

    「このような状況の中、継続的にエンジニアの教育等による高付加価値化に取り組み、派遣単価が前年同期比4.0%の増加となりました。さらに、継続的なIT分野の強化に取り組み、IT分野の売上高及び売上構成比がともに増加しました。エンジニア数につきましては、採用を強化したこと等により在籍エンジニア数の増加とともに稼働人数が増加し、稼働率は96.3%となりました。これらの結果、ソリューション事業の売上高は5,502百万円(対前年同期比7.8%増)、セグメント利益は378百万円(対前年同期比20.8%減)となり、2024年3月末時点の在籍エンジニア数は1,713人となりました。」

    派遣単価4.0%増、稼働率96.3%、在籍エンジニア数1,713人などKPIは進展した一方、ソリューション事業は増収ながらセグメント利益が20.8%減少した。
  6. FY2024-Q1在籍エンジニア増加・売上増加と利益減少が併存有価証券報告書

    「派遣業務は、主要取引先である国内製造業及びIT関連企業におきまして、慢性的な技術者不足の状況は変わらず、技術者需要が堅調に推移しました。このような状況の中、継続的にエンジニアの教育等による高付加価値化に取り組み、派遣単価が上昇しました。さらに、継続的なIT分野の強化に取り組み、IT分野の売上高及び売上構成比がともに増加しました。エンジニア数につきましては、採用を強化したこと等により在籍エンジニア数が増加し、稼働人数が増加しました。これらの結果、ソリューション事業の売上高は2,736百万円(対前年同期比9.0%増)、セグメント利益は196百万円(対前年同期比15.6%減)となり、2023年12月末時点の在籍エンジニア数は1,706人となりました。」

    教育による派遣単価上昇、IT分野の売上・構成比増加、採用強化による在籍エンジニア数・稼働人数の増加が示された一方、ソリューション事業は増収ながらセグメント利益が15.6%減少した。
  7. FY2023KPI改善と稼働率・利益率低下が併存有価証券報告書

    「当社グループが成長性と収益性の評価として重視している経営指標は、売上高成長率は9.9%の増加、売上高経常利益率は5.4%、自己資本利益率(ROE)は14.6%となりました。」

    売上高成長率9.9%、売上高経常利益率5.4%、ROE14.6%を開示している。また、在籍エンジニア数は1,719人となり前連結会計年度末比173人増、エンジニア一人当たり売上高増加率は4.2%増となった一方、稼働率低下等によりソリューション事業のセグメント利益は27.0%減となった。
  8. FY2023-Q3採用拡大と稼働率・セグメント利益低下が併存有価証券報告書

    「派遣業務は、主要取引先である国内製造業及びIT関連企業におきまして、慢性的な技術者不足の状況は変わらず、技術者需要が堅調に推移しました。このような状況の中、継続的にエンジニアの教育等による高付加価値化に取り組み、派遣単価が上昇しました。さらに、継続的なIT分野の強化に取り組み、IT分野の売上及び売上構成比がともに増加しました。エンジニア数につきましては、採用を強化したこと等により在籍エンジニア数が増加し、稼働人数が増加しました。一方で、人員増強等による採用体制の強化及び企業ブランディング施策の強化等による積極的採用に取り組んだ結果、2023年4月に新卒エンジニア213人が入社し、コロナ禍と比較して稼働までに時間を要する新卒エンジニアの採用数が多く、一時的に稼働率を押し下げる要因となりました。これらの結果、ソリューション事業の売上高は7,684百万円(対前年同期比8.9%増)、セグメント利益は500百万円(対前年同期比6.5%減)となり、2023年6月末時点の在籍エンジニア数は1,745人となりました。」

    教育による派遣単価上昇、IT分野の売上・構成比増加、採用拡大及び在籍エンジニア数1,745人が示された一方、新卒エンジニア213人の入社に伴う一時的な稼働率低下とセグメント利益減少が記載されている。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「派遣業務は、主要取引先である国内製造業及びIT関連企業におきまして、慢性的な技術者不足の状況は変わらず、技術者需要が堅調に推移しました。このような状況の中、継続的にエンジニアの教育等による高付加価値化に取り組み、派遣単価が上昇しました。さらに、前期より引き続き、人員増強等による採用体制の強化及び企業ブランディング施策の強化等による積極的採用に取り組み、在籍エンジニア数が増加し、稼働人数も増加しました。その結果、稼働率は前年同期と同様に高水準で推移しました。また、継続的なIT分野の強化に取り組み、IT分野の売上及び売上構成比がともに増加しました。これらの結果、ソリューション事業の売上高は5,106百万円(対前年同期比9.0%増)、セグメント利益は478百万円(対前年同期比7.3%増)となり、在籍エンジニア数は1,559人となりました。」

    エンジニア教育による派遣単価上昇、積極採用による在籍エンジニア数・稼働人数の増加、稼働率の高水準推移及びIT分野の売上・構成比増加が記載され、ソリューション事業の売上高・利益も前年同期を上回った。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高2,752百万円(対前年同期比8.8%増)、営業利益229百万円(対前年同期比26.8%増)、経常利益は237百万円(対前年同期比12.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益157百万円(対前年同期比10.3%増)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、主要な財務KPIの改善が示された。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、売上高成長率は11.1%の増加、売上高経常利益率は7.7%、自己資本利益率(ROE)は10.9%となりました。また、技術者一人当たり売上高増加率については、IT分野の強化及び技術社員の教育等による高付加価値化等により、1.4%の増加となりました。当連結会計年度のソリューション事業における在籍技術者数の増減については、新型コロナウイルス感染症の影響によって抑制していた採用の再開等により、前連結会計年度末に比べ、63人の増加となりました。」

    売上高成長率、売上高経常利益率、ROE、技術者一人当たり売上高増加率及び在籍技術者数について、FY2022の実績値を開示し、採用再開による在籍技術者数の増加も示している。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「派遣業務は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けていた前年同期と比べて、稼働人数の増加による稼働率の改善及び派遣単価の上昇等により、売上高は前年同期比で増加しました。採用については、当第3四半期連結累計期間において新卒技術社員を139名採用しており、引き続き採用強化に取り組んでまいります。また、継続的にIT分野の強化に取り組み、IT分野の売上及び売上構成比がともに増加しました。」

    稼働人数増加による稼働率改善、派遣単価上昇、新卒技術社員139名の採用及びIT分野の売上・構成比増加が示され、技術者派遣事業のKPIに具体的な前進があった。
  13. FY2022-Q2稼働率改善・IT強化と在籍技術者数減少が併存有価証券報告書

    「派遣業務は、在籍技術者数については前連結会計年度に採用抑制を行った影響等により減少しました。一方、当第2四半期連結累計期間において、新型コロナウイルス感染症の影響を受けていた前年同期と比べて稼働率が大幅に改善したこと等により、売上高は前年同期比で増加しました。また、継続的にIT分野の強化に取り組み、IT分野の売上及び売上構成比がともに増加しました。これらの結果、ソリューション事業の売上高は4,682,910千円(対前年同期比9.6%増)、セグメント利益は445,972千円(対前年同期比142.8%増)となりました。」

    在籍技術者数は過去の採用抑制の影響で減少した一方、稼働率が大幅に改善し、IT分野の売上・構成比も増加した。ソリューション事業は売上高9.6%増、セグメント利益142.8%増となった。
  14. FY2022-Q1稼働率改善と在籍技術者数減少が併存有価証券報告書

    「技術者派遣は、在籍技術者数については前連結会計年度に採用抑制を行った影響等により減少しました。一方、当第1四半期連結累計期間において新型コロナウイルス感染症の影響は軽微であり、稼働率が前年同期より大幅に改善したこと等により、売上高は前年同期比で増加しました。また、継続的に技術社員の教育等による高付加価値化に取り組み、派遣単価の向上に努めてまいりました。これらの結果、ソリューション事業の売上高は2,328,624千円(対前年同期比11.2%増)、セグメント利益は211,816千円(対前年同期比324.1%増)となりました。」

    採用抑制の影響で在籍技術者数は減少した一方、稼働率の大幅改善、高付加価値化及び派遣単価向上の取り組みにより、売上高・セグメント利益は前年同期を上回った。
  15. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「技術者派遣は、IT分野及び成長産業分野への取り組み強化により、派遣単価の向上にも努めてまいりました。一方、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、2021年4月入社の新卒技術社員及び既存技術社員の一部に契約獲得の遅れが生じており、稼働率は前年同期より低い水準で推移したため、減収となりました。稼働率につきましては、期初からは回復傾向にあります。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は6,422,805千円(対前年同期比0.6%増)、セグメント利益は250,156千円(対前年同期比30.7%減)となりました。」

    IT・成長産業分野への取り組みと派遣単価向上を続ける一方、契約獲得の遅れと前年同期比での稼働率低下によりセグメント利益が30.7%減少した。稼働率は期初から回復傾向とされている。
  16. FY2021-Q2稼働率改善と減収減益が併存有価証券報告書

    「技術者派遣は、在籍技術者数が前年同期比で増加したことに加え、IT分野及び成長産業分野への取り組み強化により、派遣単価の向上にも努めてまいりました。一方、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により技術者派遣需要が停滞傾向の中、2020年4月入社の新卒技術社員及び既存技術社員の一部に契約獲得の遅れが生じており、稼働率は前年同期より低い水準で推移しましたが、期初から改善傾向にあります。また、取引先のテレワークの推進等もあり、残業時間が減少しました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は4,271,679千円(対前年同期比0.7%減)、セグメント利益は183,671千円(対前年同期比49.5%減)となりました。」

    在籍技術者数の増加、IT・成長産業分野への取り組み及び稼働率の期初からの改善傾向が示された一方、COVID-19による需要停滞、残業時間減少、売上高0.7%減及びセグメント利益49.5%減も記載されている。
  17. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「技術者派遣は、在籍技術者数が前年同期比で増加したことに加え、IT分野及び成長産業分野への取り組み強化により、派遣単価の向上にも努めてまいりました。一方、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により技術者派遣需要が停滞傾向の中、2020年4月入社の新卒技術社員及び既存技術社員の一部に契約獲得の遅れが生じており、稼働率は前年同期より低い水準で推移しました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は2,094,645千円(対前年同期比3.4%減)、セグメント利益は49,940千円(対前年同期比77.4%減)となりました。」

    在籍技術者数や派遣単価向上の取り組みがある一方、COVID-19による需要停滞、契約獲得遅れ、稼働率低下により、技術者派遣事業の売上高とセグメント利益が前年同期を下回った。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、売上高成長率は10.5%の増加、売上高経常利益率は4.6%、自己資本利益率(ROE)は11.8%となりました。また、技術者一人当たり売上高増加率については、IT技術分野・成長産業分野へ技術社員のシフトが進んだこと等により、5.0%の増加となりました。当連結会計年度の技術者派遣事業における在籍技術者数の増減については、前連結会計年度末に比べ、154人の増加となりました。」

    売上高成長率、経常利益率、ROE、技術者一人当たり売上高増加率、在籍技術者数について、FY2020の実績値を開示している。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「技術者派遣は、在籍技術者数が前年同期比で増加したことに加え、受注件数も堅調に推移しました。また、技術者の高付加価値業務への配置転換推進等により、派遣単価の向上にも努めてまいりました。一方、当第3四半期連結会計期間(2020年4月~6月)においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により首都圏を中心に技術者需要が停滞傾向の中、2020年4月入社の新卒技術社員及び既存技術社員の一部に契約獲得の遅れが生じ、稼働率は前年同期より低い水準で推移しました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は6,383,707千円(対前年同期比15.0%増)、セグメント利益は361,189千円(対前年同期比0.3%増)となりました。」

    在籍技術者数の増加、受注件数の堅調推移、派遣単価向上及び売上高増加が示された。一方、新型コロナウイルス感染症の影響で契約獲得の遅れと稼働率低下も発生している。
  20. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「技術者派遣は、大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、新規企業からの受注獲得に加え、既存顧客企業においても受注件数が堅調に推移しました。また、在籍技術者数は前年同期比で増加し、稼働率も高い水準を維持しました。加えて、技術者の高付加価値業務への配置転換推進等により、派遣単価の向上にも努めてまいりました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は4,301,049千円(対前年同期比18.6%増)、セグメント利益は363,607千円(対前年同期比21.1%増)となりました。」

    新規・既存顧客からの受注、在籍技術者数、稼働率及び派遣単価が進展し、技術者派遣事業の売上高は前年同期比18.6%増、セグメント利益は同21.1%増となった。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「技術者派遣は、大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、新規企業からの受注獲得に加え、既存顧客企業においても受注件数が堅調に推移しました。また、在籍技術者数は前年同期比で増加し、稼働率も高い水準を維持しました。加えて、技術者の高付加価値業務への配置転換推進等により、派遣単価の向上にも努めてまいりました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は2,168,034千円(対前年同期比16.2%増)、セグメント利益は221,062千円(対前年同期比2.7%減)となりました。」

    新規・既存顧客からの受注、在籍技術者数、稼働率及び高付加価値業務への配置転換が記載され、事業売上高は前年同期比16.2%増となった。一方、セグメント利益は同2.7%減となっている。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、売上高成長率は14.2%、売上高経常利益率は6.2%、自己資本利益率(ROE)は16.8%となりました。また、技術者一人当たり売上高増加率については、最先端技術分野・成長産業分野へ技術社員のシフトが進んだこと等により、7.9%の増加となりました。当連結会計年度の技術者派遣事業における在籍技術者数の増減については、前連結会計年度を上回る新卒技術者の採用の達成等により、前連結会計年度末に比べ、129人の増加となりました。」

    評価指標を売上高成長率、売上高経常利益率、ROE、技術者一人当たり売上高増加率、在籍技術者数に整理し、各指標の実績値を開示している。
  23. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「技術者派遣は大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、新規企業からの受注獲得に加え、既存顧客企業においても受注件数が堅調に推移し、稼働率も高い水準を維持しました。また、技術者の採用面においても前年を上回る新卒技術者の採用を実施し、女性エンジニアや外国人エンジニア等の採用の多様化も推進しました。加えて派遣単価においても技術者の高付加価値な業務への配属が進捗したことに加え、同一配属先での派遣単価向上及び配属先を変更することによる派遣単価向上を通じて上昇しました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は5,550,637千円(対前年同期比13.6%増)、セグメント利益は360,063千円(対前年同期比5.4%増)となりました。」

    新規・既存顧客からの受注、稼働率、採用の多様化、派遣単価上昇が継続し、技術者派遣事業の売上高・セグメント利益が前年同期を上回った。
  24. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「技術者派遣は大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、新規企業からの受注獲得に加え、既存顧客企業においても受注件数が堅調に推移し、稼働率も高い水準を維持しました。また、技術者の採用面においても前年を上回る新卒技術者の採用が決定し、女性エンジニアや外国人エンジニア等の採用の多様化も推進しました。加えて派遣単価においても技術者の高付加価値な業務への配属が進捗したことに加え、同一配属先での派遣単価向上及び配属先を変更することによる派遣単価向上を通じて上昇しました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は3,626,484千円(対前年同期比15.4%増)、セグメント利益は300,200千円(対前年同期比30.4%増)となりました。」

    新規・既存顧客の受注、稼働率、採用、派遣単価が堅調に推移し、技術者派遣事業の売上高・セグメント利益も前年同期を上回った。
  25. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「技術者派遣は大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、新規企業からの受注獲得に加え、既存顧客企業においても受注件数が堅調に推移し、稼働率も高い水準を維持しました。また、技術者の採用面においても前年を上回る秋採用新卒技術者の採用を実施し、女性エンジニアや外国人エンジニア等の採用の多様化も推進しました。加えて受注単価においても技術者の高付加価値な業務への配属が進捗したことに加え、チャージアップ(同一配属先での売上単価向上)、戦略的移行(配属先を変更することによる売上単価向上)を通じて上昇しました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は1,865,310千円(対前年同期比18.0%増)、セグメント利益は227,154千円(対前年同期比56.4%増)となりました。」

    新規・既存顧客からの受注、稼働率、採用、契約単価が進展し、技術者派遣事業の売上高とセグメント利益も前年同期を上回った。
  26. FY2018前進有価証券報告書

    「技術者派遣は大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、特に新規大手製造企業からの受注を獲得したこと、また既存顧客企業においても受注件数が堅調に推移し、稼働率も高い水準を維持しました。また、技術者の採用面においても前年を上回る新卒技術者の採用を実施し、女性エンジニアや外国人エンジニア等の採用の多様化も推進しました。加えて受注単価においても技術者の高付加価値な業務への配属が進捗したことに加え、チャージアップ(同一配属先での売上単価向上)、戦略的移行(配属先を変更することによる売上単価向上)を通じて上昇しました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は6,664,764千円(前年同期比18.0%増)、セグメント利益は523,901千円(前年同期比35.9%増)となりました。」

    新規顧客の受注、既存顧客の受注件数、高稼働率、採用数・多様化及び契約単価上昇が進み、技術者派遣事業の売上高・利益も前年を上回った。
  27. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「技術者派遣は大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、特に自動車関連企業の新規開拓による受注が増加し、また既存顧客企業においても受注数及び受注単価は堅調に推移しました。4月以降、新卒技術者が149名入社し稼働率は一時的に低下したものの、前年同期に比べて新卒技術者が早期に稼働し、契約単価も大幅に上昇したことや、技術者の高付加価値な業務への配属が進捗し、チャージアップ(同一配属先での売上単価向上)、戦略的移行(配属先を変更することによる売上単価向上)を通じて契約単価が上昇したことで収益に貢献しました。」

    自動車関連企業の新規開拓による受注増に加え、新卒技術者149名の入社、早期稼働、契約単価の大幅上昇及び高付加価値業務への配属進捗が示され、技術者派遣事業のKPIに具体的な前進が記載されている。
  28. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「技術者派遣は大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、特に新規大手製造企業における受注が増えたこと、また既存顧客企業においても受注数及び受注単価が堅調に推移し、稼働率も高い水準を維持しました。また、技術者の高付加価値な業務への配属が進捗したことに加え、チャージアップ(同一配属先での売上単価向上)、戦略的移行(配属先を変更することによる売上単価向上)を通じて契約単価も上昇したこと、また女性エンジニアや外国人エンジニアの採用強化も行いました。これらの結果、技術者派遣事業の売上高は3,142,053千円、セグメント利益は230,249千円となりました。」

    新規・既存顧客の受注、受注単価、稼働率、高付加価値業務への配属及び契約単価が堅調に推移し、技術者派遣事業の売上高・セグメント利益も数値で示されている。
  29. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「技術者派遣は大手製造業及びシステムインテグレーターにおける慢性的な人材不足により、特に新規大手製造企業における受注が増えたこと、また既存顧客企業においても受注数及び受注単価が堅調に推移し、稼働率も高い水準を維持しました。また、技術者の高付加価値な業務への配属が進捗したことに加え、チャージアップ(同一配属先での売上単価向上)、戦略的移行(配属先を変更することによる売上単価向上)を通じて契約単価も上昇しました。」

    新規大手製造企業の受注増、既存顧客の受注数・受注単価の堅調推移、高稼働率、契約単価の上昇が報告され、技術者派遣事業のKPIに具体的な進展が示された。
  30. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループは、各事業の成長性と収益性を評価する指標として、売上高とその増加率、売上総利益率・営業利益率・経常利益率とその増加率を重視しております。また、当社の主要事業である技術者派遣事業の売上収益の構成要素である、技術者一人あたりの売上、在籍技術者数及び稼働率を重要なKPIとして管理しております。」

    財務指標に加え、技術者一人あたり売上、在籍技術者数、稼働率を管理指標として掲げている。
一緒に動いた変遷

「「社会人学校」を活用した技術者採用の強化」は、この変遷が動いた32回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

15121211109★123456
  1. ★この変遷
  2. 1「社会人学校」を活用した技術者採用の強化15回
  3. 2技術・ヒューマンスキル育成による高付加価値人材化12回
  4. 3売上高・利益の増加12回
  5. 4SAP・クラウド等の案件拡大に対応した外注要員の活用11回
  6. 5新株予約権行使による発行済株式・資本金の増加10回
  7. 6障がい者雇用支援と就労移行支援事業9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
エスユーエスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
売上・利益率と技術者派遣事業KPIの重視|エスユーエス(6554)の変遷 | Komori