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旅工房(6548)・事実出国者数増加も回復は緩やか

日本人出国者数・訪日外客数の増加と旅行需要の回復

FY2019-Q3に初出。23回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

23記載
8年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019 – FY2020-Q3悪化FY2021 – FY2022その他FY2023-Q2 – FY2024-Q1前進FY2024-Q3 – FY20252019: 420192020: 420202021: 220212022: 220222023: 220232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
海外旅行・訪日旅行・世界観光需要の拡大27社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社

旅工房がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中5社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026出国者数増加も回復は緩やか有価証券報告書

    「2025年7月から2026年6月における日本人出国者数は1,506万人(前年同期比9.0%増)*と、回復のペースは緩やかなものにとどまりました。」

    日本人出国者数は前年同期比9.0%増の1,506万人へ増加したが、円安、現地物価、中東情勢、燃油価格高騰により海外旅行需要の回復は緩やかとされた。
  2. FY2026-H1インバウンド堅調・アウトバウンド回復鈍化有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、訪日外国人旅行(インバウンド)需要が引き続き堅調に推移する一方で、日本人による海外旅行(アウトバウンド)については、円安基調の継続や航空運賃・現地物価の上昇を背景に、回復の動きは緩やかなものにとどまりました。」

    旅行需要の回復について、インバウンドとアウトバウンドで異なる動きが示された。訪日需要は堅調だが、日本人の海外旅行需要の回復は緩やかとされている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、2024年7月から2025年6月における日本人出国者数が前年同期比17.0%増の1,381万人*となりました。新型コロナウイルス感染症拡大前の水準には未だ至っていないものの、回復のペースは緩やかに推移しており、着実な回復傾向が続いております。」

    日本人出国者数は前年同期比17.0%増の1,381万人となり、旅行需要の回復が進んだ。ただし感染症拡大前の水準には未達である。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「2024年7月から12月における日本人出国者数が前年同期比20.0%増の720万人*となりました。2019年同期比では31.6%減と未だ新型コロナウイルス感染症拡大前の水準には至らないものの、緩やかな回復傾向が続いております。」

    日本人出国者数は前年同期比20.0%増の720万人となり、旅行需要の回復が進んだ。一方、2019年同期比では31.6%減であり、本格的な回復には至っていない。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、2023年4月から2024年6月における日本人出国者数が前年同期比122.0%増の1,374万人となりました。未だ新型コロナウイルス感染症拡大前の水準には至らないものの、緩やかな回復傾向が続いております。」

    日本人出国者数は前年同期比122.0%増の1,374万人となり、前期記載の1,098万人から回復が進んだ。一方、感染症拡大前の水準には未達である。
  6. FY2024-Q4前進有価証券報告書

    「2023年4月から2024年3月における日本人出国者数が前年同期比158.2%増の1,098万人となりました。2019年4月から2020年3月との比較では39.4%減と、未だ本格回復には至らないものの、緩やかな回復傾向にあります。」

    日本人出国者数は前年同期比158.2%増の1,098万人となり、海外旅行需要の回復が前進した。一方、2019年同期比では39.4%減であり、回復は途上にある。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、2023年4月から12月における日本人出国者数が前年同期比208.2%増の794万人となりました。2019年同期比では47.6%減と本格回復には至らないものの、各国の入国規制緩和等を受けて緩やかに回復に向かっております。」

    日本人出国者数は前年同期比208.2%増の794万人となり、前四半期の193万人から回復が進んだ。一方、2019年同期比では47.6%減で、本格回復前の状態が続いている。
  8. FY2024-Q1出国者数が大幅回復も2019年比では低迷有価証券報告書

    「2023年4月から6月における日本人出国者数が前年同期比346.1%増の193万人となりました。2019年同期比では58.1%減と本格回復には至らないものの、各国の入国規制緩和等を受けて緩やかに回復に向かっております。」

    日本人出国者数は前年同期比346.1%増の193万人まで回復したが、2019年同期比では58.1%減であり、海外旅行市場は本格回復前の段階にある。
  9. FY2023渡航制限緩和で回復の動きも海外需要は低迷有価証券報告書

    「旅行業界におきましても、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた世界各国の渡航制限や入国規制等に段階的に緩和の動きが見られました。国内旅行市場は政府の観光支援策等もあり回復基調にある一方で、海外旅行市場は本格回復には至らず、依然として大幅な需要減退が続いております。」

    従来の出国者数・訪日外客数の大幅減少に対し、渡航制限の緩和と国内旅行市場の回復基調が記載された。一方、海外旅行市場は本格回復に至らず、需要減退が継続している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「旅行業界におきましても、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた世界各国の渡航制限や入国規制等に一部緩和の動きが見られたものの、依然として旅行需要の大幅な減退が続いております。」

    渡航制限・入国規制に一部緩和の動きがある一方、旅行需要の大幅な減退が続いていると記載している。
  11. FY2022悪化有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、世界各国の渡航制限や入国規制等を受けて旅行需要の大幅な減退が続いており、2021年1月から12月における日本人出国者数が前年同期比83.9%減の51万人、訪日外客数が前年同期比94.0%減の24万人と、著しく減少しております。」

    日本人出国者数・訪日外客数の減少が続き、2021年通年でも前年同期比83.9%減、94.0%減となった。
  12. FY2021悪化有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、世界各国の渡航制限や入国規制等を受けて旅行需要の大幅な減退が続いており、2020年1月から12月における日本人出国者数が前年同期比84.2%減の317万人、訪日外客数が前年同期比87.1%減の411万人と、著しく減少しております。」

    従来の日本人出国者数・訪日外客数の増加傾向から一転し、2020年通年でそれぞれ84.2%減、87.1%減となった。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、世界各国の渡航制限や入国規制等を受けて旅行需要の大幅な減退が続いており、2020年4月から12月における日本人出国者数が前年同期比98.7%減の20万人、訪日外客数が前年同期比99.3%減の17万人と、著しく減少しております。」

    日本人出国者数・訪日外客数の大幅な減少が第3四半期累計でも続いている。前年同期比の減少率は日本人98.7%、訪日外客99.3%である。
  14. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、世界各国の渡航制限や入国規制等を受けて旅行需要の大幅な減退が続いており、2020年4月から9月における日本人出国者数が前年同期比98.9%減の10万人、訪日外客数が前年同期比99.8%減の3万人と、著しく減少しております。」

    従来増加・回復傾向として記載されていた日本人出国者数と訪日外客数が、感染症の影響により当半期も前年同期比98%超の減少となった。
  15. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、世界各国の渡航制限や入国規制等を受けて旅行需要が大幅に減退しており、2020年4月から6月における日本人出国者数が前年同期比99.6%減の2万人、訪日外客数が前年同期比99.9%減の0.7万人と、著しく減少しております。」

    これまで増加・回復傾向として記載されていた日本人出国者数・訪日外客数が、感染症の影響により前年同期比99%超の減少へ転じた。
  16. FY2020悪化有価証券報告書

    「2019年4月から2020年3月における日本人出国者数が1,813万人となり、2020年1月以降の新型コロナウイルス感染症の世界的流行を受けた渡航制限や需要減退が大きく影響し、前年同期比5.8%減少いたしました。訪日外客数におきましても、前年同期比12.2%減の2,776万人と大きく落ち込んでおります。」

    これまで増加・回復傾向として記載されていた日本人出国者数・訪日外客数が、新型コロナウイルス感染症の影響により年度実績で減少へ転じた。
  17. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、2019年4月から12月における日本人出国者数が前年同期比5.8%増の1,516万人と好調に推移いたしました。また、訪日外客数は前年同期比1.1%増の2,382万人と、韓国市場において日韓情勢の影響を受けた落ち込みが見られるものの、その他市場においては航空座席供給量の増加やラグビーワールドカップ2019日本大会の開催等を背景に堅調に推移いたしました。」

    2019年4月から12月の日本人出国者数・訪日外客数がともに前年同期を上回った。韓国市場の落ち込みがある一方、その他市場では航空座席供給量の増加等を背景に堅調と記載している。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、2019年4月から9月における日本人出国者数が前年同期比8.1%増の1,014万人と好調に推移いたしました。また、訪日外客数は前年同期比3.2%増の1,636万人と、アジアの一部市場では減少も見られたものの中国市場や欧米豪市場を中心に堅調に推移いたしました。」

    2019年4月から9月の日本人出国者数は前年同期比8.1%増の1,014万人、訪日外客数は同3.2%増の1,636万人となり、旅行需要の増加を新たな半期実績として示している。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、2019年4月から6月における日本人出国者数が前年同期比11.1%増の462万人と、活発な海外旅行需要が続いていることに加えてゴールデンウィーク大型連休が後押しとなり、好調に推移いたしました。また、訪日外客数は前年同期比3.6%増の857万人と、伸び率の鈍化は見られるものの増加傾向を維持しております。」

    日本人出国者数は前年同期比11.1%増の462万人、訪日外客数は同3.6%増の857万人となり、海外旅行需要と訪日需要の増加を新たな四半期実績として記載している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、2018年4月から2019年3月における日本人出国者数が前年同期比7.1%増の1,924万人となり、航空座席数の増加等を背景に12か月連続のプラス成長と堅調に推移しております。また、訪日外客数は前年同期比6.2%増の3,162万人と、夏から秋にかけての自然災害の影響を受けた訪日需要の落ち込みから順調に回復し、好調な伸びを示しております。」

    通期の日本人出国者数・訪日外客数がともに前年を上回り、日本人出国者数は12か月連続のプラス成長、訪日需要は自然災害後の回復として記載された。
  21. FY2019-Q3初出有価証券報告書

    「旅行業界におきましては、平成30年4月から12月における日本人出国者数が前年同期比7.3%増の1,433万人となり、航空座席数の増加等を背景に9か月連続のプラス成長と堅調に推移しております。また、訪日外客数は前年同期比6.4%増の2,357万人となり、9月には東アジア市場を中心に自然災害の影響を受けた訪日需要の落ち込みが見られたものの、順調に回復傾向を示しております。」

    日本人出国者数と訪日外客数の増加、航空座席数の増加を旅行業界の追い風として示す一方、東アジアでは自然災害による訪日需要の落ち込みとその後の回復を記載している。
一緒に動いた変遷

「売上・利益の成長と企業価値向上」は、この変遷が動いた23回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

131110766★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上・利益の成長と企業価値向上13回
  3. 2感染症・自然災害・テロ・景気・為替による旅行需要減退11回
  4. 3資金調達に係る流動性リスクの管理10回
  5. 4優秀な人材の確保・育成・離職抑止7回
  6. 5自己資金中心の運転資金・設備資金調達と流動性確保6回
  7. 6純資産のマイナス化と自己資本比率の低下6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
旅工房の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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