商談獲得金額・商談獲得残高の拡大
FY2023に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中15社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの商談獲得金額は2018年３月期および2019年３月期は1,100億円の水準でしたが、2023年３月期以降は3,000億円程度へ、2025年３月期は3,600億円程度へ拡大しました。2026年３月期は3,100億円程度と前期を下回る結果となりましたが、データセンター／ネットワーク分野を中心に大型商談を獲得することが出来ました。その結果、商談獲得残高は2022年３月末時点の約9,600億円から2026年３月末時点で約１兆5,100億円と増加しております。」
年間商談獲得金額は前期の3,600億円程度から3,100億円程度へ減少したが、商談獲得残高は約9,600億円から約1兆5,100億円へ拡大した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、ビジネスモデルの転換、グローバルな大型商談が見込まれる成長分野／先端分野へのシフト、さらに大胆な事業体制の変革等の構造改革を進めてきたことで、注力分野であるデータセンター／ネットワーク、オートモーティブ、スマートデバイス分野を中心に多くの大型商談を獲得してきました。」
注力分野を中心に多くの大型商談を獲得してきた状況を再掲している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間期は、データセンター分野において北米及びインドで商談を獲得し、開発フェーズに移行しております。年間の商談獲得金額（１米ドル=100円で換算）は、構造改革以前は1,000億円程度でしたが、構造改革後は2,000億円程度へ、更に2023年３月期以降は2,500億円程度の規模へと拡大しました。」
データセンター分野で北米及びインドの商談を獲得し、開発フェーズへ移行した。年間商談獲得金額の拡大推移も再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの商談獲得金額は、2023年３月期においては2,500億円の水準に増加しており、2024年３月期も同じレベルを維持しております。」
年間商談獲得金額は2,500億円程度を維持し、商談獲得残高は2024年3月末時点で約1兆円と記載している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループの商談獲得金額は2018年３月期及び2019年３月期は1,000億円の水準でしたが、2023年３月期においては2,500億円の水準に増加しており、特に高成長が期待される注力分野において大型の商談を多数獲得しております。その結果、商談獲得残高は2022年６月末時点の約8,800億円から2023年３月末時点で約１兆円と増加しております。」
商談獲得金額が1,000億円水準から2,500億円水準へ、商談獲得残高が約8,800億円から約1兆円へ増加した実績を記載している。