在宅勤務等によるオフィス向け事務機器需要の低迷
FY2021-Q2に初出。16回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-13。
オリジンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-13悪化決算
「一方で、主力の事務機器関連は顧客機種の生産減が継続し売上減となるなど全体として低調に推移しました。」
事務機器関連では顧客機種の生産減が継続し、売上減として需要低迷の影響が引き続き現れている。 - FY2026回復兆しも通期減収有価証券報告書
「主力の事務機器関連は、受注に復調の兆しが見られるものの、通期では前期実績を大きく下回りました。」
事務機器関連に受注回復の兆しがある一方、通期売上は前期を大きく下回り、需要低迷の影響が残っている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「主力の事務機器関連は顧客の在庫調整により販売が大きく減少したことに加え、金融機器関連も低調に推移した影響で減収となりました。」
事務機器関連では顧客の在庫調整による販売減少が続き、金融機器関連の低調も重なってコンポーネント事業の需要低迷が続いている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「コンポーネント事業は、金融機器関連と産業機器関連は低調に推移しましたが、主力の事務機器関連が円安影響も受け売上を牽引したことに加えモビリティ関連も採用拡大に伴い好調に推移し、増収となりました。」
前年まで需要低迷が記載されていた事務機器関連が売上を牽引し、モビリティ関連も好調に推移した。コンポーネント事業は9.8％増収となり、事務機器需要低迷の影響は当中間連結会計期間に緩和方向へ現れている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「新紙幣対応による金融機器関係の好調とモビリティ関係が大きく伸長するも、事務機器関係の在庫調整による需要回復遅れ、産業機器関係における半導体製造装置市場の低迷継続が大きく影響し売上減となりました。」
事務機器関係では在庫調整による需要回復の遅れが続き、半導体製造装置市場の低迷も重なってコンポーネント事業の売上減として現れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「事務機器関係の生産・在庫調整による需要減、産業機器関係の半導体製造装置の市場低迷が継続する中、新紙幣対応により金融機器関係が堅調に推移、自動車関係が大きく伸長したことにより、前年同四半期並みの売上となりました。」
事務機器関係の生産・在庫調整による需要減が継続している。一方、金融機器関係と自動車関係が補い、コンポーネント事業は前年同期並みとなった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「主要の事務機器関係が第４四半期に入り生産・在庫調整により需要減」
前期に回復していた事務機器関係が当期第4四半期に生産・在庫調整で需要減となり、在宅勤務等を背景とする需要変動リスクが再び記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「産業機器関係が半導体製造装置の減産に伴う在庫調整で低調も、金融機器、事務機器関係において部材入手難が解消されつつあり堅調に推移するとともに円安が売上を押し上げ、売上増となりました。」
金融機器・事務機器関係では部材入手難が解消されつつあり、コンポーネント事業は増収となった。前年までの事務機器需要・部材調達面の悪化は一部緩和方向に記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「コンポーネント事業の売上高は前年同四半期比2.0％減の39億3千8百万円（総売上高の22.1％）となりました。円安が売上を押し上げたものの、金融機器、事務機器関係において部材入手難が継続し伸びが鈍化、また、堅調に推移していた産業機器関係が中国ロックダウンの影響を受け、売上減となりました。」
事務機器関係では部材入手難が続き、産業機器関係では中国ロックダウンの影響も加わり、コンポーネント事業が前年同期比2.0％減収となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「コンポーネント事業の売上高は前年同四半期比6.0％減の19億2千4百万円（総売上高の21.6％）となりました。産業機器関係は伸長するも事務機器関係が半導体・電子部品をはじめとした部材入手難による生産調整の影響により売上減となりました。」
事務機器関係では半導体・電子部品等の部材入手難による生産調整が発生し、コンポーネント事業は前年同期比6.0％減収となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「コンポーネント事業の売上高は前年同四半期比26.7％増の59億7千5百万円（総売上高の27.4％）となりました。事務機器及び産業機器関係が安定的に伸長すると共に、新たに自動車市場へも参入の足掛かりが出来、売上増となりました。」
前期に低迷していた事務機器関係を含むコンポーネント事業は、事務機器・産業機器関係の伸長により前年同期比26.7％増収となり、需要低迷の影響は緩和方向に現れている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「コンポーネント事業の売上高は前年同四半期比29.6％増の40億1千8百万円（総売上高の26.6％）となりました。事務機器を始め、全ての産業機器関係が伸長し、大幅な売上増となりました。」
前期に低迷していたオフィス向け事務機器を含む産業機器関係が伸長し、コンポーネント事業は前年同期比29.6％増収となった。事務機器需要低迷の影響は当四半期には緩和方向に現れている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「コンポーネント事業の売上高は前年同四半期比20.6％増の20億4千7百万円（総売上高の30.2％）となりました。事務機器、金融機器及び半導体製造装置を含む装置産業向けが伸長し、大幅な売上増となりました。」
前年同期に低迷していたオフィス向け事務機器を含むコンポーネント事業は、事務機器・金融機器・半導体製造装置向けの伸長により前年同期比20.6％増収となった。需要低迷の影響は当四半期には緩和方向に現れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「コンポーネント事業の売上高は前期比14.1％減の80億6千2百万円（総売上高の31.1％）となりました。新型コロナウイルス感染症の影響もあり医療機器向け半導体製品が堅調に推移、また、第４四半期より装置産業向けや事務機器関係向けで復調気配があったものの、通期では大幅な売上減となりました。」
第4四半期から一部復調の気配があったものの、通期ではコンポーネント事業が14.1％減収となった。在宅勤務等による事務機器需要低迷の影響も継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「装置産業向けは底堅く推移するも、新型コロナウイルス感染症の影響で主力の事務機器、金融機器関連の需要が共に減少して、大幅な売上減となりました。」
在宅勤務等によるオフィス向け事務機器需要の低迷に加え、金融機器関連の需要減少も記載され、需要低迷の範囲が広がっている。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「コンポーネント事業の売上高は前年同四半期比18.1％減の38億2千7百万円（総売上高の33.3％）となりました。装置産業向けは堅調に推移も、新型コロナウイルス感染症の影響で在宅勤務等の働き方改革が浸透したこともあり、オフィス向けの高性能事務機器関係が低迷し、大幅な売上減となりました。」
在宅勤務等の働き方改革の浸透がオフィス向け高性能事務機器の需要低迷につながり、コンポーネント事業の前年同期比18.1％減収として現れている。