2022年5月期の売上高470億円超と利益・ROE目標
FY2018に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2022後退有価証券報告書
「コロナ禍による鉄道旅客数の減少や自動車電動化に向けた試験装置の見直しなど大きな事業環境の変化に対応できる十分な収益力を得られていなかったことから、結果として計画値に対し大幅な未達となりました。」
従来の売上高470億円超等の中期目標について、計画値に対する大幅な未達を明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高 331 340 330 営業利益 4.2 4.5 2.5 （営業利益率） （1.3％） （1.3％） （0.8％） 経常利益 7.5 7 6 純利益 9.7 8 7」
新型コロナウイルス感染症の長期化を踏まえた2022年5月期の見直し計画として、売上高330億円、営業利益2.5億円、経常利益6億円、純利益7億円を再掲している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「売上高 331 340 330 営業利益 4.2 4.5 2.5 （営業利益率） （1.3％） （1.3％） （0.8％） 経常利益 7.5 7 6 純利益 9.7 8 7」
新型コロナウイルス感染症の長期化を受け、2022年5月期の見直し計画を売上高330億円、営業利益2.5億円、経常利益6億円、純利益7億円へ引き下げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当初の目標であった「売上高470億円超、営業利益20億円、ROE５％確保」については、2023年５月期から始まる次期中期経営計画期間において２年以内に達成することを目指します。」
売上高470億円超、営業利益20億円、ROE5％の目標を次期中期経営計画期間へ繰り下げ、2年以内の達成を目指す方針を再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当初の目標であった「売上高470億円超、営業利益20億円、ROE５%確保」を2023年５月期から始まる次期中期経営計画期間において２年以内に達成することを目指します。」
売上高470億円超、営業利益20億円、ROE5％の目標を、2023年5月期開始の次期中期経営計画期間において2年以内に達成する方針を再掲している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当初の目標であった「売上高470億円超、営業利益20億円、ROE５%確保」を2023年5月期から始まる次期中期経営計画期間において２年以内に達成するための基盤を整備します。」
売上高470億円超、営業利益20億円、ROE5％という当初目標を2022年5月期の達成目標から外し、2023年5月期開始の次期中期経営計画期間において2年以内に達成する目標へ先送りしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、2018年７月より中期経営計画「リ・バイタライズ2020 （Revitalize2020）」（最終年度：2022年５月期）に取り組んでおります。事業環境の大幅な変化に伴い、目標とする経営数値については、現在、見直しを検討中であるものの、計画の根幹である、「組織の力を強化し、高品質な製品を迅速に顧客に提供していくことで、利益を安定して生み出す“筋肉質な”事業運営体制を確立」に向けて、グループ一丸となって着実に取り組んでおります。」
2022年5月期を最終年度とする計画と、目標経営数値の見直し検討を再掲している。数値目標の見直し方針は維持される一方、計画の根幹となる事業運営体制の確立は継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「2022年５月期（計画）については、新型コロナウイルス感染症が国内外で拡大していることに伴い、当社業績への影響も予想されることから、今後、見直しを予定しております。」
2022年5月期の売上高470億円超等の計画は表として残っているが、新型コロナウイルス感染症の影響を理由に今後見直す予定とされている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前半の２年間（2019年５月期～2020年５月期）は足元を固める期間とし、喫緊の課題である採算の改善に注力します。後半の２年間（2021年５月期～2022年５月期）は売上高470億円超の達成に向けて成長を遂げる期間とし、新たなアライアンスやＭ＆Ａも視野に入れ、海外を含めて、事業を戦略的に展開していくことに注力します。」
2019年5月期から2020年5月期を採算改善期間、2021年5月期から2022年5月期を売上高470億円超に向けた成長期間とする計画を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「前半の２年間（2019年５月期～2020年５月期）は足元を固める期間とし、喫緊の課題である採算の改善に注力します。後半の２年間（2021年５月期～2022年５月期）は売上高470億円超の達成に向けて成長を遂げる期間とし、新たなアライアンスやＭ＆Ａも視野に入れ、海外を含めて、事業を戦略的に展開していくことに注力します。」
2019年5月期から2020年5月期を採算改善期間、2021年5月期から2022年5月期を売上高470億円超に向けた成長期間とする計画を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「前半の２年間（2019年５月期～2020年５月期）は足元を固める期間とし、喫緊の課題である採算の改善に注力します。後半の２年間（2021年５月期～2022年５月期）は売上高470億円超の達成に向けて成長を遂げる期間とし、新たなアライアンスやＭ＆Ａも視野に入れ、海外を含めて、事業を戦略的に展開していくことに注力します。」
2019年5月期から2020年5月期を採算改善期間、2021年5月期から2022年5月期を売上高470億円超に向けた成長期間とする計画を再掲している。2020年5月期計画は最新の事業環境分析により見直されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「後半の２年間（2021年５月期～2022年５月期）は売上高470億円超の達成に向けて成長を遂げる期間とし、新たなアライアンスやＭ＆Ａも視野に入れ、海外を含めて、事業を戦略的に展開していくことに注力します。」
2021年5月期から2022年5月期を成長期間とし、売上高470億円超、新たなアライアンス・M&A、海外展開を掲げる計画を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「後半の２年間（2021年５月期～2022年５月期）は売上高470億円超の達成に向けて成長を遂げる期間とし、新たなアライアンスやＭ＆Ａも視野に入れ、海外を含めて、事業を戦略的に展開していくことに注力します。」
2021年5月期から2022年5月期を成長期間とし、売上高470億円超、新たなアライアンス・M&A、海外展開を掲げる計画を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「後半の２年間（2021年５月期～2022年５月期）は売上高470億円超の達成に向けて成長を遂げる期間とし、新たなアライアンスやＭ＆Ａも視野に入れ、海外を含めて、事業を戦略的に展開していくことに注力します。」
2021年5月期から2022年5月期を成長期間とし、売上高470億円超、新たなアライアンスやM&A、海外展開を掲げる計画を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「後半の２年間（2021年５月期～2022年５月期）は売上高470億円超の達成に向けて成長を遂げる期間とし、新たなアライアンスやＭ＆Ａも視野に入れ、海外を含めて、事業を戦略的に展開していくことに注力します。」
2022年5月期に売上高470億円超、営業利益20億円、経常利益24億円、純利益16億円、ROE5.0％、配当性向30.0％を計画している。