最先端エネルギー技術による持続可能な社会への貢献
FY2016に初出。38回の記載のうち31回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-08。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- 2026-10-08前進www.helicalfusion.com
「富士電機は2025年に、Helical Fusionと高温超電導マグネット用の電源装置の供給契約を締結していますが[1]、今般、「ヘリックス計画」の公式パートナーとなることで、Helical Fusionが進める統合実証装置「Helix HARUKA」や、同社が発電初号機と位置付ける「Helix KANATA」の技術開発や事業開発の具体的な検討に参画し、次世代のクリーンエネルギーとして期待されるフ」
高温超電導マグネット用電源装置の供給契約に加え、統合実証装置や発電初号機の技術・事業開発への参画が決まった。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は38,907百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,517件です。」
通期研究開発費は389億07百万円、産業財産権は13,517件となり、前年度から研究開発活動の規模を更新した。 - 2026-04-28前進決算
「合 計 378 104.9% 389 102.9%」
研究開発費は前期の378億円から389億円へ増加し、研究開発活動の規模が拡大した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「富士電機は、「2026年度中期経営計画」の研究開発戦略に基づき、現行製品の競争力強化や次世代機の開発、成長戦略をけん引するGX、DXやグローバル商材の新製品開発、及び2030年以降の市場拡大を見据えた、水素関連などの新技術獲得に取り組んでいます。これらに向けて、パートナー企業やアカデミアとの協業・共創も進めています。」「当中間連結会計期間における富士電機の研究開発費は184億34百万円であり」「当中間連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,420件です。」
研究開発の重点を現行製品・次世代機に加え、GX、DX、グローバル商材、水素関連などへ整理し、2030年以降を見据えた新技術獲得と協業を進めている。中間期研究開発費は184億34百万円、産業財産権は13,420件となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は37,822百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,373件です。」
通期研究開発費は378億22百万円、産業財産権は13,373件となり、前期から研究開発活動の規模を更新した。 - FY2025-H1研究開発費・知財件数更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における富士電機の研究開発費は182億52百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当中間連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,342件です。」
中間期の研究開発費182億52百万円、産業財産権13,342件を開示し、各部門で水素、SiC、DX、脱炭素関連の研究開発を継続している。 - FY2024研究開発費減少・知財件数増加有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は36,059百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,268件です。」
通期研究開発費は360億59百万円となり前期の362億16百万円から減少した一方、産業財産権は13,268件へ増加した。 - FY2024-Q3研究開発費・知財件数更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は259億68百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第３四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,213件です。」
第3四半期累計の研究開発費259億68百万円、国内外の産業財産権13,213件を開示し、研究開発活動の規模を更新した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は169億２百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第２四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,171件です。」
第2四半期累計の研究開発費169億02百万円、産業財産権13,171件を開示し、コア技術を活用した先端システム開発を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「富士電機は、パワー半導体、パワーエレクトロニクス、計測・制御、冷熱などのコア技術を活用して、創エネルギーからエネルギー安定供給や省エネルギー、オートメーション、モビリティの電動化など、多くの先端的なシステムを手掛けています。当第１四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は83億15百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第１四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,114件です。」
コア技術を組み合わせた先端システム開発を継続し、当四半期の研究開発費83億15百万円、産業財産権13,114件を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は36,216百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,178件です。」
通期研究開発費は362億16百万円、国内外の産業財産権は13,178件となり、研究開発活動の規模を更新した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「富士電機は、パワー半導体、パワーエレクトロニクス、計測・制御、冷熱などのコア技術を活用して、創エネルギーからエネルギー安定供給や省エネルギー、オートメーション、モビリティの電動化など、多くの先端的なシステムを手掛けています。当第３四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は256億37百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第３四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,246件です。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は256億37百万円、産業財産権は13,246件となった。コア技術を組み合わせた先端システム開発を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は166億86百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第２四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,305件です。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費166億86百万円、国内外の産業財産権13,305件を開示し、研究開発活動の規模を更新した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は33,756百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,353件です。」
通期研究開発費は337億56百万円、産業財産権は13,353件となり、コア技術を活用した先端システム開発の規模を更新した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は244億39百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第３四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権は13,359件です。」
第3四半期累計研究開発費244億39百万円、産業財産権13,359件を開示し、研究開発活動の規模を更新した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「富士電機は、パワー半導体、パワーエレクトロニクス、計測・制御、冷熱などのコア技術を活用して、創エネルギーからエネルギー安定供給や省エネルギー、オートメーション、モビリティの電動化など、多くの先端的なシステムを手掛けています。当第２四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は161億76百万円であり、…当第２四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,324件です。」
コア技術を組み合わせた先端システムへの研究開発方針を継続し、上期研究開発費161億76百万円、産業財産権13,324件を開示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「富士電機は、パワー半導体、パワーエレクトロニクス、計測・制御、冷熱などのコア技術を活用して、創エネルギーからエネルギー安定供給や省エネルギー、オートメーション、モビリティの電動化など、多くの先端的なシステムを手掛けています。当第１四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は76億91百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第１四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,336件です。」
コア技術を組み合わせた先端システムへの研究開発方針を継続し、当四半期の研究開発費は76億91百万円、産業財産権は13,336件となった。 - FY2021研究開発費減少・知財件数増加有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は33,562百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,398件です。」
通期研究開発費は335億62百万円、産業財産権は13,398件となった。前期比で研究開発費は減少した一方、知財件数は増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「パワーエレクトロニクス技術やパワー半導体技術のシナジーを生かした強いコンポーネントとシステム並びに要素技術を複合して顧客価値を創出するソリューションを生み出す研究開発に注力しています。メーカーとしてリアルの技術を磨くとともに、最新のデジタル技術を深化させ、アナリティクス・ＡＩの応用拡大を加速しています。クリーンな創エネルギーからエネルギーの安定供給、需要家サイドに至る自動化、省エネ・省力化などに貢献します。当第３四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は244億89百万円であり、各部門の研究成果および研究開発費は次のとおりです。また、当第３四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は13,257件です。」
パワエレ・パワー半導体のシナジーに加え、デジタル技術、アナリティクス・AIの応用拡大を継続し、累計研究開発費244億89百万円、産業財産権13,257件を開示した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「パワーエレクトロニクス技術やパワー半導体技術のシナジーを生かした強いコンポーネントとシステム並びに要素技術を複合して顧客価値を創出するソリューションを生み出す研究開発に注力しています。メーカーとしてリアルの技術を磨くとともに、最新のデジタル技術を深化させ、アナリティクス・ＡＩの応用拡大を加速しています。…当第２四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は159億41百万円であり…産業財産権の総数は13,129件です。」
パワエレ・パワー半導体のシナジーに加え、リアル技術、デジタル技術、アナリティクス・AIの応用拡大を継続し、上期研究開発費159億41百万円、産業財産権13,129件を開示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「パワーエレクトロニクス技術やパワー半導体技術のシナジーを生かした強いコンポーネントとシステム並びに要素技術を複合して顧客価値を創出するソリューションを生み出す研究開発に注力しています。メーカーとしてリアルの技術を磨くとともに、最新のデジタル技術を深化させ、アナリティクス・ＡＩの応用拡大を加速しています。」
パワエレ・パワー半導体のシナジーに加え、リアルの技術、デジタル技術、アナリティクス・AIの応用拡大を研究開発の重点として明示した。研究開発費は73億79百万円、産業財産権は13,021件。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は34,457百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は12,956件です。」
通期研究開発費は344億57百万円、産業財産権は12,956件となり、前期から研究開発費・知財件数を更新した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「持続的成長企業としての基盤を確立するため、パワーエレクトロニクス技術やパワー半導体技術のシナジーを生かした強いコンポーネントとシステム並びに要素技術を複合して顧客価値を創出するソリューションを生み出す研究開発に注力しています。事業戦略に沿った新製品の開発や海外向け商材開発の現地化、技術マーケティングを活用したテーマ探索の強化、開発の生産性向上に取り組んでいます。当第３四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は253億27百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第３四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は12,835件です。」
第3四半期累計の研究開発費253億27百万円、産業財産権12,835件を開示した。パワエレ・パワー半導体のシナジー、新製品開発、海外向け商材の現地化、技術マーケティング、開発生産性向上を重点としている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「事業戦略に沿った新製品の開発や海外向け商材開発の現地化、技術マーケティングを活用したテーマ探索の強化、開発の生産性向上に取り組んでいます。当第２四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は166億79百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第２四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は12,742件です。」
上期研究開発費は166億79百万円、産業財産権は12,742件となった。海外向け商材の現地化、技術マーケティング、開発生産性向上を重点化している。 - FY2020-Q1四半期研究開発費微減・知財件数増加有価証券報告書
「事業戦略に沿った新製品の開発や海外向け商材開発の現地化、技術マーケティングを活用したテーマ探索の強化、開発の生産性向上に取り組んでいます。当第１四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は80億37百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第１四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は12,649件です。」
研究開発費は80億37百万円、産業財産権は12,649件となった。研究開発費は前年同期比で微減した一方、知財件数は増加した。また、海外向け商材開発の現地化や技術マーケティング等の重点を示した。 - FY2019研究開発費減少・知財件数増加有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は33,669百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は12,574件です。」
通期研究開発費は336億69百万円、産業財産権は12,574件となった。前期比で研究開発費は減少した一方、知財件数は増加している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「パワーエレクトロニクス技術やパワー半導体技術を中心に強いコンポーネントとシステムを創出する研究開発及び、要素技術の複合により顧客価値を生むソリューションの研究開発に注力しています。…当第３四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は248億95百万円であり…国内外の産業財産権の総数は12,453件です。」
第3四半期累計の研究開発費248億95百万円、産業財産権12,453件を開示し、パワーエレクトロニクス・パワー半導体を軸とする研究開発を継続した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「パワーエレクトロニクス技術やパワー半導体技術を中心に強いコンポーネントとシステムを創出する研究開発及び、要素技術の複合により顧客価値を生むソリューションの研究開発に注力しています。研究開発を加速するため研究開発体制を整備し、製品開発に係わる機能は各事業部門が担い、全社の研究開発部門は技術マーケティング・先端研究・基盤研究に取り組んでいます。当第２四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は158億34百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第２四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は12,378件です。」
上期の研究開発費158億34百万円、産業財産権12,378件を開示し、パワーエレクトロニクス・パワー半導体を軸とする研究開発を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「パワーエレクトロニクス技術やパワー半導体技術を中心に強いコンポーネントとシステムを創出する研究開発及び、要素技術の複合により顧客価値を生むソリューションの研究開発に注力しています。研究開発を加速するため研究開発体制を整備し、製品開発に係わる機能は各事業部門が担い、全社の研究開発部門は技術マーケティング・先端研究・基盤研究に取り組んでいます。当第１四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は80億63百万円であり、各部門の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第１四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は12,250件です。」
第1四半期の研究開発費80億63百万円、産業財産権12,250件を開示し、パワーエレクトロニクス・パワー半導体を軸とする研究開発を継続した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における富士電機の研究開発費は356億20百万円であり、各部門別の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は12,134件です。」
通期研究開発費356億20百万円、産業財産権12,134件を開示し、研究開発活動の規模を更新した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「パワー半導体技術やパワーエレクトロニクス技術を中心に強いコンポーネントとシステムを創出する研究開発及び、要素技術の複合により顧客価値を生むソリューションの研究開発に注力しています。研究開発を加速するため研究開発体制を整備しました。製品開発に関わる機能は各事業部門が担い、技術マーケティング・先端研究・基礎研究は、全社の研究開発部門が担うようにしました。当第３四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は257億16百万円であり、各部門別の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第３四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は11,978件です。」
研究開発体制を継続し、第3四半期累計の研究開発費257億16百万円、産業財産権11,978件を開示した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「パワー半導体技術やパワーエレクトロニクス技術を中心に強いコンポーネントとシステムを創出する研究開発及び、要素技術の複合により顧客価値を生むソリューションの研究開発に注力しています。研究開発を加速するため研究開発体制を整備しました。製品開発に関わる機能は各事業部門が担い、技術マーケティング・先端研究・基礎研究は、全社の研究開発部門が担うようにしました。当第２四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は165億51百万円であり、各部門別の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第２四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は11,814件です。」
研究開発の役割分担を継続し、第2四半期累計の研究開発費165億51百万円、産業財産権11,814件を開示した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は73億48百万円であり、各部門別の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第１四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は11,700件です。」
第1四半期の研究開発費73億48百万円、産業財産権11,700件を開示し、SiC、IGBT、車載用パワーモジュール等の開発を進めた。 - FY2017前進有価証券報告書
「富士電機の研究開発では、最先端のエネルギー技術の追求により、安全・安心で持続可能な社会の実現に貢献する製品群を創出しています。また、研究開発の実行において全社のシナジーを発揮するとともにグローバル化と、大学や研究機関、他の企業とのオープンイノベーションを推進しています。当連結会計年度における富士電機全体の研究開発費は349億10百万円であり、各部門別の研究成果および研究開発費は次のとおりです。また、当連結会計年度末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は11,480件です。」
通期の研究開発費349億10百万円、産業財産権11,480件を開示し、エネルギー技術を基盤とする製品創出を継続した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は252億70百万円であり、各部門別の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第３四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は11,452件です。」
第3四半期累計の研究開発費252億70百万円、産業財産権11,452件を開示し、各部門で新製品の開発・発売を進めている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における富士電機の研究開発費は160億58百万円であり、各部門別の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第２四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は11,331件です。」
上期の研究開発費160億58百万円と産業財産権11,331件を開示し、各部門で製品開発・発売を進めている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における富士電機全体の研究開発費は72億79百万円であり、各部門別の研究成果及び研究開発費は次のとおりです。また、当第１四半期連結会計期間末において富士電機が保有する国内外の産業財産権の総数は11,153件です。」
四半期の研究開発費72億79百万円、産業財産権11,153件を開示し、各部門で新製品の開発・発売を進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「富士電機の研究開発では、最先端のエネルギー技術の追求により、安全・安心で持続可能な社会の実現に貢献する製品群を創出しています。」
研究開発費359億49百万円、国内外産業財産権11,026件も記載している。