顧客との課題共有・協創を軸とした研究開発強化
FY2016に初出。31回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これにより、設備の状態把握や保全計画の高度化といった現場課題の解決に資するフィジカルAIの開発及び事業への技術展開を加速し、社会インフラの変革に貢献していきます。」
研究開発の重点をLumada 3.0・HMAXに加え、社会インフラの運用・保守知識を学習するフィジカルAI統合モデルIWIMへ展開した。 - 2026-04-27前進決算説明資料
「次の成長をけん引する新事業・新技術開発を推進」
エネルギーソリューション、宇宙ビッグデータ活用、シリコン量子コンピューティングを新事業・新技術開発の具体例として開示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。当中間連結会計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の2.6％にあたる1,253億円であり、内訳は次のとおりです。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費は売上収益比2.6％、1,253億円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当グループの研究開発費は、売上収益の2.7％にあたる2,594億円であり、」
研究開発費2,594億円、売上収益比2.7％を開示し、デジタル・グリーンによるイノベーション創生、生成AI、量子、水素製造等への研究開発を進めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当グループの研究開発費は、売上収益の3.0％にあたる2,901億円であり、」
研究開発費2,901億円、売上収益比3.0％を開示した。研究開発では、2024中期経営計画の3年間累計で先端研究に約1,000億円を投資する予定とし、生成AI、現場拡張メタバース、EV充電、半導体計測などの成果を示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、社会イノベーション事業によるグローバルな成長の加速に向けて、2022年４月に、研究開発グループの組織を再編しました。これまで、日立のフロントとともに価値起点でのイノベーション創生を担ってきた社会イノベーション協創センタと、価値創生を支える世界No.1技術の開発を担ってきたテクノロジーイノベーションセンタを一体化して、「デジタルサービス研究統括本部」、「サステナビリティ研究統括本部」に再編し、DX及びGX（グリーントランスフォーメーション）による価値創生を強化しました。」
研究開発組織をデジタルサービス研究統括本部とサステナビリティ研究統括本部へ再編し、DX・GXを軸とする研究開発体制へ進展させた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。当第３四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の2.9％にあたる2,324億円であり、内訳は次のとおりです。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないと再確認した。第3四半期累計の研究開発費は売上収益比2.9％、2,324億円となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないと再確認した。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、国内外の大学やその他の研究機関との連携に加え、2019年４月にコーポレートベンチャリング室を新設し、2021年10月には第２号ファンドを設立するなど、スタートアップ企業との連携強化にも積極的に取り組んでいます。」
顧客・社会課題を起点とする研究開発に加え、コーポレートベンチャリング室及び第2号ファンドを通じたスタートアップ連携を具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。当第３四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.1％にあたる2,288億円であり、内訳は次のとおりです。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費は売上収益比3.1％、2,288億円となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。当第１四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.2％にあたる754億円であり、内訳は次のとおりです。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費は売上収益比3.2％、754億円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、2021年２月には、Lumadaをエンジンに推進する社会イノベーション事業において、人間中心のAIを開発・社会実装するために「AI倫理原則」を策定するなど、お客さまの課題解決に資する研究開発のさらなる推進を図っています。」
顧客課題を起点とする研究開発に加え、人間中心のAIの開発・社会実装に向けたAI倫理原則の策定を行った。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。当第１四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.5％にあたる563億円であり、内訳は次のとおりです。」
顧客課題、グローバル製品・サービス、Lumadaコア技術、先端研究を含む研究開発方針に重要な変更はなく、第1四半期の研究開発費は売上収益比3.5％、563億円だった。 - FY2020前進有価証券報告書
「事業活動のグローバル競争力強化のため、顧客の課題を発掘・共有し、解決する研究開発に取り組むとともに、事業のグローバル化を先導する強いプロダクト・サービスの開発や、Lumada事業拡大に向けたコア技術の強化等に取り組んでいます。加えて、将来の中核事業を開拓するための先端研究にも取り組んでいます。」
顧客課題、グローバル製品・サービス、Lumadaのコア技術、先端研究を研究開発の重点領域として明示した。研究開発費は売上収益の3.4％、2,937億円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。当第３四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.3％にあたる2,124億円であり、内訳は次のとおりである。」
顧客課題の発掘・共有・解決を軸とする研究開発方針に重要な変更はなく、研究開発費は売上収益比3.3％、2,124億円だった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。当第２四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.4％にあたる1,422億円であり、内訳は次のとおりである。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、顧客課題の発掘・共有・解決を軸とする研究開発を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。当第１四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.4％にあたる683億円であり、内訳は次のとおりである。」
研究開発活動の方針に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期の研究開発費は売上収益比3.4％、683億円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「顧客の課題を発掘・共有し、解決する研究開発に取り組むとともに、事業のグローバル化を先導する強いプロダクト・サービスの開発等を重点分野として研究開発強化に取り組んでいる。」
顧客課題の発掘・共有・解決とグローバル展開を重点分野とする研究開発方針を継続し、生体認証、CMOSアニーリング、複数AIの協調制御などの開発成果を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。当第３四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.5％にあたる2,341億円であり、内訳は次のとおりである。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、研究開発費は売上収益比3.5％、2,341億円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。当第２四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.5％にあたる1,565億円であり、内訳は次のとおりである。」
研究開発活動の方針に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計期間の研究開発費は売上収益比3.5％、1,565億円となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。」
研究開発活動の方針に重要な変更がないことを再確認した。研究開発費は売上収益の3.5％、754億円だった。 - FY2018前進有価証券報告書
「事業活動のグローバル競争力強化のため、顧客の課題を発掘・共有し、解決する研究開発に取り組むとともに、事業のグローバル化を先導する強いプロダクト・サービスの開発等を重点分野として研究開発強化に取り組んでいる。」
顧客課題の発掘・共有・解決を軸とする研究開発を継続し、AI、IoT品質管理、医療計測などの具体的な成果を示した。年間研究開発費は売上収益の3.6％、3,329億円だった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。」
研究開発活動の方針に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。」
研究開発活動の方針に重要な変更がないことを再確認した。研究開発費は売上収益の3.7％、1,622億円だった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。当第１四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.6％にあたる742億円であり、内訳は次のとおりである。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、研究開発費は売上収益比3.6％、742億円だった。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当グループの研究開発費は、売上収益の3.5％にあたる3,239億円であり、セグメントごとの研究開発費は、次のとおりである。」
顧客課題の発掘・共有・解決を重視する研究開発を継続し、AI、ロボット、認証・映像解析等の具体的な開発成果を示した。研究開発費は売上収益比3.5％、3,239億円だった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した当グループ（当社及び連結子会社）の研究開発活動の状況について、重要な変更はない。当第３四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.6％にあたる2,349億円であり、内訳は次のとおりである。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないと明記しつつ、第3四半期累計期間の研究開発費は売上収益比3.6％、2,349億円となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当グループの研究開発費は、売上収益の3.6％にあたる764億円であり、内訳は次のとおりである。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしつつ、当四半期の研究開発費は売上収益の3.6％、764億円だった。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客と課題を共有し、新たなソリューションを共に創り上げる研究開発を強化することで、研究開発が日立グループの収益向上に果たす役割を一層強めていく。」
社会イノベーション事業への重点配分、顧客協創、国内外研究拠点再編を進めている。研究開発費は売上収益の3.3％、3,337億円。