生産量減少による工場稼働率低下
FY2016-Q2に初出。12回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2021。
岡野バルブ製造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは売上計画の一部延伸、また、生産量の減少による工場操業度の低下の影響を受けておりました」
売上計画の延伸と生産量減少に伴う工場操業度低下が、引き続き記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「バルブ事業 281.581kg △46.7」
バルブ事業の生産実績が281.581kg、前年同期比46.7％減となり、生産量・工場操業度の低下が大きく進んだ。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当初予定しておりました売上計画の一部が延伸となり、また、生産減少にも影響し、工場操業度が低下しております。」
売上計画の延伸と生産減少に伴う工場操業度低下が引き続き記載されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当初予定しておりました売上計画の一部が延伸となり、また、生産量減少にも影響し、工場操業度が低下しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響により売上計画の一部延伸と生産量減少が生じ、工場操業度の低下が具体的に記載された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「バルブ事業 527,970kg △11.2」
バルブ事業の生産実績は527,970kgで、前年同期比11.2％減となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「バルブ事業 594,712kg △10.3」
バルブ事業の生産実績が594,712kg、前年同期比10.3％減となり、生産量減少に関する状況が続いている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「バルブ事業、メンテナンス事業ともに生産量および工事量の不足や材料費の高騰などから製造原価が上昇した」
生産量・工事量の不足と材料費高騰による原価上昇が、両事業の損益を圧迫する要因として引き続き記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「材料・購入部品の高騰や工場稼働率の低下など生産コストが上昇したこともありまして、セグメント利益は396百万円（前連結会計年度比5.0％減）となりました。」
材料・購入部品価格の高騰と工場稼働率低下が継続し、バルブ事業のセグメント利益は前年比5.0％減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、工場稼働率の低下や材料・部品価格の高騰が起因し製造コストが上昇したことに加え、メンテナンス事業において端境期における待機コスト上昇もあり、上期に引き続き営業損失を計上いたしました。」
工場稼働率の低下と材料・部品価格高騰による製造コスト上昇が引き続き利益を抑制している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「生産量減少による工場稼働率の低下に加え、材料・部品価格の高騰に伴う製造コストの上昇などが利益を抑制する要因となりました。」
従来の生産量減少・工場稼働率低下に加え、材料・部品価格の高騰による製造コスト上昇が利益抑制要因として加わった。 - FY2016再掲有価証券報告書
「収益性の高い原子力案件が減少し、さらに生産量の減少から工場稼働率が低下したことなどから」
原子力案件の減少と生産量減少による工場稼働率低下が、バルブ事業の利益減少要因として継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「バルブ事業において生産量が減少し、工場稼働率が低下したことなどから売上総利益が低下しました。」
生産量減少と工場稼働率低下が、売上総利益の低下要因として示されている。