原子力関連売上の下期への繰延べ
FY2016-Q2に初出。16回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2023-Q2。
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- FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「計画していた案件の一部が仕入れ部材の納入遅延等により下期へ延伸となったことから、売上高は前年同期を下回ることとなりました。」
仕入れ部材の納入遅延等により計画案件の一部が下期へ延伸し、前年同期比減収として実際に影響が現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「メンテナンス部門では、柏崎刈羽原子力発電所6号機、7号機の設備設置工事や女川原子力発電所2号機、3号機の機器点検工事などの売上を計上しましたが、原子力案件の一部が計画変更により次期に延伸となったことから、売上高は当初の計画を若干下回ることとなりました。」
原子力案件の一部が計画変更により次期へ延伸し、メンテナンス部門の売上計画未達として繰延べが実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「国内・海外ともに大型案件の計画変更に伴う納期延伸等により、売上高は当初の計画を大幅に下回ることとなりました。」
国内外の大型案件の計画変更・納期延伸が実際に発生し、売上高が当初計画を大幅に下回る要因となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上予定案件の納期延伸や価格競争に伴う影響が大きく、バルブ事業における売上高は前年同期を大幅に下回る3,379百万円（前連結会計年度比22.5％減）となりました。」
売上予定案件の納期延伸が年度実績として発生し、バルブ事業の減収要因となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「柏崎刈羽原子力発電所６号機、７号機の設備設置工事や女川原子力発電所２号機の点検工事等の主要案件が売上計上されたため、概ね計画通りの業績となりました。」
主要な原子力関連工事が当四半期累計期間に売上計上され、案件の計上時期変更による業績下押しは一定程度緩和された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「女川原子力発電所２号機の点検工事の一部が第３四半期以降に延伸となったものの」
女川原子力発電所2号機の点検工事の一部が第3四半期以降へ延伸となり、予定売上の計上時期変更が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「島根原子力発電所２号機や柏崎刈羽原子力発電所向け販売の一部が次期へ繰延べになったことが大きく影響した」
島根原子力発電所2号機および柏崎刈羽原子力発電所向け販売の一部が次期へ繰り延べられ、バルブ事業の減収要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「小口案件が売上の主体となったことに加えて、複数の案件が下期へ工期変更となったことが大きく影響し、前年同期に比べ大幅な減収となりました。」
複数案件の下期への工期変更が実際に発生し、バルブ事業の大幅減収要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、予定しておりました川内原子力発電所１、２号機および島根原子力発電所２号機向け等の売上が繰延べとなったため、売上高は前年同期に比べ減収となりました。」
川内原子力発電所1、2号機および島根原子力発電所2号機向け等の予定売上の繰延べが実際に発生し、減収要因となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「収益性の高い柏崎刈羽原子力発電所向け震災関連工事および点検工事の一部が工期変更に伴い次期へ繰延べとなったため」
柏崎刈羽原子力発電所向けの収益性の高い震災関連工事・点検工事の一部が、工期変更により次期へ繰り延べられた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「上期に売上を予定しておりました女川原子力発電所３号機向け点検工事の繰延べなどが影響し、売上高は低調に推移いたしました。」
女川原子力発電所3号機向け点検工事の上期からの繰延べが引き続き売上低迷の要因となっている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「上期の主力案件として予定しておりました女川原子力発電所３号機点検工事の下期への繰延べが大きく影響し、前年同期に比べ大幅な減収となりました。」
女川原子力発電所3号機点検工事の下期繰延べが実際に発生し、メンテナンス事業の大幅な減収要因となった。 - FY2017削除有価証券報告書当該年度の業績説明では、原子力関連売上の下期繰延べに関する記載が確認できない。
- FY2016再掲有価証券報告書
「原子力案件の一部において売上計上が繰延べになったことが大きく影響し」
原子力案件の一部で売上計上の繰延べが生じ、バルブ事業の減収要因となったことを引き続き記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「原子力案件の売上計上が一部先送りとなったことが影響し、売上高は前年同期を下回りました。」
原子力案件の売上計上の一部先送りが、引き続き売上の下押し要因となっている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「期初に予定しておりました原子力関連の売上が下期に繰延べとなったため、前年同期に比べ減収となりました。」
予定していた原子力関連売上の計上時期が下期へずれ込み、当中間期の減収要因となった。