台湾・モロッコの新設火力プラント案件
FY2016-Q2に初出。28回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「ベトナムやシンガポール向けの鋳鋼弁・鋳鋼部品など海外向けの販売にも注力した結果、売上高は前年同期を上回ることとなりました。」
従来の海外案件に加えて、ベトナムおよびシンガポール向けの鋳鋼弁・鋳鋼部品販売が示され、海外向け販売の構成が更新された。 - FY2024前進有価証券報告書
「シンガポールのKeppel Sakra Cogen発電所向けなど、国内外での販売に注力した結果、売上高は当初の計画を上回りました。」
従来の台湾・サウジアラビア等の案件に加え、シンガポールのKeppel Sakra Cogen発電所向けが海外案件として示され、国内外販売の計画超過につながった。 - FY2024-Q2海外案件の構成更新有価証券報告書
「国内外の自家発電設備向けの弁販売」
従来の海外火力発電所案件に加え、国内外の自家発電設備向け販売が案件構成として示されている。 - FY2023-Q2海外案件の構成更新有価証券報告書
「台湾の大林発電所1号機向けなど、国内外の発電所向けを中心とした販売を行いました」
海外案件として台湾・大林発電所1号機向けが示され、従来の海外案件構成が更新された。 - FY2023-Q1海外案件の構成更新有価証券報告書
「バルブ製造販売部門では、台湾の大林発電所1号機向け弁、JERA碧南火力発電所向け素材、サウジアラビアのRabigh火力発電所1号機向け弁など、国内外の火力発電所向けを中心とした販売を行いました」
海外案件として台湾・大林発電所1号機およびサウジアラビア・Rabigh発電所1号機向けが示され、従来の海外案件構成が更新された。 - FY2022前進有価証券報告書
「バングラデシュのMatarbari火力発電所1号機、2号機向け弁、三菱重工高砂製作所向けの水素発電実証設備用弁の売上計上などもあり、売上高は堅調に推移いたしました。」
海外案件ではMatarbari火力発電所1・2号機向け販売が継続し、当年度の売上計上に寄与した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「バングラデシュのＭａｔａｒｂａｒｉ火力発電所１号機、２号機向け弁など、国内外の販売が概ね計画通りに推移した結果、売上高は前年同期を大幅に上回ることとなりました。」
海外案件では、バングラデシュMatarbari火力発電所1号機・2号機向け販売が継続して中心となり、国内外販売の売上高が前年同期を大幅に上回った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「バングラデシュのＭａｔａｒｂａｒｉ火力発電所１号機、２号機向け弁など、国内外の販売が堅調に推移した」
海外案件では、引き続きバングラデシュのMatarbari火力発電所1・2号機向け販売が中心案件として示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「バングラデシュのＭａｔａｒｂａｒｉ火力発電所１号機、２号機向けの弁販売を中心に」
海外案件の中心がMatarbari火力発電所1・2号機向けとなっており、海外プラント案件への対応を継続している。 - FY2021海外案件構成の拡大と納期延伸有価証券報告書
「バングラデシュのＭａｔａｒｂａｒｉ火力発電所１号機、２号機やベトナムのＶａｎＰｈｏｎｇ火力発電所１号機、２号機など、海外プラント向けの販売が中心となり」
従来記載の海外案件に加えて、Matarbari・Van Phongの複数号機が海外販売の中心案件として示された。一方、計画変更に伴う納期延伸が生じている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「バルブ製造販売部門では、バングラデシュのＭａｔａｒｂａｒｉ火力発電所１号機、サウジアラビアのＲａｂｉｇｈ火力発電所５号機、ベトナムのＶａｎＰｈｏｎｇ火力発電所１号機など、海外火力発電所向けの販売が中心となりました。」
従来の海外案件に加え、バングラデシュのＭａｔａｒｂａｒｉ、サウジアラビアのＲａｂｉｇｈ、ベトナムのＶａｎＰｈｏｎｇが海外販売の中心案件として示された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、大型案件が無かったことおよび前年同期と比較して海外向けの販売が減少したことにより、業績は低調に推移いたしました。」
大型案件がなく、海外向け販売も前年同期比で減少したと記載しており、海外案件を含む販売状況が悪化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その他、インドネシアの新設火力プラントであるチレボン石炭火力発電所２号機向けなど海外プラントへの販売にも注力しましたが、売上予定案件の納期延伸や価格競争に伴う影響が大きく」
海外プラント向け販売を継続したものの、納期延伸と価格競争の影響を受け、海外を含むバルブ事業の売上減少が続いている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により主に国内外の新設火力プラント向け受注が減少する中、柏崎刈羽原子力発電所６号機、７号機向けやインドネシアの新設火力発電所であるチレボン石炭火力発電所２号機向けの販売に加え、玄海原子力発電所３号機、４号機の特定重大事故等対処施設（以下、特重施設）における先行工程の弁販売などに注力いたしましたが、全般的に小口案件主体であったことから売上高は低調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響で国内外の新設火力向け受注が減少し、案件が全般的に小口化して海外を含む新設火力案件の売上が低調となっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「主に国内外の新設火力プラント向け受注が減少し」
海外を含む新設火力プラント向け受注の減少が明示され、海外案件を含む新設火力案件の事業構成に弱さが現れている。 - FY2020-Q1海外案件の構成更新有価証券報告書
「バルブ事業におきましては、インドネシアの新設火力発電所であるチレボン石炭火力発電所２号機や柏崎刈羽原子力発電所７号機向け、川内原子力発電所１、２号機向けの販売が中心となりました。」
海外案件として、従来のTanjung Jati B案件とは別に、インドネシアのチレボン石炭火力発電所2号機が販売の中心案件として示されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「なお、バルブ事業のうち海外向けの売上高は655百万円（前連結会計年度比17.1％減）であり、バルブ事業売上高の15.0％となりました。」
海外向け売上高は655百万円、前期比17.1％減となり、バルブ事業に占める比率も15.0％へ低下した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「インドネシアTanjung Jati B石炭火力発電所などの新設火力発電所向けの販売に注力しました」
海外案件としてインドネシアTanjung Jati B石炭火力発電所向け販売への注力を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「インドネシアTanjung Jati B石炭火力発電所および神戸製鋼所神戸発電所３号機等の新設火力発電所向けの販売に注力しました」
海外案件としてインドネシアTanjung Jati B石炭火力発電所向け販売への注力を引き続き記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「その主要案件は、勿来IGCC発電所、常陸那珂共同火力発電所１号機ならびにインドネシアTanjung Jati B石炭火力発電所向けとなりました。」
従来の台湾、中国、マレーシア等に加え、インドネシアTanjung Jati B石炭火力発電所向け案件が主要な海外案件として示された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「なお、バルブ事業のうち海外向けの売上高は790百万円（前連結会計年度比50.1％減）であり、バルブ事業売上高の15.9％にとどまりました。」
海外向け売上高が790百万円、前期比50.1％減となり、バルブ事業に占める比率も15.9％まで低下した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「マレーシアにおける新設火力発電所向けの販売等が中心となり」
マレーシアの新設火力発電所向け販売が引き続き海外案件の一つとして記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「なお、バルブ事業のうち海外向けの売上高は1,584百万円（前連結会計年度比14.6％増）であり、バルブ事業売上高の32.4％となっております。」
マレーシア案件を中心に海外向け売上高が1,584百万円、前年比14.6％増、バルブ事業の32.4％まで拡大した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「マレーシアの新設火力発電所大型案件が売上を牽引した」
マレーシアの新設火力発電所大型案件が引き続き海外売上を牽引している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「海外においてマレーシアの新設火力発電所向けの売上が伸長した」
従来の台湾・中国等に加え、マレーシアの新設火力発電所向け売上の伸長を具体的な海外案件実績として記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「台湾、中国の新設火力プラント案件」
台湾向け販売が継続し、中国向け新設火力プラント案件も海外売上の要因として記載されている。海外向け売上高は1,381百万円、バルブ事業売上高の29.0％である。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「中国、台湾への販売や柏崎刈羽原子力発電所向け震災対策弁の売上が伸長しました」
台湾向け販売の継続に加え、中国向け販売も売上伸長要因として記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「海外では台湾、モロッコの新設火力プラント案件の売上が伸長しました。」
台湾・モロッコの新設火力プラント案件が海外売上の伸長要因として記載されている。