研究開発拠点の相互補完と新製品開発の加速
FY2016に初出。32回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は49,755百万円であり、この中にはマテリアルサイエンス・ラボで行っている各種材料の分析等、各セグメントに配分できない基礎研究費用5,620百万円が含まれております。」
研究開発費は49,755百万円となり、前連結会計年度の45,529百万円から増加した。AIサーバー冷却用ベアリング、LiDAR用カートリッジベアリング、車載バックライト、見守りベッドセンサー等の開発を進めている。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「TRDC（Tokyo Research & Development Center）の開発チーム発足」
ロボットハンドの引き合い拡大に対応する研究開発体制を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は24,670百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費24,670百万円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしており、従来の研究開発方針を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は23,157百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費23,157百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は31,767百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費31,767百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10,360百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10,360百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「３月には東京クロステックガーデンを新設し、東京研究開発センターをさらに拡充、2022年に新設した大阪研究開発センターとともに、R&D 体制を徹底的に強化いたします。」
東京クロステックガーデンを新設して東京研究開発センターを拡充し、大阪研究開発センターと合わせた研究開発体制の強化を記載している。通期研究開発費は38,754百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は28,490百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費28,490百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18,879百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18,879百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は9,271百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費9,271百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年2月には今後発生していく新たな社会的課題を解決するエッジデバイスを支える新しい製品の開発力を強化する目的で、新たな研究開発拠点を大阪に開設いたしました。関西地区の大学、企業との協創体制を構築し、関西地区における「相合」の活性化と産学連携を強化いたします。 2022年５月 機械加工品の開発強化を目的として、軽井沢工場に軽井沢本社テクノロジーセンターを新設。」
大阪に新たな研究開発拠点を開設し、関西地区の大学・企業との協創と産学連携を開始した。さらに、2022年5月には機械加工品の開発強化を目的として軽井沢本社テクノロジーセンターを新設した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は26,994百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は26,994百万円となった。研究開発活動の状況については重要な変更がないとしており、従来の研究開発方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は17,353百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費17,353百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は8,366百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費8,366百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「材料開発では高耐食性鋼材の開発にも成功し、従来品の200倍の耐食性を持ったボールベアリングとして生産・販売が開始されることになりました（ギガプロテクションシリーズ３）。」
高耐食性鋼材を用いたボールベアリングについて、従来品の200倍の耐食性を達成し、生産・販売開始段階に進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は23,951百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費23,951百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は15,902百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費15,902百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は21,555百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費21,555百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14,417百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14,417百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は7,278百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7,278百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費は25,453百万円であり、この中にはマテリアルサイエンス・ラボで行っている各種材料の分析等、各セグメントに配分できない基礎研究費用1,997百万円が含まれております。」
各開発拠点の相互補完と新製品開発を継続し、通期研究開発費25,453百万円を計上している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18,719百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18,719百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12,326百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12,326百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は5,999百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費5,999百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は17,462百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費17,462百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11,133百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11,133百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は5,498百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費5,498百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「ミツミ電機の入力・変換・制御機器とミネベアミツミの出力機器との組み合わせにより、IoTを見据えたデバイスの拡充、複合化・高付加価値ソリューションの開発を追求し、スマート、車載、産業/ロボット向けの分野への参入をめざしております。」
研究開発拠点の相互補完という従来方針に、ミツミの入力・変換・制御機器と自社の出力機器を組み合わせる具体的な統合シナジーを追加した。研究開発費は12,347百万円と記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は7,842百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7,842百万円を計上しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は5,294百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費5,294百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2,675百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に2,675百万円を支出し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「各拠点の特徴を生かしながら相互補完を進め、新規事業に係わる新製品の開発のスピードアップをはかっております。」
東京研究開発センターを中心に、医療・車載向け複合製品、生体情報モニタリング、ヘッドアップディスプレイ等の開発を進めている。生体情報モニタリングは1年以内の製品化を目指している。