研究開発費等の固定費増加による営業利益減益
FY2018-Q1に初出。24回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1減益から増益へ転換有価証券報告書
「売上収益は116億95百万円(1.3％)増収の9,301億75百万円となりました。事業利益は75億15百万円(29.3％)増益の331億68百万円となり、営業利益は5億14百万円(2.0％)増益の260億54百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益は59億32百万円(95.2％)増益の121億63百万円となりました。」
前年度中間期の減収減益から転じ、当中間連結会計期間は増収増益となった。事業利益は29.3％、親会社の所有者に帰属する中間利益は95.2％増加している。 - FY2025通期で減収減益を確認有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ、売上収益は71億7百万円(0.4％)減収の1兆8,843億97百万円、事業利益は79億60百万円(10.9％)減益の649億38百万円」
前年度までの増収増益基調から、通期でも0.4％減収・10.9％減益となり、売上収益事業利益率も3.4％へ低下した。 - FY2025-H1増収増益から減収減益への転換有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当中間連結会計期間の売上収益は9,184億79百万円と、前中間連結会計期間に比べ37億51百万円(0.4％)の減収となりました。事業利益につきましては256億52百万円となり、前中間連結会計期間に比べ58億81百万円(18.7％)の減益、親会社の所有者に帰属する中間利益につきましては62億31百万円となり、前中間連結会計期間に比べ168億82百万円(73.0％)の減益となりました。」
前期までの全社増収増益基調から、当中間連結会計期間は0.4％減収、事業利益18.7％減益、親会社所有者帰属中間利益73.0％減益へ転じている。 - FY2024全社増収増益と利益率上昇有価証券報告書
「売上収益は2,133億57百万円(12.7％)増収の1兆8,915億4百万円、事業利益は102億40百万円(16.3％)増益の728億98百万円」
研究開発費等の固定費が利益を圧迫する局面から、全社では3年連続の増収増益となり、事業利益率も3.8％から3.9％へ上昇した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第3四半期連結累計期間の売上収益は1兆2,249億9百万円と前第3四半期連結累計期間に比べ2,029億28百万円(19.9％)の増収となりました。事業利益につきましては321億円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ68億37百万円(27.1％)の増益となりました。」
全体の売上収益は19.9％増収、事業利益は27.1％増益となり、前四半期までの増収増益の状態が継続している。 - FY2023-Q2増収増益継続有価証券報告書
「当社グループの当第2四半期連結累計期間の売上収益は8,045億76百万円と、前第2四半期連結累計期間に比べ1,404億36百万円(21.1％)の増収となりました。事業利益につきましては180億55百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ25億47百万円(16.4％)の増益、親会社の所有者に帰属する四半期利益につきましては122億33百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ54億63百万円(80.7％)の増益となりました。」
前四半期に続き、売上収益・事業利益・親会社の所有者に帰属する四半期利益が前年同期比で増加している。 - FY2022前進有価証券報告書
「事業利益につきましては423億46百万円となり、前連結会計年度に比べ264億34百万円（166.1％）の増益となりました。」
前年度の事業利益159億12百万円から423億46百万円へ回復し、事業利益率も1.3％から3.0％へ上昇している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第3四半期連結累計期間の売上収益は1兆219億81百万円と前第3四半期連結累計期間に比べ1,383億98百万円(15.7％)の増収となりました。事業利益につきましては252億62百万円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ319億25百万円の増益、親会社の所有者に帰属する四半期利益につきましては101億31百万円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ237億79百万円の増益となりました。」
売上収益の15.7％増収、事業利益252億62百万円、親会社所有者帰属四半期利益101億31百万円を記載し、黒字継続・増益の状態を再確認している。 - FY2022-Q2黒字継続・増益有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第2四半期連結累計期間の売上収益は6,641億40百万円と、前第2四半期連結累計期間に比べ1,439億13百万円(27.7％)の増収となりました。事業利益につきましては155億8百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ388億37百万円の増益、親会社の所有者に帰属する四半期利益につきましては67億69百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ308億14百万円の増益となりました。」
前年同期の事業損失から転じた事業利益15,508百万円の黒字が継続し、売上収益は27.7％増、事業利益は388億37百万円増益となった。 - FY2022-Q1事業利益黒字転換有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第1四半期連結累計期間の売上収益は3,441億59百万円と前第1四半期連結累計期間に比べ1,488億44百万円(76.2％)の増収となりました。事業利益につきましては89億31百万円となり、前第1四半期連結累計期間に比べ388億25百万円の増益、親会社の所有者に帰属する四半期利益につきましては57億26百万円となり、前第1四半期連結累計期間に比べ309億15百万円の増益となりました。」
前年同期の事業損失298億94百万円から、当第1四半期は事業利益89億31百万円へ黒字転換した。売上収益も76.2％増収となり、減収影響を中心とした損失状態から利益計上へ移行している。 - FY2021-Q3累計事業損失幅の縮小有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第3四半期連結累計期間の売上収益は8,835億82百万円と前第3四半期連結累計期間に比べ1,874億98百万円(17.5％)の減収となりました。事業利益につきましては66億62百万円の損失となり、前第3四半期連結累計期間に比べ390億73百万円の減益、親会社の所有者に帰属する四半期利益につきましては136億48百万円の損失となり、前第3四半期連結累計期間に比べ249億55百万円の減益となりました。」
事業利益は前年同期の利益から66億62百万円の損失へ転じている一方、当第3四半期累計期間の損失額は第2四半期累計期間の説明から縮小している。利益悪化の中心は引き続き減収影響として示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループの当第2四半期連結累計期間の売上収益は5,202億26百万円と前第2四半期連結累計期間に比べ2,019億98百万円(28.0％)の減収となりました。事業利益につきましては233億29百万円の損失となり、前第2四半期連結累計期間に比べ465億8百万円の減益、親会社の所有者に帰属する四半期利益につきましては240億44百万円の損失となり、前第2四半期連結累計期間に比べ300億60百万円の減益となりました。」
減収影響を主因とする事業損失・親会社所有者帰属損失が続き、売上収益は28.0％減、事業利益は233億29百万円の損失となった。 - FY2021-Q1減収影響が主因となる損失への移行有価証券報告書
「事業利益につきましては298億94百万円の損失となり、前第1四半期連結累計期間に比べ415億68百万円の減益」
従来の研究開発費等の固定費増加による減益という説明に加え、今回は事業利益が損失となり、全体の減収影響が大きな要因として示されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上収益事業利益率は2.6％と前連結会計年度より2.1％減少しております。」
事業利益は37,557百万円、事業利益率は2.6％となり、前期比47.7％減益・2.1ポイント低下となった。収益力悪化が通期で明確化している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「「機械器具部品」におきましては、日本や北米を中心にベアリングの販売が大幅に減少したこと等により、売上高は9,521億81百万円と前第3四半期連結累計期間に比べ455億23百万円(4.6％)の減収となり、売上高減少の影響に加え、売価水準の低下や研究開発費の増加等により、営業利益は195億42百万円と前第3四半期連結累計期間に比べ174億78百万円(47.2％)の減益となりました。」
機械器具部品では、売上高減少に加えて売価水準の低下や研究開発費の増加が利益を圧迫し、営業利益は前年同期比47.2％減益となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「売上高減少の影響に加え、売価水準の低下や研究開発費の増加等により、営業利益は139億9百万円と前第2四半期連結累計期間に比べ105億71百万円(43.2％)の減益となりました。」
機械器具部品では、売上高減少、売価水準の低下、研究開発費の増加等により営業利益が前年同期比43.2％減益となり、費用・価格圧力による利益影響が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、102億70百万円と前第1四半期連結累計期間に比べ90億69百万円(46.9％)の減益、経常利益につきましては、112億42百万円と前第1四半期連結累計期間に比べ93億63百万円(45.4％)の減益、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、61億95百万円と前第1四半期連結累計期間に比べ64億12百万円(50.9％)の減益となりました。」
前年同期の営業利益増益から転じ、営業利益は46.9％減益、経常利益は45.4％減益となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売価水準の低下や研究開発費をはじめとする費用の増加等により、営業利益は666億8百万円と前連結会計年度に比べて147億82百万円、率にして18.2％の減益となりました。なお、売上高営業利益率は4.4％と前連結会計年度より1.3％減少しております。」
売上高は増加したものの、売価低下と研究開発費等の費用増加により営業利益が18.2％減益、営業利益率が4.4％へ低下した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高増加や前第３四半期連結会計期間末に富士機工株式会社グループを連結子会社化したことによる利益増加の効果等があったものの、売価水準の低下や研究開発費をはじめとする費用の増加等により、488億35百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて67億95百万円(12.2％)の減益となり、経常利益につきましては、前第３四半期連結累計期間に比べ73億92百万円(12.7％)減益の506億52百万円となりました。」
売上高増加や富士機工グループ連結の利益寄与があった一方、売価水準の低下や研究開発費を含む費用増加により、営業利益・経常利益が減益となった。 - FY2019-Q2増益から減益へ転換有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高増加の効果等があったものの、売価水準の低下や研究開発費をはじめとする費用の増加等により、325億84百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて26億57百万円(7.5％)の減益となり」
前四半期は売上高増加等により営業利益が前年同期比19.6％増益であったが、当四半期は売価水準の低下や費用増加等により7.5％減益へ転じている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高増加の効果等により、193億40百万円と前第１四半期連結累計期間に比べ31億67百万円(19.6％)の増益となり」
売上高増加の効果等により、営業利益は前年同期比19.6％増益となった。前期までの減益から増益へ転換した状態を再確認している。 - FY2018-Q3減益から増益へ転換有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上増や円安の効果により、556億31百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて44億31百万円(8.7％)の増益となりました。」
前四半期まで記載されていた研究開発費等の費用増による営業利益減益とは異なり、本四半期は売上増・円安の効果による8.7％の増益を記載している。固定費が減少したとは記載していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、円安や売上高増加の効果があったものの、売価水準の低下や研究開発費をはじめとする費用の増加等により、352億41百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて６億34百万円(1.8％)の減益となりました。」
売上高は6.5％増収となった一方、売価水準の低下や研究開発費を含む費用増加により営業利益は1.8％減益となり、固定費等が利益を圧迫する構図を再確認している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高増加の効果がある一方、研究開発費をはじめとする固定費の増加等により、161億72百万円と前第１四半期連結累計期間に比べ24億41百万円(13.1％)の減益となりましたが、経常利益につきましては、為替差損の減少等により、前第１四半期連結累計期間に比べ７億26百万円(4.3％)増益の175億90百万円となりました。」
売上高は4.5％増収となった一方、研究開発費を含む固定費の増加等により営業利益は13.1％減益となった。