産機・軸受セグメントの増収増益
FY2022-Q2に初出。15回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-07-31。
ジェイテクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-31その他決算
「売上収益は、前連結会計年度中に欧州ニードルローラーベアリング事業を譲渡した影響があるものの、円安の効果等により、前第1四半期連結累計期間に比べ20億61百万円(2.4％)増収の881億69百万円となりました。事業利益は、円安や原価改善、構造改革の効果等はあるものの、米国での関税の影響等により、前第1四半期連結累計期間に比べ4億61百万円(11.1％)減益の36億78百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは、欧州事業譲渡の影響を含みつつ増収となったが、米国関税の影響等により事業利益は減益となっている。 - FY2026減収増益への転換継続有価証券報告書
「「産機・軸受」は前連結会計年度に比べ52億円(1.5％)減収の3,470億67百万円となりました。事業利益は、米国での関税の影響はあるものの、円安や原価改善、構造改革の効果等により、前連結会計年度に比べ25億61百万円(29.6％)増益の112億10百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは欧州事業譲渡等により1.5％減収となった一方、円安、原価改善、構造改革により29.6％増益となり、減収増益へ転換した。 - FY2026-H1減収増益への転換有価証券報告書
「売上収益は、北米やアジア等で販売が増加したものの、円高の影響や欧州ニードルローラーベアリング事業の譲渡手続きが完了したこと等により、前中間連結会計期間に比べ37億83百万円(2.2％)減収の1,721億34百万円となりました。事業利益は、円高の影響はあるものの、原価改善の効果等により、前中間連結会計期間に比べ26億11百万円(51.9％)増益の76億40百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは、販売減少と事業譲渡の影響により2.2％減収となった一方、原価改善により事業利益は51.9％増益となり、減収増益へ転換した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましては、為替影響はあるものの、日本や欧州での減収が大きく、売上収益は前連結会計年度に比べ58億8百万円(1.6％)減収の3,522億68百万円となりました。事業利益は、為替影響や原価改善の効果はあるものの、減収の影響が大きく、40億36百万円(31.8％)減益の86億49百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは日本・欧州の減収により1.6％減収、31.8％減益となり、通期で減収減益が明確化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましては、為替影響はあるものの、日本や欧州で販売が減少したことにより、売上収益は前中間連結会計期間に比べ50億78百万円(2.8％)減収の1,759億18百万円となりました。事業利益は、為替影響や原価低減の効果はあるものの、減収の影響が大きく、前中間連結会計期間に比べ25億92百万円(34.0％)減益の50億29百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは日本・欧州で販売が減少し、2.8％減収、事業利益34.0％減益となった。原価低減効果があるものの、減収の影響が大きいと記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましては、日本やアジアで販売が減少したものの、欧州等で販売が増加したことにより、売上収益は前連結会計年度に比べ65億69百万円(1.9％)増収の3,580億77百万円となりました。事業利益は、為替の影響や原価低減の効果はあるものの、原材料価格やエネルギー費の高騰影響等により、43億54百万円(25.6％)減益の126億86百万円となりました。」
産機・軸受は通期で増収を維持した一方、原材料・エネルギー費高騰により事業利益は25.6％減益となり、増収減益の利益圧力が通期で明確化している。 - FY2024-Q3増収減益継続有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましては、中国やアジアで販売が減少したものの、日本や欧州等で販売が増加したことにより、売上収益は前第3四半期連結累計期間に比べ80億52百万円(3.1％)増収の2,700億59百万円となりました。事業利益は、為替の影響等はあるものの、原材料価格やエネルギー費の高騰影響等により、前第3四半期連結累計期間に比べ12億31百万円(11.3％)減益の96億39百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは日本・欧州等での販売増加により3.1％増収となった一方、原材料価格・エネルギー費高騰により11.3％減益となり、前四半期から増収減益の状態が続いている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましては、中国やアジアで販売が減少したものの、日本や欧州、北米等で販売が増加したことにより、売上収益は前第2四半期連結累計期間に比べ72億13百万円(4.2％)増収の1,809億96百万円となりました。事業利益は、原材料価格やエネルギー費等の高騰影響はあるものの、為替の影響や原価低減の効果等により、前第2四半期連結累計期間に比べ5億43百万円(7.7％)増益の76億21百万円となりました。」
中国・アジアで販売が減少した一方、日本・欧州・北米等で販売が増加し、4.2％増収、7.7％増益となった。原材料・エネルギー費高騰の影響下でも、為替と原価低減の効果が示されている。 - FY2024-Q1増収減益から増収増益へ転換有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましては、日本を中心に販売が増加したことにより、売上収益は前第1四半期連結累計期間に比べ133億91百万円(17.5％)増収の897億89百万円となりました。事業利益は、原材料価格・エネルギー費等の高騰影響はあるものの、販売増や為替の影響、原価低減の効果等により、前第1四半期連結累計期間に比べ2億円(6.5％)増益の32億64百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは17.5％増収、6.5％増益となった。前年同期の増収減益から、原材料価格・エネルギー費等の高騰影響があるなかで増収増益へ転じている。 - FY2023-Q3増収減益継続・減益幅縮小有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましても、「自動車」と同様に全地域で販売が増加したこと等により、売上収益は前第3四半期連結累計期間に比べ334億10百万円(14.6％)増収の2,620億7百万円となりました。事業利益は、原価改善の効果はあるものの、原材料価格等の高騰の影響が大きく、前第3四半期連結累計期間に比べ13億43百万円(11.0％)減益の108億71百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは全地域で販売が増加し14.6％増収となった一方、原材料価格高騰により11.0％減益となった。増収減益の状態は続いているが、前四半期の16.3％減益から減益幅は縮小している。 - FY2023-Q2増収減益への転換有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましても、「自動車」と同様に全地域で販売が増加したこと等により、売上収益は前第2四半期連結累計期間に比べ223億29百万円(14.7％)増収の1,737億83百万円となりました。事業利益は、原価改善の効果はあるものの、原材料価格等の高騰の影響が大きく、前第2四半期連結累計期間に比べ13億77百万円(16.3％)減益の70億78百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは14.7％増収となった一方、原価改善効果を上回る原材料価格等の高騰により事業利益は16.3％減益となり、前年同期の増収増益から増収減益へ転じている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましては、為替の影響はあるものの日本で販売が減少したことにより、売上収益は前第1四半期連結累計期間に比べ9億97百万円(1.3％)減収の763億98百万円となりました。事業利益は原価改善の効果はあるものの、「自動車」と同様、原材料価格等の高騰影響が大きく、8億99百万円(22.7％)減益の30億64百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは日本での販売減少により1.3％減収となり、原価改善効果があったものの原材料価格等の高騰により事業利益は22.7％減益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上収益は前連結会計年度に比べ413億4百万円（15.3％）増収の3,115億88百万円となりました。販売増加や原価改善の効果等により、事業利益は前連結会計年度に比べ168億69百万円増益の163億91百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは通期で15.3％増収、事業利益163億91百万円となり、前四半期までの増収増益傾向が継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましても「自動車」と同様に全地域で販売が増加したこと等により、売上収益は前第3四半期連結累計期間に比べ379億97百万円(19.9％)増収の2,285億97百万円、事業利益は179億18百万円増益の122億14百万円となりました。」
産機・軸受セグメントは全地域で販売が増加し、19.9％増収、事業利益122億14百万円となった。前四半期に続く増収増益を具体的な数値で示している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「「産機・軸受」におきましても「自動車」と同様に全地域で販売が増加したこと等により、売上収益は前第2四半期連結累計期間に比べ354億86百万円(30.6％)増収の1,514億53百万円、事業利益は169億46百万円増益の84億56百万円となりました。」
報告セグメント変更後の「産機・軸受」について、全地域で販売が増加し、売上収益30.6％増、事業利益84億56百万円となったことを初めて独立したセグメント業績として記載している。