経営資源の最適配分による企業価値の最大化
FY2016に初出。26回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。71社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- 2026-07-31再掲決算
「本中期経営計画では、「革新力で防災の高度化と持続可能な社会を実現し、新たな成長ステージへ」を基本コンセプトとして掲げ、消防車輌事業および防災事業を成長牽引領域として位置付けるとともに、イノベーションによる差別化と高付加価値化、海外事業の拡大、人財・研究開発・ガバナンスの強化を通じて、持続的な成長と企業価値向上を目指してまいります。」
新中期経営計画の基本コンセプト及び企業価値向上の方針を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、2025年度を最終年度とする中期経営計画「Morita Reborn 2025」において、以下の経営指標を掲げ、着実な成長に向けて取り組んでまいりました。その結果、「営業利益率12%」「DOE（株主資本配当率）2.5%以上を目安」「営業利益の過去最高の更新」を達成いたしました。」
中期経営計画の最終年度に、営業利益率、DOE及び営業利益過去最高更新の目標達成を記載している。一方、ROE及び成長戦略投資枠は未達であり、企業価値最大化の方針全体が完了したとは記載していない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、『「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る』というパーパスのもと、サステナビリティ経営を推進するとともに、中期経営計画「Morita Reborn 2025」の最終年度として企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
パーパス及びサステナビリティ経営のもと、中期経営計画の最終年度として企業価値向上に取り組む方針を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、『「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る』というパーパスのもと、サステナビリティ経営を推進するとともに、中期経営計画「Morita Reborn 2025」に掲げたグローバルな総合防災ソリューション企業の実現に向け、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
パーパス及び中期経営計画のもとで、サステナビリティ経営とグローバルな総合防災ソリューション企業の実現を通じた企業価値向上の方針を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営資源の最適な配分により、事業競争力を最大限に引き出すことで、企業価値の最大化に取り組んでおります。」
経営資源の最適配分を通じた事業競争力・企業価値の最大化を引き続き掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは中期経営計画「Morita Reborn 2025」に掲げたグローバルな総合防災ソリューション企業の実現に向け、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
中期経営計画に基づき、グローバルな総合防災ソリューション企業の実現と企業価値向上に取り組む方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは中期経営計画「Morita Reborn 2025」に掲げたグローバルな総合防災ソリューション企業の実現に向け、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
中期経営計画に基づき、グローバルな総合防災ソリューション企業の実現と企業価値向上に取り組む方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは中期経営計画「Morita Reborn 2025」に掲げたグローバルな総合防災ソリューション企業の実現に向け、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
「Morita Reborn 2025」に基づく企業価値向上の方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営資源の最適な配分により、事業競争力を最大限に引き出すことで、企業価値の最大化に取り組んでおります。また、2025年度を最終年度とする中期経営計画「Morita Reborn 2025」において、以下の経営指標を掲げ、着実な成長を目指してまいります。」
経営資源の最適配分を通じた企業価値最大化と、2025年度を最終年度とする中期経営計画の実行を引き続き掲げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営資源の最適な配分により、事業競争力を最大限に引き出すことで、企業価値の最大化に取り組んでおります。」
経営資源の最適配分を通じた事業競争力・企業価値の向上を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社の連結子会社である株式会社北海道モリタに対する株式取得割合を過半数にすることにより、事業環境の変化に迅速に対応し、より一層効率的なグループ経営を行うことで企業価値の向上を図ることを目的としております。追加取得した株式の議決権比率は16.3％であり、株式取得後に当社が保有する同社の議決権比率は66.3%となりました。」
2021年12月31日を企業結合日として、北海道モリタ株式を追加取得し、議決権比率を66.3％へ引き上げた。効率的なグループ経営を通じた企業価値向上という具体的な施策の進展を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営資源の最適な配分により、事業競争力を最大限に引き出すことで、企業価値の最大化に取り組んでおります。また、2025年度を最終年度とする中期経営計画「Morita Reborn 2025」において、以下の経営指標を掲げ、着実な成長を目指してまいります。」
経営資源の最適配分を通じた企業価値最大化と、2025年度を最終年度とする中期計画を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営資源の最適な配分により、事業競争力を最大限に引き出すことで、企業価値の最大化に取り組んでおります。」
企業価値最大化を経営資源配分と事業競争力向上により実現する方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは新たに策定いたしました中期経営計画「Morita Reborn 2025」の初年度として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
「Morita Reborn 2025」の初年度として、企業価値の向上を目指す方針を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは新たに策定いたしました中期経営計画「Morita Reborn 2025」の初年度として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
「Morita Reborn 2025」の初年度として、企業価値の向上を目指す方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは新たに策定いたしました中期経営計画「Morita Reborn 2025」の初年度として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
企業価値の向上を新中期経営計画の初年度における目標として引き続き掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、当社グループは、経営資源の最適な配分により、事業競争力を最大限に引き出すことで、企業価値の最大化に取り組んでおり、売上高営業利益率、ROE(自己資本当期純利益率)の向上に努めてまいりました。当連結会計年度におきましては、売上高営業利益率は10.4％（前年同期は9.9％）、ROEは10.0％（前年同期は9.8％）となりました。」
企業価値最大化に向けた経営資源配分と、売上高営業利益率・ROEの改善を具体的な実績値で示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは３ヵ年の中期経営計画「Morita Advance Plan 1000」の最終年度として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
企業価値の向上を中期経営計画の最終年度における目標として再確認している。具体的な達成実績や新たな数値目標は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは３ヵ年の中期経営計画「Morita Advance Plan 1000」の最終年度として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
企業価値の向上を中期経営計画の最終年度における目標として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは３ヵ年の中期経営計画「Morita Advance Plan 1000」の最終年度として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
企業価値の向上を引き続き経営目標として掲げ、中期経営計画の最終年度であることを示している。具体的な達成実績や新たな数値目標は示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは３ヵ年の中期経営計画「Morita Advance Plan 1000」の２年目として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
企業価値の向上を中期経営計画の目的として再確認し、計画の2年目として取り組んでいる。具体的な達成マイルストーンは示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは３ヵ年の中期経営計画「Morita Advance Plan 1000」の２年目として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
企業価値の向上を中期経営計画の目的として再確認し、計画の2年目であることを示している。具体的な新規施策や達成実績は示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは３ヵ年の中期経営計画「Morita Advance Plan 1000」の２年目として、企業価値の向上に向けた諸施策に取り組んでおります。」
企業価値の向上を中期経営計画の目的として再確認し、計画の2年目であることを示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは2018年度を最終年度とする中期経営計画「Morita Advance Plan 1000」の初年度として、企業価値の向上に向けた諸施策に取組んでおります。」
企業価値の向上を引き続き中期経営計画の目的として掲げている。今回は2018年度が最終年度であることを明示しているが、具体的な達成マイルストーンは示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、中期経営計画「Morita Advance Plan 1000」の初年度として、企業価値の向上に向けた諸施策に取組んでおります。」
企業価値の向上を引き続き経営上の目標として掲げ、中期経営計画の初年度として施策に取り組んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、経営資源の最適な配分により、事業競争力を最大限に引き出し、企業価値の最大化に取り組んでまいります。」
経営課題・対応方針の総括として掲げている。