新製品・新技術の開発と市場投入
FY2016に初出。34回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費の総額は、2,618百万円であり、各事業の研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」
研究開発費が2,618百万円となり、量産型EVポンプユニット、消火用ドローン、PFASを含まない泡消火薬剤、Flare eye、ギロチンダスト選別プラント、トラスホッパー、EV塵芥収集車、BT-PACKER等の開発・販売開始・実証を記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,135百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,135百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,151百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,151百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、研究開発を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費の総額は、2,022百万円であり、各事業の研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」
研究開発費が2,022百万円となり、日本初のEV消防ポンプ自動車、EV回転式塵芥収集車、視覚支援装置、遠隔放水支援システム等の開発・検証・商品化を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,421百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,421百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は936百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費936百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は443百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費443百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費の総額は、1,810百万円であり、各事業の研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」
研究開発費は1,810百万円となり、EV消防ポンプ自動車、消防団員向け音声通知システム、EN規格対応はしご車、1600型ニューギロ、2000型シュレッダー、EV回転式塵芥収集車等の開発・出展・市場投入を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,319百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,319百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は848百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費848百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は411百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費411百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費の総額は、1,761百万円であり、各事業の研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」
研究開発費を1,761百万円計上し、排ガス規制対応のCD-1型消防車、2021年11月開始の消防車輌IoT月次レポート、「スマートスプリネックス」、爆発抑制装置「ハイパーガード」、高効率切断機600型・1250型、環境車輌の改良等を開発・販売開始した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,230百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,230百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は840百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費840百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は412百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費412百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費の総額は、1,513百万円であり、各事業の研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」
研究開発費1,513百万円を計上し、消防車輌IoTシステムの本格導入、携帯警報器・新型e-モニタ、霧筒、400型切断機、ミラクルキヨラ等の開発・販売開始を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,090百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,090百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は728百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費728百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は327百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費327百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「高機能はしご車「SUPER GYRO LADDER」のターンテーブルの上部装置を常に水平に保つことができるモリタのジャイロ方式をさらに進化させ、最大矯正角度を従来の７度から11度とする傾斜矯正装置搭載の新型機種を完成し市場投入いたしました。また、㈱モリタとBRONTO SKYLIFT OY ABとの連携により、フレキシブルに可動する21ｍブームや最大400㎏対応バスケット、さらに900Ｌ水タンクを搭載した、21ｍブーム式多目的消防ポンプ車「ＭＶＦ21」を完成し市場投入いたしました。」
消防車輌事業で新型はしご車及びMVF21を完成・市場投入し、技術仕様を含む具体的な開発成果を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,043百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,043百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は711百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費711百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は286百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費286百万円を計上し、研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費の総額は、1,590百万円であり、各事業の研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」
研究開発費1,590百万円を計上し、車いす対応はしご車、船舶用CAFS、無線通信機能付き携帯警報器、「+maffs」、「スプリネックスミニ」新型など複数の新製品・新技術を開発・市場投入している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,119百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,119百万円を計上し、研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は729百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費729百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は359百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費359百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,008百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,008百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「環境車輌事業は、新型プレス式塵芥収集車「プレスマスター」の販売が増加したものの、部品販売が減少したことにより、売上高は4,860百万円（前年同四半期比1.6％減）となり、セグメント利益（営業利益）は222百万円（前年同四半期比60.9％減）となりました。」
新型プレス式塵芥収集車「プレスマスター」の販売増加を具体的な市場投入後の進展として記載している。一方、部品販売の減少により環境車輌事業全体では減収減益となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は323百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費323百万円を計上し、研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は823百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は574百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は285百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を継続しているが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社及び連結子会社の研究開発費の総額は、1,044百万円であり、各事業の研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。」
軽化学消防車、全周囲モニタ、NEA防消火装置、アルテシモⅡ、スプリネックス ミニ、ハイブリットギロチンプレス、アキュローダ、電動塵芥車などの開発・投入を記載している。