需要減少に伴う在庫評価・棚卸資産増加リスク
FY2020に初出。13回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
CKDがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026評価減総額は増加する一方、営業利益への影響は縮小有価証券報告書
「合計 41,903 △2,592 39,311」
機器部門の棚卸資産評価前残高は41,903百万円、評価減は2,592百万円となり、評価減総額は前期の2,490百万円から増加した。一方、当期の営業利益への影響は100百万円で、前期の304百万円から縮小している。 - 2026-05-15悪化決算
「棚卸資産の増加1,866百万円、仕入債務の減少2,045百万円及び法人税等の支払額7,343百万円による資金の減少によるものであります。」
棚卸資産が増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは前期比22.6％減となっている。また、評価減金額も2,490百万円から2,592百万円へ増加している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 4,320 △ 666」
棚卸資産は当中間連結会計期間に666百万円減少しており、需要減少局面での在庫増加は一服している状況を再確認している。 - FY2025棚卸資産の減少により在庫リスクが一部緩和有価証券報告書
「商品及び製品が3,397百万円、原材料及び貯蔵品が5,724百万円それぞれ減少した」
商品・製品および原材料・貯蔵品が前期末から減少し、需要減少局面での棚卸資産増加には一服がみられる。一方、評価減金額は増加している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が180百万円、商品及び製品が2,634百万円、仕掛品が292百万円、原材料及び貯蔵品が1,530百万円、流動資産のその他に含まれる未収消費税等が596百万円、無形固定資産が226百万円、投資その他の資産に含まれる投資有価証券が2,680百万円それぞれ減少したものの、受取手形、売掛金及び契約資産が3,860百万円、電子記録債権が5,122百万円それぞれ増加したことによるものであります。」
商品・製品、仕掛品、原材料・貯蔵品が前期末から減少し、需要減少局面での棚卸資産増加には一服がみられる。 - FY2024悪化有価証券報告書
「商品及び製品 7,212 △488 6,723 仕掛品 557 ― 557 原材料及び貯蔵品 38,738 △1,688 37,050 合計 46,508 △2,176 44,332」
機器部門の棚卸資産は評価前46,508百万円、評価減2,176百万円となり、前期の評価前44,070百万円、評価減1,765百万円から増加した。市況悪化時の追加評価減可能性も引き続き記載している。 - FY2024-Q3棚卸資産の増加継続有価証券報告書
「これは主に、売上債権が減少したものの、現金及び預金、棚卸資産並びに有形固定資産が増加したことによるものであります。」
棚卸資産は前連結会計年度末の55,381百万円から61,457百万円へ増加しており、需要減少局面における在庫増加が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「半導体メモリーの循環的な落ち込みを背景に在庫調整が長期化するなど、半導体設備投資の抑制が続きました。」
半導体設備投資の抑制と在庫調整の長期化が続く中、棚卸資産は当第2四半期累計期間に4,734百万円増加している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、半導体メモリーの循環的な落ち込みを背景に在庫調整が長期化するなど、半導体設備投資の抑制が続きました。」
半導体メモリーの需要落ち込みと在庫調整の長期化が続く中、当第1四半期末の棚卸資産も前期末から増加した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社及び喜開理 (中国) 有限公司の機器部門の棚卸資産は、商品及び製品6,592百万円、仕掛品537百万円、原材料及び貯蔵品36,940百万円、合計44,070百万円であり、評価減金額は1,765百万円となっております。」
機器部門の棚卸資産評価前残高は前期の28,898百万円から44,070百万円へ、評価減は1,643百万円から1,765百万円へ増加した。半導体在庫調整や中国向け輸出規制等を見積りの不確実性として追加している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社機器事業の棚卸資産の評価減の算出には、市場における正味売却価額との比較、滞留期間等に応じた評価減率を利用したシステムによる自動計算のほか、過去の払出実績及び将来の販売見込を評価した上で、回転期間が長期化している棚卸資産について、評価減額を計算する方法を組み合わせています。」
機器部門の棚卸資産は評価前28,898百万円、評価減1,643百万円となり、前期の評価前22,956百万円、評価減1,371百万円から増加している。営業利益への影響も271百万円と開示された。 - FY2021棚卸資産評価額と評価減リスクを具体化有価証券報告書
「これらの見積りにおいて用いた仮定が、半導体、自動車及び工作機械等の市況の悪化により、見直しが必要になった場合、翌連結会計年度において、販売見込がないと判断したたな卸資産の重要な評価減が発生する可能性があります。」
機器部門の棚卸資産について、評価前22,956百万円に対し1,371百万円の評価減を計上し、市況悪化時には翌年度以降に重要な追加評価減が発生する可能性を具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「想定を超えた受注量の減少があった場合においては、あらかじめ確保しておいた棚卸資産の回転が鈍り、棚卸資産が増加することにより、当社グループの業績と財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
市場ニーズに対応するため一定量の在庫を確保することに伴う、需要減少時の在庫滞留・評価影響を独立したリスクとして記載した。