円高・為替変動による海外事業への影響
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中72社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「為替差損 109,132」
FY2025の為替差益80,991千円から、FY2026は109,132千円の為替差損に転じ、為替変動の損益影響が悪化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差益 80,991」
FY2024の為替差損47,918千円から、FY2025は為替差益80,991千円に転じ、損益面での為替影響は改善した。一方、事業面では円高の影響が海外売上に及んだと記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「また、インダストリアル部門においても、当社の主力製品でありますダイアフラムポンプを中心に円高基調の影響もあり、海外を中心に低調な推移となりました。」
円高基調の影響がダイアフラムポンプの海外を中心とした低調な推移として現れた。一方、損益計算書では為替差益65,333千円を計上している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「為替差損 47,918」
前年の為替差益100,177千円から、FY2024は47,918千円の為替差損に転じ、為替変動の影響が通期の損失として実際に発生した。定量化されている。 dumm - FY2024-Q3為替差益が前年同期比減少有価証券報告書
「為替差益 85,699」
為替差益は85,699千円となり、前年同期の133,511千円から減少したが、為替差損には転じていない。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 4,221」
為替差損は発生したが、前年同期の6,928千円から4,221千円へ減少した。為替変動の影響は実績化している一方、前年同期比では損失額が縮小した。 - FY2024-Q1為替差益が減少有価証券報告書
「為替差益 11,305」
為替差益は前年同期の32,416千円から11,305千円へ減少したが、為替差損には転じていない。 - FY2023対処有価証券報告書
「為替差益 100,177」
前年の為替差損165,682千円から、当期は為替差益100,177千円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 133,511」
前年同期の為替差損32,401千円から、当第3四半期累計期間は133,511千円の為替差益となり、為替変動による損益影響が大きく改善した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 6,928」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は6,928千円となり、前年同期の6,620千円から損失額が増加した。為替変動の影響が実際の損失として継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 32,416」
当第1四半期は32,416千円の為替差益となり、前年同期の1,762千円から為替変動による損益影響が改善した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 32,401」
前年同期の為替差益3,229千円から32,401千円の為替差損へ転じ、為替変動による損失が拡大した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 6,620」
当第2四半期累計期間の為替差損は6,620千円となり、前年同期の2,163千円から損失額が拡大した。為替変動の影響が実際の損失として現れている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 1,762」
為替差益は前年同期の370千円から1,762千円へ増加し、当四半期の為替変動による損益影響は改善した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替差損 73,920」
前年の為替差益24,824千円から、当期は73,920千円の為替差損となり、為替変動の影響が通期の損失として実際に発生した。 quantifiedとmaterializedはいずれもtrue。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 3,229」
当第3四半期累計期間は為替差益3,229千円となり、前年同期の為替差損1,360千円から為替変動による損益影響が改善した。一方、急激な為替レート変動が業績・財政状態に影響する可能性は引き続き記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,163」
前年同期の為替差益2,328千円から、当第２四半期累計期間は為替差損2,163千円となり、為替変動による損失が実際に発生した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 370」
前年同期の為替差損1,519千円から、当四半期は為替差益370千円となり、為替変動による損益影響は改善した。 - FY2020対処有価証券報告書
「為替差益 24,824」
通期では為替差益24,824千円となり、前年同期の為替差益33,272千円からは減少したものの、直前四半期の為替差損からは改善した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,360」
前年同期の為替差益33,254千円から、当四半期は為替差損1,360千円に転じ、為替変動の影響が実際の損失として現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「こうした中、当社グループにおいては、オートモティブ部門では、環境改善機器である全自動フロンガス交換機は好調を維持し、インダストリアル部門では、インキポンプは引き続き好調に推移しましたが、全般としては円高の影響等を受け、低調な推移となりました。」
円高の影響が引き続き事業の低調な推移として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,519」
前年同期の為替差益8,234千円から当四半期は為替差損1,519千円となり、為替変動による損益悪化が実際に発生した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 33,254」
前年同期の為替差損21,034千円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益33,254千円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 3,628」
前年同期の為替差損17,258千円に対し、当四半期は為替差益3,628千円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 8,234」
前年同期の為替差損3,547千円から、当四半期は為替差益8,234千円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2018対処有価証券報告書
「為替差益 56,385」
前年の為替差損71,820千円から、当期は為替差益56,385千円となり、為替変動による損益影響は改善した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 21,034」
為替差損は発生しているものの、前年同期の118,824千円から21,034千円へ大幅に減少した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 17,258」
為替差損は発生し続けているものの、前年同期の25,063千円から17,258千円へ減少した。リスクは実績化しているが、損失額は前年同期比で低下している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 3,547」
為替変動の影響は当四半期にも為替差損として発生している。前年同期の35,647千円からは減少しているが、リスクの実績化は継続している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替差損 71,820」
為替変動の影響が通期の営業外費用として71,820千円の為替差損に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 118,824」
為替変動の影響が営業外費用の為替差損として118,824千円発生し、リスクが実際の損失として数値化されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、日本経済の動向は、円高や輸出の伸び悩み、原油の動向などが懸念材料ながら全体としては、景気持ち直しの傾向となっております。こうした中、当社グループにおいては、国内市場のオートモティブ部門で新製品の全自動フロンガス交換機の販売が好調を維持したものの、海外部門では主力製品であるダイアフラムポンプが伸び悩み、円高の影響等もあり低調な推移となりました。」
円高を引き続き懸念材料として挙げ、海外部門の主力製品が円高の影響等で低調に推移したと説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方、日本経済の動向は、景気回復傾向が続いておりますが、円高が懸念材料となっております。インダストリアル部門では、海外市場での急速な円高の影響等を受け、主力製品であるダイアフラムポンプが伸び悩み、低調な推移となりました。」
円高を懸念材料として挙げ、海外市場での影響が主力製品の低調な推移として当四半期に現れたと説明している。